JSOLとウイングアーク1stがマスターデータマネジメント(MDM)拡大に向けて協業を開始
株式会社JSOL(以下 JSOL)はウイングアーク1st株式会社(以下 ウイングアーク1st)とMaster Data Management分野において5月24日から協業を始めます。協業はJSOLのマスター統合管理ソリューション「J-MDM」とウイングアーク1st のBIダッシュボード「MotionBoard」ならびにデータ基盤ソリューション「Dr.Sum」を組み合わせたマスター統合+分析基盤のソリューションとなります。
この協業において顧客の管理業務の可視化・効率化、さらにはマスター管理起点におけるシステムおよび業務の合理化を図ることが可能になります。
JSOLではマスター統合+分析基盤ソリューションを年間30社以上の導入を目指します。
この協業において顧客の管理業務の可視化・効率化、さらにはマスター管理起点におけるシステムおよび業務の合理化を図ることが可能になります。
JSOLではマスター統合+分析基盤ソリューションを年間30社以上の導入を目指します。
【背景】
企業経営において戦略的な意思決定を行うためには企業および企業グループ内に分散しているシステム内の情報を統合、可視化することが必要です。情報の構成要素であるマスターデータ、このデータの統一ならびに管理業務の効率化が非常に重要となります。
しかしながら企業の統廃合やグローバル化が進むビジネス展開にシステム・業務が追いつかず、結果、非効率なマネジメントが存在、データ活用にも弊害が生じている企業も少なくありません。
データマネージメント支援機能を有するJ-MDMとデータ活用機能に優れた「MotionBoard」および「Dr.Sum」を連携することによりシステム導入ならびに業務改善後の成果や各マスターとトランザクションデータの関連性までさまざまな指標をリアルタイムかつグラフィカルに可視化することが可能となります。
【今後の展開】
データマネージメントの自身が中長期的な取り組みのため、成果が出るまで時間を要する、見えにくいなどの理由からプロジェクト半ばで中断されることもあります。
本ソリューションを活用することによりマスターデータ管理業務の効果測定、改善内容の見える化も可能となるため、データマネージメントの取り組みを永続的に進めていくこも可能となります。
今後、JSOLおよびウイングアーク1stはデータ領域・情報活用領域における両社の技術力・実績・ノウハウを結集することで導入企業へのさらなる価値提供に努めます。
ウイングアーク1st ニュースリリース(5月24日付)
https://www.wingarc.com/public/202105/news1408.html
【ソリューション概要】
J-MDM
複数のシステムに散在するマスターデータの一元管理、不要なシステム間連携の排除、およびマスターメンテナンス業務の効率化を実現、変化に迅速・低コストで対応できる高品質で柔軟なマスター統合管理・システム連携基盤となります。
intra-martをベースとした柔軟性、拡張性に優れたWebシステム開発・実行基盤上で構築することで、「高い保守運用性」と、「ビジネス環境変化への柔軟な対応力」を備えたシステム基盤を構築可能です。
https://www.jsol.co.jp/solution/mdm.html
MotionBoard
複数のデータソースを集約し、リアルタイムで可視化することで、スムーズな意思決定につなげるBIダッシュボード。地図機能や3Dマップなど多種多様なビジュアライズもノンプログラミングで設定できます。業種を問わず2,000社以上のお客さまにご利用いただき、「日経コンピュータ2020年9月3日号 顧客満足度調査 2020-2021データ分析・利活用支援ソフト/サービス 部門1位」を獲得しました。
https://www.wingarc.com/product/motionboard/cloud/
Dr.Sum
社内に散在するあらゆるデータを収集・高速集計、加工することが可能な高速データベースエンジンであり、Webインターフェイスおよび使い慣れたExcelインターフェイスでデータを分析可視化することができ、ビジネスにおける素早い意思決定を実現します。 さらに、現金出納帳、仕訳帳、経費帳、売掛帳、買掛帳、総勘定元帳、固定資産台帳などの国税関係帳簿類といった電子データによる帳簿の保存(電子帳簿保存法第4条1項)に対応しています。既存の販売システムや会計システムで対応しきれない電子帳簿保存法に準拠した見読要件や検索要件への対応が可能で、帳簿や書類のデータを活用する環境を提供します。
■株式会社JSOL
(本社:東京都中央区、代表取締役社長:前川 雅俊)
https://www.jsol.co.jp/
JSOLは、ICTコンサルティングからシステム構築・運用までの一貫したサービスで、お客さまのより幅広いニーズにお応えできるICTサービスコーディネーターです。
2009年1月、NTTデータ、三井住友フィナンシャルグループ、日本総合研究所との業務・資本提携により、社名を株式会社JSOLに変更するとともに、NTTデータグループおよびSMBCグループの一員として、お客さまのビジネスに貢献できるICTソリューションの提供に取り組んでいます。
※本リリースに記載されている内容は予告無く変更することがあります。
※本リリースに記載されている製品名、会社名は各社の商標または登録商標です。
企業経営において戦略的な意思決定を行うためには企業および企業グループ内に分散しているシステム内の情報を統合、可視化することが必要です。情報の構成要素であるマスターデータ、このデータの統一ならびに管理業務の効率化が非常に重要となります。
しかしながら企業の統廃合やグローバル化が進むビジネス展開にシステム・業務が追いつかず、結果、非効率なマネジメントが存在、データ活用にも弊害が生じている企業も少なくありません。
データマネージメント支援機能を有するJ-MDMとデータ活用機能に優れた「MotionBoard」および「Dr.Sum」を連携することによりシステム導入ならびに業務改善後の成果や各マスターとトランザクションデータの関連性までさまざまな指標をリアルタイムかつグラフィカルに可視化することが可能となります。
【今後の展開】
データマネージメントの自身が中長期的な取り組みのため、成果が出るまで時間を要する、見えにくいなどの理由からプロジェクト半ばで中断されることもあります。
本ソリューションを活用することによりマスターデータ管理業務の効果測定、改善内容の見える化も可能となるため、データマネージメントの取り組みを永続的に進めていくこも可能となります。
今後、JSOLおよびウイングアーク1stはデータ領域・情報活用領域における両社の技術力・実績・ノウハウを結集することで導入企業へのさらなる価値提供に努めます。
ウイングアーク1st ニュースリリース(5月24日付)
https://www.wingarc.com/public/202105/news1408.html
【ソリューション概要】
J-MDM
複数のシステムに散在するマスターデータの一元管理、不要なシステム間連携の排除、およびマスターメンテナンス業務の効率化を実現、変化に迅速・低コストで対応できる高品質で柔軟なマスター統合管理・システム連携基盤となります。
intra-martをベースとした柔軟性、拡張性に優れたWebシステム開発・実行基盤上で構築することで、「高い保守運用性」と、「ビジネス環境変化への柔軟な対応力」を備えたシステム基盤を構築可能です。
https://www.jsol.co.jp/solution/mdm.html
MotionBoard
複数のデータソースを集約し、リアルタイムで可視化することで、スムーズな意思決定につなげるBIダッシュボード。地図機能や3Dマップなど多種多様なビジュアライズもノンプログラミングで設定できます。業種を問わず2,000社以上のお客さまにご利用いただき、「日経コンピュータ2020年9月3日号 顧客満足度調査 2020-2021データ分析・利活用支援ソフト/サービス 部門1位」を獲得しました。
https://www.wingarc.com/product/motionboard/cloud/
Dr.Sum
社内に散在するあらゆるデータを収集・高速集計、加工することが可能な高速データベースエンジンであり、Webインターフェイスおよび使い慣れたExcelインターフェイスでデータを分析可視化することができ、ビジネスにおける素早い意思決定を実現します。 さらに、現金出納帳、仕訳帳、経費帳、売掛帳、買掛帳、総勘定元帳、固定資産台帳などの国税関係帳簿類といった電子データによる帳簿の保存(電子帳簿保存法第4条1項)に対応しています。既存の販売システムや会計システムで対応しきれない電子帳簿保存法に準拠した見読要件や検索要件への対応が可能で、帳簿や書類のデータを活用する環境を提供します。
■株式会社JSOL
(本社:東京都中央区、代表取締役社長:前川 雅俊)
https://www.jsol.co.jp/
JSOLは、ICTコンサルティングからシステム構築・運用までの一貫したサービスで、お客さまのより幅広いニーズにお応えできるICTサービスコーディネーターです。
2009年1月、NTTデータ、三井住友フィナンシャルグループ、日本総合研究所との業務・資本提携により、社名を株式会社JSOLに変更するとともに、NTTデータグループおよびSMBCグループの一員として、お客さまのビジネスに貢献できるICTソリューションの提供に取り組んでいます。
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※本リリースに記載されている製品名、会社名は各社の商標または登録商標です。
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