EC上位100社の約7割が検索精度に課題。同義語対応はわずか32%、大手100社調査で見えた“運用の壁”

～ DGBT、『大手ECサイト100社のサイト内検索調査2026』を公開 〜

デジタルビジネス総合支援を手掛ける株式会社DGビジネステクノロジー（デジタルガレージグループ会社 /本社：東京都渋谷区、代表取締役 兼 社長執行役員：清水 和徳、以下：DGBT）は、国内EC売上高上位100社※1が運営するECサイトのサイト内検索UIを独自に調査した『大手ECサイト100社のサイト内検索調査2026』を公開しました。

                                      
今回の調査により、高度な処理性能を持つ検索エンジンの普及後もなお解消されていない"運用の壁"を、データで示す結果となりました。

■背景

ECサイトでサイト内検索を利用するユーザーは、購入したい商品がある程度明確な、購買意欲の高い層といえます。そのため、検索の瞬間にどれだけ的確に商品へ誘導できるかが、コンバージョン率を左右します。自社の検索機能がユーザーの期待に応えられているかを把握し、継続的に改善していくことは、売上に直結する重要な取り組みとなっています。

DGBTは、2010年よりEC向けサイト内検索サービス「NaviPlusサーチ」を提供し、350サイトを超えるECサイトの検索改善を支援してきました。その過程で、多くのECサイトが検索機能を十分に活用しきれておらず、パフォーマンス向上の余地が大きいことが明らかになっています。

こうした課題認識のもと、各ECサイトにおける検索機能の現状を可視化し、改善のヒントとして活用いただくことを目的に、2015年からEC売上高上位企業を対象にサイト内検索の実態調査を継続的に実施しており、本調査は今回で7回目となります。調査項目はEC業界のトレンドや技術進化に合わせて見直しを重ね、現在では5軸・25項目の評価体系を採用しています。なお、本調査は、実際のユーザー体験に即した精度を担保するため、すべてスタッフによる目視で実施しています。

■調査サマリー

1．「表記ゆれ対応」は3年で倍以上に―高精度な検索エンジンの活用は"当たり前"のフェーズへ

2．ECサイトの3分の2以上が、同義語対応が不十分―"運用の壁"は業界共通の課題

3．0件ヒット時の「おもてなし」不足が、ユーザー離脱の決定打に―半数のサイトが再検索の案内すら表示せず

■調査結果トピックス

1．「表記ゆれ対応」は3年で倍以上に―高精度な検索エンジンの活用は"当たり前"のフェーズへ

ひらがな・カタカナ、全角・半角などの入力の揺れを自動吸収する「表記ゆれ対応」は、2023年の33%から2026年には78%へと大幅に改善しました。この背景には、高度な処理性能を持つサイト内検索エンジンの普及があり、これによりキーワードの表面的な不一致で検索結果が表示されないという初歩的な課題は、多くのECサイトで解決されつつあります。

2．ECサイトの3分の2以上が、同義語対応が不十分―"運用の壁"は業界共通の課題

「スマホ」と「スマートフォン」、「靴下」と「ソックス」など、意味は同じでも言葉が異なる「同義語」への対応スコアはわずか32%で、3分の2以上のサイトが十分に対応できていない状況です。約半数のサイトでは同義語にまったく対応できておらず、検索する言葉によって表示商品が異なるなど、ユーザーが目的の商品にたどり着けない可能性があることが明らかになりました。

同義語対応には辞書登録や類義語設定といった継続的な運用が必要です。しかし商品の入れ替えやトレンドの変化に手動で追いつき続けることには限界があります。「サイト内検索エンジンを入れたのに、思ったほど成果が出ない」という声の背景には、この同義語登録の運用の壁が存在しているケースが多いと考えられます。

3．0件ヒット時の「おもてなし」不足が、ユーザー離脱の決定打に―半数のサイトが再検索の案内すら表示せず

検索精度の課題と並んで浮き彫りになったのが、検索結果が0件だった際の対応です。「何も見つかりませんでした」や「検索結果：0件」と表示するだけで、キーワード候補の提示やレコメンドなど、ユーザーに次の行動を促す案内をしていないサイトが47サイト（50%）に上りました。

検索精度を高めても、在庫切れや入力ミスによって0件になるケースは避けられません。その瞬間にユーザーへの「接客」を放棄することは、離脱と機会損失に直結します。購入意欲の高いユーザーが検索という行動を起こした瞬間こそ、次の一手を示す設計が重要です。関連キーワードの提示や類似商品のレコメンド、カテゴリ検索のUIなど、ユーザーに次のアクションを促す仕組みを用意し、検索体験を向上することが求められます。

■2026年の展望：AI・LLM活用が"運用の壁"を解決する

表記ゆれ対応は3年で倍以上に改善し、高機能な検索エンジンの普及によってキーワードの表面的な不一致はほぼ解消されつつあります。しかし今回の調査では、同義語対応のスコアがわずか32%にとどまり、0件ヒット時に適切な案内ができていないサイトも50%に上るなど、依然として改善の余地が大きいことが明らかになりました。特に、同義語対応の低さは、従来の手動による辞書登録や類義語設定が限界を迎えていることを示唆しています。

この「運用の壁」を解決する存在として、AIやLLM（大規模言語モデル）を検索エンジンに組み合わせた活用が本格化しています。キーワードの「文字」を機械的に照合するだけでなく、AIがユーザーの「検索意図や文脈」を推論して補正することで、個別の辞書登録に頼りすぎない柔軟な検索体験が実現しつつあります。また、類義語登録などのメンテナンスをAIが担うことで、事業者の運用負荷の削減も期待されています。

検索は単なる「商品の抽出機能」ではなく、ユーザーを目的の商品へ導く「接客機能」です。サイト内検索エンジンを導入するだけでなく、商品特性やユーザー属性に合わせた独自の検索体験を構築し、継続的にアップデートしていくことが求められます。最先端のAI技術を活用してユーザーの「探すストレス」とEC事業者の「運用のストレス」をいかに解消していくか――その取り組みこそが、ECサイトの競争力を左右する鍵となります。

■調査概要

調査主体：株式会社DGビジネステクノロジー

調査期間：2026年1月15日〜3月25日

調査対象：ネット通販売上高上位100サイト※1・2

調査方法：上位100社のECサイト（スマートフォン版）を目視で確認。

　　　　　下記5つの指標・合計25項目に対しスコア化して評価。

調査項目：キーワード検索／カテゴリ検索／検索結果表示／検索精度／検索速度

■本調査の詳細資料

本調査の結果概要は、コラム記事にて解説しています。

▼コラム記事タイトル

https://naviplus.dgbt.jp/search/ectop100_site_search_report_2026.html

より詳細なデータは、ホワイトペーパーにてご覧いただけます。

▼ホワイトペーパーダウンロード（無料）

https://naviplus.dgbt.jp/documents/ectop100_site_search_report_2026.html

■無料サイト内検索診断のご案内

本調査と同じ「5軸・25項目」で、事業者様のECサイトのサイト内検索を無料で診断するサービスを提供しています。25項目の個別スコア、業界平均との比較、改善優先度の提案までを含む診断レポートをお届けします。「自社の検索が業界内でどのレベルか知りたい」という方はお気軽にお申し込みください。

▼無料サイト内検索診断のお申し込み

https://naviplus.dgbt.jp/search/site-search-check.html

※1 日本ネット経済新聞「ネット通販売上高ランキングTOP520」2025年度版より

※2 調査対象は国内EC売上高上位100社のうち、会員登録が必要な6サイトを除く94サイトを調査しています。

【ECサイト向けサイト内検索サービス「NaviPlusサーチ」について】https://naviplus.dgbt.jp/search.html

「NaviPlusサーチ」はユーザーが商品やサービスを簡単に見つけられる高機能・多機能なサイト内検索サービスです。2010年のサービス開始以来、国内の大手EC事業者様を中心に、350サイト以上で導入されています。充実したサポート体制により、導入後もEC事業者様の運用を長期的にご支援しています。

「NaviPlusシリーズ」のレコメンドやレビューとの自動連携により、シナジーを高め、幅広いEC事業者様の売り上げ向上に貢献しています。

• 高機能・多機能な最先端の検索エンジン：アイテムをより簡単に探せる先進的な機能を搭載

• 導入・最適化サポート：リリース後も安心して運用を任せられる充実のサポート体制

• NaviPlusシリーズ連携：少ない導入コストで幅広いサービスを簡単に導入

導入事例

株式会社三越伊勢丹様、株式会社 駿河屋様、株式会社エービーシー・マート様、株式会社コロンビアスポーツウェアジャパン様、株式会社マウスコンピューター様、フィード株式会社様（順不同）　他

【DGビジネステクノロジーについて】https://www.dgbt.jp

 DGビジネステクノロジー（DGBT）は、デジタルガレージグループのデジタルビジネス総合支援企業です。戦略支援、システム戦略、デジタルマーケティング、セキュリティ、データ活用など、多彩なソリューションを組み合わせ、戦略策定から販促、購入、リピートまで、コマースやデジタルビジネスのあらゆるプロセスを包括的に支援し、事業者の成長を後押しします。また、グループ戦略「DG FinTech Shift」をもとに、決済事業を展開する株式会社DGフィナンシャルテクノロジーとDGBTの両輪体制で、事業者のビジネス最大化と経営基盤の強化を支援します。

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