Z世代との比較で見えてくる、α世代のデジタルネイティブな生活スタイル。65％が中学生になる前にスマホを所有

～次なるマーケティングのターゲット～ α世代に関する意識・実態調査

https://www.n-info.co.jp/report/0064

若者研究の対象として取り上げられてきたZ世代。しかし、Z世代を見るだけで若年層向けのマーケティング施策を打つには、解像度が足りません。なぜなら、次に続く世代『α世代（アルファ世代）』が今後の消費・マーケティングを担う世代だと注目されているからです。α世代とはオーストラリアの世代研究者マーク・マクリンドル氏が提唱した言葉で2010年以降に生まれた世代を指します。ミレニアル世代の親を持つ世代で、生まれた時からスマホやタブレット、AI端末が身近にありデジタルネイティブであることが一番の特徴と言われています。

そこで日本インフォメーション株式会社（代表取締役社長：斎藤 啓太　以下、日本インフォメーション）では、 今後のマーケティングのポイントになってくると言われているα世代の特徴や実態を探るべく、Z世代との比較を中心に据えた本調査を実施致しました。

なお、今回の調査は若年層の回収力が高い『LINEリサーチ』で実施しました。LINEリサーチのアクティブモニター数は650万人以上。（※2024年8月時点）なかでも10-29歳の若年モニターが半数を占めており、学生向け／若年層向け調査も十分な回収数を確保して実施することができます。
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詳細な調査結果資料（その他の質問／クロス集計データ）を無料にて配布しております。
ご希望の方は、以下のURLからお気軽に問い合わせください。

https://www.n-info.co.jp/inquiry/report/
※ご希望の資料名に「～次なるマーケティングのターゲット～α世代に関する意識・実態調査」と記載ください

■主な調査結果

①各世代の定義

Z世代は1990年代後半～2000年代序盤に生まれる世代のことを指します。幼少期・小学校・中学校の頃からスマホが発売されたりSNSが活発になったりと、幼いうちからデジタル端末に慣れ親しんでいます。高校・大学・社会人初期にコロナ禍を経験しています。
α世代は2010年～2024年頃に生まれ、生まれた時からスマホやSNSが当たり前にある環境で育ち、Z世代よりもさらにデジタルネイティブと言われています。小学校・中学校でコロナ禍を経験しました。

今回の調査では現在の中学1年生～中学２年生（13歳～14歳）をα世代、中学３年生～高校３年生（14歳～18歳）をZ世代と区分し、それぞれの特徴を捉えるべく考察しました。

②普段使っているもの

まず初めに普段使っているデバイスについて確認しました。そのうち使用率が50%以上のものを抜粋してお伝えします。
スマホは両世代ともに9割以上が所有しています。タブレットは5割～6割といずれの年代も同程度の使用率となりました。
テレビはZ世代が5割に対してα世代が6割とやや高くなっていて、近年若者のテレビ離れが進んでいると言われていますがα世代の方がテレビを見ている傾向にありました。この結果からα世代が地上波放送を見ていると捉えるのは早計で、YouTubeなどの動画配信サービスを見るデバイスとしてテレビが使用されており、結果に影響した可能性が考えられます。
世代間で最も差が出たのがゲーム機です。Z世代が4割に対してα世代では7割にのぼります。放課後は、友達とそれぞれの自宅からオンラインゲーム上で集合して一緒に遊ぶ、といったコロナ禍で定着したことが、現在も日常的に行われているのかもしれません。

③初めてスマホを買ってもらったのはいつ？

α世代とZ世代の差を確認するにあたり、「はじめて○○したのはいつ？」という質問をいくつか聞いてみました。初めてスマホを買ってもらった時期を確認したところ、Z世代は小学6年生～高校1年生がボリュームゾーンだったのに対し、α世代は小学5年生～中学1年生となっています。α世代は中学生になるまでに65.2%がスマホを持っていることになり、より幼いうちから自分の所有物としてスマホを所有していることが分かります。

④初めてパソコンもしくはタブレットを勉強に使ったのはいつ？

いまや学校の授業でタブレット端末を使うなどICT教育が当たり前の時代となっていますが、初めて使った時期を聞いたところZ世代は中学1年生が最も多いのに対し、α世代は小学4年生という結果でした。そこにはGIGAスクール構想が大きく影響していて、新型コロナウイルス感染症の流行も相まって2020年にはほとんどの小中学校で一人一台教育用端末が配布されたことが大きく影響していると推察されます。α世代はプログラミング等のデジタル教育が必修化したのに対し、Z世代は、小学生卒業までデジタル教育はほとんど無かったのも大きな違いと言えます。

⑤初めてプログラミング教育を受けたのはいつ？

小学校は2020年度から、中学校は2021年度からプログラミング教育が必修になりました。α世代では71.2％が小学生のうちにプログラミング教育を受け始めています。子供向けのプログラミング言語「スクラッチ」で学ぶだけでなく、「マインクラフト」などのゲームを通じて触れる機会も多いようで、勉強というよりも遊んでいる感じで習得をしているようです。

⑥初めてオンラインゲームで知らない他人とプレイしたのはいつ？

オンラインゲームでは知らない人と一緒に協力してゲームを進めたり、中にはチャット機能やボイスチャット機能を利用できるゲームが多数存在しています。知らない人とゲームをプレイし始めた年齢として、α世代では平均9歳という結果になりました。外出自粛のコロナ禍を幼少期から過ごしてきたα世代は、オンラインゲームだけでなく、SNSやVR、メタバース上でアバターを通してコミュニケーションをとるなどの機会が多かったことが背景にあると思われます。

⑦初めてSNSで他人と連絡など交流したのはいつ？

α世代は小学6年生、Z世代は中学1年生と世代間の差はあまり見られませんでした。α世代では８割、Z世代では９割がSNS上で知らない人と交流したことがあると回答していて、オンラインで他人と交流することに抵抗がないようです。ただ、相手に個人情報を教えてしまったり実際に会って犯罪に巻き込まれてしまったりとトラブルも多発しているので親子間でルールを決めるなどリスクを認識し対策していく必要がありそうです。

⑧初めてメイクをしたのはいつ？　※女性ベース

美容意識の早熟化も進んでいます。初めてメイクをした時期を確認したところ、Z世代は中学校進学を境に中学1年生から高校1年生の間を同程度の割合で推移していますが、α世代では小学6年生から中学1年生で始める割合が高くなっていました。SNSに早期から触れることにより、情報感度が高いことが影響していると思われます。

⑨キャッシュレス決済の利用状況

α世代は5割、Z世代は7割がキャッシュレス決済を利用しているという結果になり、いずれの世代もキャッシュレス化が進んでいる様子が見られました。
今ではお小遣いもキャッシュレス決済にしているという家庭も、徐々にですが増えてきているのではないでしょうか。

⑩キャッシュレス決済の種類　※利用者ベース

キャッシュレス決済利用者ベースに絞ってキャッシュレス決済の種類を確認したところ、いずれの世代も「交通系電子マネー」 「QRコード決済」の2つがほとんどを占めていました。年齢がまだ幼いこともありあらかじめ残高をチャージして使用するタイプが多く選ばれています。
QRコード決済については、送金機能があることもメリットの一つかもしれません。親世代もキャッシュレス決済が浸透してきている中で、親子間でのお金の受け渡しにおいても使われているのではないかと推察します。

⑪興味関心があることTOP10

上位項目はおおよそ同じ傾向にありますが、「ゲーム」はZ世代が４位なのに対しα世代では２位となりました。
さらにα世代男性では唯一「プログラミング」「人工知能（AI）」がTOP10にランクインしています。
性別で見てみると、1位2位を占めているのが男性は「ゲーム」「アニメ・漫画」、女性は「音楽」「SNSを見ること」と傾向が分かれていました。
平均選択個数はα世代が5.91 、Z世代が5.19とややα世代の方が関心意欲が高くなっていました。

⑫将来なりたいと思うもの、やりたいと思うことTOP10

世代間の差はあまり見られず、TOP3は「自分らしく生きていきたい」「趣味や自分の好きなことに時間を割きたい」「無理せずマイペースに仕事をしたい」と自分を大切にしてマイペースにいきたいという気持ちが強く見られました。

ここまで各世代を比較しながら特徴を見てきましたが、α世代はZ世代を上回るスピードでインターネットやデジタルデバイスの利用や美容意識、いずれも早熟化が見られました。α世代が社会に出て消費の主役となるのは少し先ですが、α世代の価値観は親を通じてその家庭での購買動向に影響を与えていることもあり、α世代を意識したマーケティング戦略は既に求められていると思われます。
以上、 ～次なるマーケティングのターゲット～α世代に関する意識・実態調査を抜粋してお伝えしました。

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※詳細な調査結果資料（その他の質問／クロス集計データ）を無料にて配布しております。
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※ご希望の資料名に「～次なるマーケティングのターゲット～α世代に関する意識・実態調査」と記載ください

■調査概要

調査地域：日本全国

調査対象：13~18歳 中学生・高校生男女

調査実施期間：2024年7月23日~7月24日

調査手法：LINEリサーチ プラットフォーム利用の調査

サンプルサイズ：有効回収計 917サンプル

レポートの著作権は、日本インフォメーション株式会社が保有します。内容を転載・引用する場合には、「日本インフォメーション（株）調べ」と明記してご利用ください。

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■会社概要

会社名：日本インフォメーション株式会社
所在地：東京都中央区銀座3丁目15-10JRE銀座三丁目ビル4F
代表取締役社長：斎藤啓太
資本金：5,500万円
設立：1969年12月1日
URL：https://www.n-info.co.jp/
事業内容：マーケティング・リサーチ事業、マーケティングコンサルティング 他