DataRobot、AIによるビジネスインパクトの拡大を促進する新たなAI Couldソリューションを提供

製品強化の核となる次世代ソリューションアクセラレータ、高度な運用ツール、バイアス軽減機能

※当資料は、2022年6月7日に米国で発表されたニュースリリース  ( https://www.datarobot.com/newsroom/press/datarobot-delivers-new-ai-cloud-solutions-to-drive-greater-business-impact-from-ai/ ) の抄訳版です。

AI CloudのリーディングカンパニーであるDataRobot, Inc.（本社：マサチューセッツ州ボストン、CEO：Dan Wright）は、この度、多数の製品ニュースおよび機能強化によりAI Cloudプラットフォームを次の10年に向けて加速させていきます。

DataRobotは、これまで10年間にわたるイノベーションを通じて、すべての企業がAIを活用でき、またその生産性を高めることに注力してきました。現在、DataRobotは世界で最も広く導入されているAIプラットフォームの1つであり、大手企業を中心に1兆4,000億件以上の予測を提供しています。

 

AIがビジネスを促進させる可能性は、製造業、小売、金融、ヘルスケアなど、あらゆる業界で需要を生み出しています。最近開催されたForresterのウェビナーでは、今後わずか3年の間に100%の企業がAIを利用するようになると推定されています※1。また、DataRobotにおける今後10年のミッションは、AIの価値をすべての人に信頼され、ビジネスに不可欠なアプリケーション並びにサービスへと拡大することです。 

この度、DataRobotはこの目標を達成するために、一連の新機能と強化された機能を通じてAI Couldを進化させます。

ビジネスインパクトを提供する

●  次世代のソリューションアクセラレーター

• ビジネスや業界にとって最もインパクトのあるユースケースにAIを適用させ、データドリブンなソリューションの活性化を支援します。今回の発表は、構築済みのノートブック、アクセラレーター、統合、コーディング不要のAIアプリケーションなど、充実したポートフォリオをさらに拡充し、企業における迅速なAI活用の開始、また最大のビジネス価値の創出を支援するものです。

●  ビジネスリスクを低減するバイアスの軽減機能

•  バイアスを軽減し、公平性を保証するために、導入前にモデルを自動的に識別し、適合させることで、より高いレベルのバイアス防止を実現します。

●  コーディング中心のノートブック

•  データサイエンティストがリサーチやコード中心の作業を行うために必要なすべてのツールとリソースにアクセスできます。DataRobotは、DataRobot AI Cloudに完全に統合されたCode-First Notebooksのプレビューを発表しました。またZeplの機能を結集することで、プロのデータサイエンティスト向けに専用の環境を提供します。

●   ビジネスユーザー向け予測 AI アプリケーションに追加された地理空間機能

•  DataRobotのコーディング不要のAIアプリケーションに地理空間データが統合され、ユーザーは場所や市場ごとに独自のインサイトを使用し、さらに的を絞ったビジネス上の意思決定を行うことができるようになりました。

企業の信頼を確保する

●   企業向けMLOpsを拡張

• モデルのフルライフサイクルに対応した企業向け運用をサポートします。DataRobotは、AI Cloudのエンタープライズオペレーション機能を大幅に拡張することで、IT組織に対し、よりオープンでコネクテッドなモデルを提供します。これによってオープンなシステムを構築し、GitHub、Sumo Logic、Splunk、Datadog、Zendeskなどのプラットフォームと統合することにより、DataRobotは顧客の運用ニーズをこれまで以上に満たし、組織がミッションクリティカルなAI運用を実現できるよう支援します。

●   リモートデプロイメント用の管理エージェント

•  この拡張機能は、複数のクラウドに展開されたさまざまなサービスの監視とモデル管理が必要な複雑なユースケースをサポートし、そのすべてがユーザーの現行システムのセキュリティとガバナンスを維持したままで実現します。これによって企業の分散型ニーズをサポートします。

●   モデルのコンプライアンスドキュメントの自動作成

•  この強化された本機能により、DataRobotの外部で構築されたモデルも含め、規制の厳しい業界だけでなく、すべてのモデルの効率性とガバナンスが向上します。企業は、モデルポートフォリオ全体のガバナンスを一元的に管理しながら、コンプライアンス文書を迅速に作成できるようになりました。

●   実績あるCI/CDの原則に沿ってMLワークフローを自動化

•  GitHub Actionsとの統合により、実績あるDevOpsプラクティスのサポートを拡大します。AI CloudをCI/CDプラクティスに統合することで、チームはより効率的に運用し、より速く、より一貫した品質レベルでAIを本番環境に導入することができます。

 
OmdiaでChief Analyst, AI platforms, analytics, and data managementを務めるBradley Shimminは次のように述べています。
「AI開発ツールや事例が急速に成熟していることもあり、エンタープライズAI市場は急速にクリティカルマスに達し、また採用は自立的なレベルに近づきつつあります。これは、現在、企業の購買担当者の25%が複数のビジネスユニットまたは部門においてAIプロジェクトの拡張を検討している、という我々の最近の調査でも裏付けられています。しかし、このような勢いを構築するには、実務担当者が基本的なMLワークフローの運用を超え、それらのワークフローをビジネス自体の不可欠な部分として捉え、ビジネスユーザーを受け入れ、価値実現までの時間を短縮し、透明性、信頼、コンプライアンスをサポートするツールによってビジネスリスクを最小化することが求められます」

DataRobotのChief Product OfficerであるNenshad Bardoliwallaは次のように述べています。
「AIソリューションは、具体的なビジネス成果を提供し、企業の信頼を得るために適応しなければなりません。今日、私たちは、すべてのビジネス、チーム、業界、国にわたって価値を提供し、またAIの影響を高めると同時に、ミッションクリティカルな環境下で活用された際にAIが信頼されるようにエンタープライズ機能を提供し、その期待に応えていきます」

さらに、DataRobotはGoogle Cloudとの関係拡大を発表し、より多くのユーザーがAIの活用を加速・拡大できるようになりました。DataRobotのユーザーは、Google Cloud Marketplaceを活用して、調達と導入のプロセスを合理化し、またAIベースのモデルを構築、Google Cloud上でさらにインテリジェントなビジネスソリューションを生成することができるようになる予定です。

DataRobot AI Cloudの詳細、およびDataRobot AI Experience 22 Japanのセッション、スピーカー、カスタマーストーリーについては、https://aiexperience.datarobot.com/homeをご覧ください。

※1
 Forrester Research, Prepare for AI: Seven Reasons Why AI Is The Fastest-Growing Workload On The Planet, November 2021

■「DataRobot, Inc.」(https://www.datarobot.com/jp/）
DataRobot AI Cloud は次世代の AI です。AI Cloud は、あらゆるデータタイプ、あらゆるユーザー、あらゆる環境を統合し、業界・業種を問わずすべての組織に対して重要で価値あるビジネスインサイトを提供することをビジョンとしています。DataRobot は、Fortune 50の3分の1を含む、業界や業種を超えたグローバルな顧客から信頼を得ています。

■ 商標関連
・「DataRobot」はDataRobot, Inc.の登録商標です。
・その他の会社名、製品名、サービス名等は、各社の登録商標または商標です。

 
本情報（「資料」）には、DataRobot, Inc.(以下、「当社」)における将来の予想に関する記述が含まれている場合があります。当社は、いつでも、いかなる理由でも、また受取人への通知や補償なしに、本資料を変更する権利を留保します。本資料に含まれる将来予測に関する記述にかかわらず、本資料は将来の製品機能を保証するものではなく、いかなる購入決定においても依拠してはならないものです。実際の製品業績は、当社および顧客の技術変化、経済情勢および市場の動向、他社との買収、従業員の採用・退職などにより、記述されている見通しとは大きく異なる結果となる可能性があります。本資料は、情報提供のみを目的としたものであり、特定の成果を保証するものではありません。当社は、お客様が将来予想に関する記述を信頼した結果、被ったいかなる費用、経費または損失についても、お客様に対して責任を負うものではありません。