家事シェア時代の本格到来、夫婦ともに日用品を購入する家庭が増加。

 

「あなたの家族像が実現できる社会をつくる」をビジョンに掲げるコネヒト株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 北吉 竜也、以下「コネヒト」）は、全国11,128名の家族をを対象に妊娠、出産、育児に向き合う生活の実態とトレンド調査「2021年 家族に関する全国調査」をいたしました。今回は、第三弾として夫婦間の購入意思決定者の変化に関する結果を公開いたします。

■家族の買い物は夫婦でする時代

項目毎に夫婦どちらが購入をするかの質問に対し、2020年の前回調査に比べて、食品や生活用品など購入頻度の高く金額の小さな買い物も、車や保険など購入頻度が低く金額の大きな買い物も、全ての項目に置いて「両方」と回答する割合が増えていることが判明しました。

■夫婦どちらも購入するようになったもの第一位は「食品」
次に、2020年の前回調査時と比較して、夫婦どちらも購入する・共に意思決定する割合の増加率を見てみると、以下のようなランキングになります。

食品や生活用品、ベビー用品など日常的な家事・育児に関する買い物が特に上位に並んでいることがわかります。
この背景として、総務省の調査でもコロナ禍で急激にリモートワークが進んだことが明らかになっており（※）、通勤等にかかっていた時間を家事育児に費やせるようになったことが考えられます。
※総務省「令和3年版　情報通信白書」

■調査概要
調査概要：家族に関する全国調査
調査期間：2021年9月2日~2021年10月31日
集計対象：11,128名
調査方法：インターネット調査
本調査の報告書内の情報やグラフを転載、二次利用される場合は、「コネヒト調べ」と出典を記載ください。

また、調査データの詳細など、別途ご提供できる場合もございますので「本件に関するお問い合わせ先」までご連絡ください。

■本件に関するお問い合せ先
コネヒト株式会社 広報 飯永（いいなが）
E-mail：[e-mail]

■コネヒト株式会社について
「あなたの家族像が実現できる社会をつくる」というビジョンを掲げ、「家族を話そう」というキーワードをもとに家族像の多様性を実現するための活動に日々取り組んでいます。「家族像」という概念は、抽象度、個別性や変動性が高いものですが、まずはこれまで運営してきたママリが活かせる「子どもを望む家族」の家族像実現に向け、「育児の悩み」「家計の悩み」「不妊の悩み」を解決課題を設定し、取り組んでいます。また、並行して「社会の意識」も変革してゆきます。

私たちは、日々家族を学び、行動を繰り返し、時に志を共にするパートナーのみなさんとともに社会を前進させてまいります。
https://connehito.com

設立： 2012年1月
代表者：代表取締役 北吉 竜也
所在地：東京都港区南麻布3-20-1 Daiwa麻布テラス5階