中小企業経営者のための、なぜ、あの中小企業は若手人材を採用・定着できるのか？—売り手市場を勝ち抜く！中小企業経営者のための“新”採用戦略—を、2026年8月25日に大阪で開催

無名の中小企業でも、採用コストを増やさず欲しい人材が獲得できる“採用の仕組み”構築セミナー

経営革新や、補助金の活用、事業承継コンサルティングに強みがある、株式会社新経営サービス（本社：京都府京都市、代表取締役社長：森谷克也）は、「中小企業経営者のための、なぜ、あの中小企業は若手人材を採用・定着できるのか？—売り手市場を勝ち抜く！中小企業経営者のための“新”採用戦略—」を、2026年8月25日（火）14:00～16:30に開催いたします。

 

https://www.skg.co.jp/osaka/5495/

 

本セミナーは、中小企業の経営者、経営幹部、人事部門責任者を対象に若手の採用・定着の悩む中小企業経営者を対象に、再現性ある採用の仕組みを構築するための方法について、豊富な成功事例とともに解説します。

■ 開催背景

無名の中小企業でも、採用コストを増やさず欲しい人材が獲得できる“採用の仕組み”構築セミナー

【本セミナーで紹介する主な事例】

□ 応募600名超。若手人材を12名採用した中小企業(約200名)

□ 応募90名超。若手人材を7名採用した地方中小メーカー(約120名)

□ 採用人数0名から毎年5名以上の新卒を獲得できるようになった地方中小企業(約300名)

【こんな方におススメ】

□ 採用コストを増やさず、効率的に若手人材からの応募を増やしたい

□ 採用ミスマッチを減らし、自社で定着・活躍する若手人材を獲得したい

□ 場当たり的で担当者任せの採用活動から脱却し、安定した若手採用を実現するための仕組みを構築したい

 

人手不足の解消が中小企業における重要な経営課題となる中、

〇 求人を出しても若手からの応募が来ない

〇 若手を採用したがすぐ辞める

などの悩みを抱える中小企業経営者は少なくありません。

特に採用コストの増加や人材のミスマッチは、経営に直結する深刻な問題です。

 

一方で、知名度や条件面は不利でありながらも、安定して若手を採用し、定着まで実現している中小企業が存在します。

なぜ、無名の中小企業でも若手の採用・定着に成功しているのか？

それは、売り手市場を勝ち抜くための“採用戦略にもとづく独自の仕組み”にあります。

 

本セミナーでは、若手の採用・定着の悩む中小企業経営者を対象に、再現性ある採用の仕組みを構築するための方法について、豊富な成功事例とともに解説します。

■□セミナー参加特典□■

日本実業出版社「成功事例でわかる小さな会社の『採用・育成・定着』の教科書」(講師執筆) 書籍進呈

■ 登壇者

講師：大園羅文

大園　羅文　（新経営サービス　経営支援部　シニアコンサルタント）

中小企業を対象とした人材採用支援(新卒／中途)、若手の定着・即戦力化支援、人事制度の構築／運用支援に従事。

特に「採用力の強化」を得意テーマとし、中小企業に特化した支援を通じて、欲しい人材を採用できる企業づくりをテーマに掲げている。

「成功事例で分かる　小さな会社の採用・育成・定着の教科書」(日本実業出版社)　著者

講師：長尾拓実

長尾　拓実　（新経営サービス　人事戦略研究所　コンサルタント）

前職では、中小企業を中心とした採用支援事業に約３年間従事。企業・求職者双方と接する中で、働き甲斐ある職場の実現において社員一人一人が活きる組織づくりが重要だと実感。この経験を通じて「組織づくりを基軸に中小企業の成長に貢献したい」と想い新経営サービスに入社。課題に対して粘り強く、企業の良さが活きるコンサルティングを心掛け日々活動している。

■ プログラム内容

Ⅰ. なぜ、中小企業は若手採用に苦戦するのか？

•  最新動向から読み解く、若手採用のトレンド

•  苦戦原因は 「中小企業だから」「賃金が安いから」とは限らない！

•  若手採用に苦戦する中小企業に共通する“3つの構造的な原因”

Ⅱ. なぜ、あの中小企業は若手を採用・定着できるのか？

• 若手採用の成否は「再現性ある仕組み」で決まる

• 【成功事例❶】応募600名超。若手人材を12名採用した中小企業

• 【成功事例❷】応募90名超。若手人材を7名採用した地方中小メーカー

• 【成功事例❸】採用人数0名から毎年5名以上の新卒を獲得している地方中小企業

Ⅲ. 無名の中小企業が若手採用に成功するための“採用の仕組み”のつくり方

• 応募が来ない原因を特定しないと、採用コストは増え続ける

• 効率的に若手からの応募を集める採用マーケティングとポイント

• 伝える魅力・強みで、応募者の質は大きく変わる

• 志望動機は「聞く」のではなく「つくる」

• 採用ミスマッチをなくす面接テクニック

Ⅳ. 多くの中小企業が“採用の仕組み化”に失敗する理由

• 採用活動における場当たり化・属人化から脱却できない

• 経営・現場・人事にズレが生じている

• リソースが不足しており、後手に回っている

Ⅴ. 採用を“仕組み化”するための実践ステップ

• 採用競争力を構成する4つの要素

• 採用改革を進めるための4つのステップ(戦略策定＞実行＞効果性検証＞改善)

• 採用成功企業が外部パートナーを活用している理由

■ セミナー開催概要
【経営者向け】なぜ、あの中小企業は若手人材を採用・定着できるのか？
—売り手市場を勝ち抜く！中小企業経営者のための“新”採用戦略—

開催形式	会場参加型セミナー
対象者	経営者
参加費	3,000円（税込）
主催	株式会社新経営サービス

【大阪開催】

開催日時	2026年08月25日(火)　14:00～16:30（受付開始　13:30）
会場	AP大阪茶屋町 大阪市北区茶屋町1-27　ABC-MART梅田ビル 8F （JR「大阪駅」 徒歩3分）
定員	30名（1社2名様まで）
申込	https://www.skg.co.jp/osaka/5495/

■ 過去のセミナー開催実績

• 2026年05月26日(火) 【大阪】中小企業経営者のための、学生から選ばれる会社のつくり方

• 2026年04月09日(木) 【オンライン】年商５億未満の社長向け。成長したいが次の一手が見えない社長へ成長を再起動する「成長計画書」のつくり方

■ 関連情報

• 株式会社新経営サービス コーポレートサイト

• 過去のセミナー実績

• 事業計画書作成支援

• 事業承継コンサルティング

■ 株式会社新経営サービスについて

株式会社新経営サービスは、1957年に税理士事務所として創業し、1978年には経営支援部門を独立させ株式会社として設立しました。現在では一部上場企業からスタートアップ企業まで2,000社を超えるお客様に信頼をいただき、企業の持続的な成長と発展を支援する経営の専門家集団として活動しています。

会社名	株式会社新経営サービス
所在地	〒600-8102  京都府京都市下京区河原町五条西入本覚寺前町830 京都EHビル6F
代表者	代表取締役社長　森谷克也
設立	1978年
事業内容	組織・人事コンサルティング、人事制度構築支援、人事戦略策定支援、組織開発ソリューション、各種診断・サーベイ、人事関連セミナー・研修事業
コンサルティング実績	累計1,000社以上（製造業、小売業、IT業、建設業、サービス業など）

◆ 人事戦略研究所　（https://jinji.jp/）

人事戦略研究所は、上場企業から中小企業まで、これまでに累計1,000社を超える企業の人事制度改革を支援してきました。

業種や規模を問わず、人事評価制度・賃金制度の構築をはじめ、制度の定着支援や人事戦略コンサルティングなど、企業の実情に沿ったサービスを全国で提供しています。

私たちは、制度設計にとどまらず「現場で機能する運用」までを視野に入れ、経営の意図を人事の仕組みに落とし込みながら、社員の成長を組織成果へと結びつけることを重視しています。

経営者・人事責任者と伴走し、課題の整理から設計、導入、定着までを一貫して支援することで、企業の組織力強化と人材育成の実行力向上に貢献しています。

◆ 人材開発部　（https://skg-od.jp/）

人材開発部は、中堅・中小企業を対象に、理論や知識の習得にとどまらず、現場の実践に根ざした人材・組織開発、研修、コンサルティングを展開しています。

基幹講座である「経営者大学」は、1987年の開講以来、経営者・後継者・経営幹部を中心に、1,400名を超える企業リーダーを育成してきました。また、「実践管理者養成講座」は1991年のスタート以来、500名以上の管理者の成長を支援しています。さらに、管理者パフォーマンス向上プログラム、組織変革プログラム、360度リーダーシップ研修、組織マインド変革プログラム、評価者研修、OJT教育推進プログラムなど、多彩な人材育成メニューを通じて、組織の成長をサポートしています。

◆ 経営支援部　（https://chusho-keiei.jp/）

経営支援部は、中堅・中小企業の経営改善を専門とするプロフェッショナル集団です。

これまでに700社を超える企業の経営計画策定を支援しており、そこで培った実績とノウハウを活かして、事業承継後の経営基盤強化やさらなる成長をサポートしています。

経営革新や補助金の活用など、企業成長に向けたあらゆる取り組みを、計画策定から実行まで一貫して支援。総合的なアプローチと時流を踏まえたノウハウで、実効性の高い成果を生み出します。

また、顧客企業の顧問税理士との連携はもちろん、事業承継をはじめとする経営課題にも、グループ内の税理士・社労士や提携弁護士などの専門家とチームを組み、総合的な解決を図っています。