AIエージェントが変える購買体験―「Product Experience Summit Tokyo 2026」を11月6日に開催

第8回のテーマは「When AI Agents Become Your Customers― Agent Experienceが再定義する営業とマーケティング」

Centric Software®は、2026年11月6日（金）、商品情報管理（PIM）および商品体験管理（PXM）ソリューションである Centric PXM（旧Contentserv）の年次イベント「Product Experience Summit Tokyo 2026」を開催します。

https://www2.centricsoftware.com/l/35842/2026-08-19/whcrbk

今年で8回目を迎える本イベントのテーマは、「When AI Agents Become Your Customers〜Agent Experienceが再定義する営業とマーケティング」です。

生成AIやAIエージェントの急速な進化により、消費者や企業の購買行動は大きな転換点を迎えています。

これまでのデジタルコマースは、「画面の向こうにいるのは人間である」という前提のもと発展してきました。しかし、Agentic AIの登場によって、顧客は商品の探索や比較だけでなく、意思決定や購買そのものをAIエージェントに委ね始めています。

購買ジャーニーは、Search → Browse → Buyから、Ask → Decide → Buyへ。

企業の商品を評価し、選択する主体は、WebサイトやECを閲覧する「人としての顧客」から、顧客の代理として動く「AIエージェント」にも広がりつつあります。

Agent Experience（AX）が営業とマーケティングを変える

AIエージェントが購買行動に深く関与する時代には、Customer Experience（CX）に加えて、AIエージェントに対してどのような情報と体験を提供するかというAgent Experience（AX）の視点が重要になります。

そして、AXとCXの双方の中心にあるのが「商品情報」です。商品スペックや説明文、画像・動画などのデジタルアセットを正確かつ一貫した状態で管理するだけでなく、これからはAIが商品を正しく理解し、比較・評価・推奨できる状態をつくることが、新たな競争力につながります。

商品情報・デジタルアセットをSingle Source of Truth（信頼できる唯一の情報源）として管理するPXMは、Agentic Commerce時代の営業・マーケティング、そして顧客体験を支える重要な基盤になりつつあります。

ミズノ、ロート製薬、パナソニック コネクト、リコーなど、先進企業が登壇してきたProduct Experience Summit Tokyo

Product Experience Summit Tokyoは、PIM、デジタルアセット管理（DAM）、PXMをテーマに、ユーザー企業、パートナー企業、業界のエキスパートが集う年次イベントです。

これまでのProduct Experience Summit Tokyoでは、ミズノ、ロート製薬、パナソニック コネクト、リコーをはじめ、商品情報管理やデジタル変革を推進する先進企業が登壇。PIM/PXMの導入・活用から、商品情報の一元化、EC・デジタルマーケティング、グローバルでの商品コンテンツ活用、生成AIまで、企業の実践に基づく知見を共有してきました。

第8回となる2026年は、ブランドリーダー、コマース戦略家、テクノロジーエキスパートが一堂に会し、「AIエージェントが顧客になる」という変化に、企業はどう対応すべきかを、具体的な事例やフレームワーク、実践ロードマップとともに紐解きます。

例年と同様に、Centric PXMのユーザー企業やパートナー企業による事例セッション、PIM/PXMの最新トレンドやテクノロジーに関するセッションを予定しています。

◾️ Product Experience Summit Tokyo 2026で取り上げるテーマ

AIエージェントが変える新たな購買ジャーニー

Search → Browse → Buyから、Ask → Decide → Buyへの変化

Agent Experience（AX）とCustomer Experience（CX）

人とAI、双方に最適な商品体験を届けるための新しい考え方

AIに理解され、選ばれるための商品情報戦略

AI Readyな商品情報・デジタルアセットの整備と活用

PIM/DAM/PXMとSingle Source of Truth

Agentic Commerceを支える信頼できる商品情報基盤

ユーザー企業・パートナー企業による実践事例

PXM活用の最新事例や企業が直面するリアルな課題、取り組みを紹介

◾️ このような方におすすめ

• AI時代の成長戦略を描く、小売・消費財・製造業のCxO・事業責任者

• オムニチャネル・デジタルシェルフの成果責任を担うマーケティング・EC責任者

• Agentic時代のB2B/B2Cエンゲージメントモデルを再考する営業・レベニュー責任者

• PIM/DAM/PXMおよびAI基盤を検討する商品データ・IT・DX責任者

◾️ 開催概要

• イベント名: Product Experience Summit Tokyo 2026

• 開催日: 2026年11月6日（金）13:00～17:30（受付開始 12:30~）

• 会場: CIRQ 京橋

  東京都中央区京橋3-7-1 相互館110タワー11階 アンジェリオン オ プラザ TOKYO

• 参加費: 無料／事前登録制

• 参加登録: https://www2.centricsoftware.com/l/35842/2026-08-19/whcrbk

※登壇企業、セッション内容などの詳細は順次公開予定です。

本イベントに関するお問い合わせはこちら

Product Experience Summit Tokyo 2026 事務局

Email: [e-mail]

▪️ Centric Software® (https://www.centricsoftware.com/ja)

Centric Softwareは、シリコンバレーに本社を置き、あらゆる規模の小売業者、ブランド、製造業者向けに、AI搭載の商品コンセプトから市場投入までを一貫して支援する製品ライフサイクル管理プラットフォームを提供しています。ファッション、ラグジュアリー、フットウェア、アウトドア、ホーム、化粧品・パーソナルケア、マルチカテゴリー小売といった消費財業界に特化し、商品の企画、デザイン、開発、調達、コンプライアンス、バイイング、製造、価格設定、配分、販売、補充までの業務を最適化する革新的なソリューションを展開しています。

• Centric PLM™は、ファッション、アウトドア、フットウェア、プライベートブランド向けの業界をリードするPLMソリューションです。アイデア創出から開発、調達、製造までのプロセスを最適化し、最大50%の生産性向上と最大60%の市場投入期間の短縮を実現します。

• Centric Planning& Pricing™は、SKU最適化を含むエンドツーエンドのプランニング機能を提供する、クラウドネイティブAIソリューションです。小売・卸売ビジネスのパフォーマンスを最大化して、利益率を最大110%向上させます。

• Centric Market Intelligence™は、消費者トレンド、競合動向、価格設定に関するインサイトを提供するAI駆動型プラットフォームです。競争力を高め、平均初期価格を最大12%向上させます。

• Centric Visual Boards™は、実用的なデータをビジュアル中心に可視化し、消費者ニーズに即したアソートメントと商品提案を支援することで、アソートメント開発のサイクルタイムを劇的に短縮します。

• Centric PXM™（旧Contentserv）は、AIを活用した商品情報管理（PIM）、デジタルアセット管理（DAM）、オンボーディング、チャネル連携、コンテンツ配信、デジタルシェルフ分析（DSA）を統合したクラウドプラットフォーム。社内外に散在する商品データを一元化し、正確で鮮度の高い情報をECや店舗、マーケットプレイスへ一貫して配信することで、ブランド体験の向上、販売チャネルの拡大、売上効率の最大化を実現します。

Centric Softwareの市場主導型ソリューションは、高いユーザー採用率、顧客満足度、迅速な価値創出で評価されており、複数の業界アワード賞を受賞しています。また、世界をリードするアナリストレポートや調査においても継続的に取り上げられています。

Centric Softwareは、3Dデザインソフトウェア、3Dデジタルモックアップ、PLM分野のグローバルリーダーであるDassault Systèmes（Euronext Paris: #13065, DSY.PA）の子会社です。

Centric Softwareは米国およびその他の国におけるCentric Software, Inc.の登録商標です。Centric PLM、Centric Planning&Pricing、Centric Market Intelligence、Centric Visual Boards、Centric PXM はCentric Software, Inc.の商標です。その他すべての第三者商標は、それぞれの所有者に帰属します。