高度試験対策 定額制研修サービス「KOUDO」入会金10万円OFFキャンペーンを6月より実施【ありがとう！高度情報技術者試験】

2027年度の情報処理技術者試験制度刷新を前に、現行制度での資格取得を目指す企業を支援すべく、高度試験対策定額制研修サービス「KOUDO」の入会金10万円OFFキャンペーンを実施いたします。

IT人材教育会社である株式会社SEプラス（所在地：東京都千代田区、代表取締役：村田　斉、以下当社）は、高度情報処理技術者試験に特化した法人向け定額制研修サービス「KOUDO」において、「ありがとう！高度情報技術者試験キャンペーン」を実施いたします。

本キャンペーンは、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）による2027年度からの試験制度大幅見直し発表を受け、現行区分での合格を目指すエンジニアの皆様と、その挑戦を後押しする企業の皆様をバックアップするため、入会金（10万円）を全額免除するものです。

KOUDOサービスサイト：https://www.seplus.jp/dokushuzemi/koudo/

■ キャンペーン実施の背景

IPAより「情報処理技術者試験の見直しの検討状況」が公開され、2027年度からは現在の応用情報技術者試験と高度情報処理技術者試験を再編し、「プロフェッショナルデジタルスキル試験」の新設を行うなど、現行の試験体系が大きく刷新される見込みです。

当社では、「制度が変わる前に、今の区分で確実に資格を取得しておきたい」という企業教育担当者様の声に応え、本キャンペーンの実施を決定いたしました。

■ 高度情報処理技術者に特化した定額制研修サービス「KOUDO」の特徴

企業が高度情報処理技術者試験の資格取得支援を行う場合、「社内で誰がどの区分を受けるか把握しきれない」「受講人数が読めず予算化が難しい」「1日の短期研修では合格が難しい」というようなハードルがあります。

KOUDOではこうした課題に対し、低コストでどの区分でも何名でも受講が可能という特徴で、企業における高度情報処理技術者試験の対策研修が劇的に実施しやすくなります。

①定額制の料金プラン

従業員数に応じた低コストな料金プランをご用意しています。定額制のため、受講人数にかかわらず予算管理がしやすい設計です。

②3ヶ月にわたる長期プログラムとアーカイブ配信

区分ごとに3ヶ月で合計4日間のオンライン研修を開催します。

また、オンライン講座の実施日程が合わない方や後日復習をしたい方に向けて、全コースアーカイブ動画の配信もご用意しております。

③試験を知り尽くした「ベストセラー著者」による直接指導

試験を知り尽くした著者が組む、最速攻略できる研修プログラムをご用意しております。

最新の出題傾向に合わせ、必要な知識と解くべき過去問を厳選しています。

　　　　　　　　　　　　　　　　　*オンライン講座・アーカイブ動画は、契約プランによって参加可否が変わってきます。

■ キャンペーン概要

名称：ありがとう！高度情報技術者試験キャンペーン

内容：「KOUDO」新規入会時に発生する入会金（通常10万円・税別）を全額無料といたします

対象：2026年6月1日以降に新規でご契約いただいた法人様

申込方法：下記サービスサイト、資料請求ページよりお問い合わせください。

サービスサイトURL：https://www.seplus.jp/dokushuzemi/koudo

■KOUDOについて

「KOUDO」は、高度情報処理技術者試験に特化した定額制研修サービスです。各区分ごとに4～5日間のオンライン研修の実施、およびアーカイブ動画の公開を行います。また、講師による論文添削サービスも実施しております。

KOUDO：https://www.seplus.jp/dokushuzemi/koudo/

■株式会社SEプラスについて

社名：株式会社 SEプラス / SE plus Co., Ltd.

所在地：〒102-0084 東京都千代田区二番町11-19興和二番町ビル2階

電話番号：03-6685-5420

資本金：1,750万円(東証スタンダード上場SEH&I 100%出資)

URL：https://www.seplus.jp/

公式YouTube：https://www.youtube.com/c/SEplusITeducation

公式X：https://x.com/plus_SEcollege

IT書籍に特化した出版社「翔泳社」の一部門としてIT教育サービスを開始。

2001年にグループ会社として独立し、IT人材教育サービス事業、医療/コメディカル系人材紹介事業の2つの事業を実施。

IT人材教育サービス事業では、情報処理試験対策eラーニング「独習ゼミ」やIT特化型定額制研修サービス「SEカレッジ」などBtoB向けのIT教育を中心に展開。

”本当に価値あるIT教育とは何か？”を常に考え、既存サービスにとらわれず、いまの課題を解決できるようなIT教育サービスを開発し続ける。