シーネット、パリ五輪金メダリストも参加、五輪３大会連続金メダリストの柔道家 野村忠宏氏がプロデュースする柔道イベント『野村道場』に協賛。

クラウド型倉庫管理システム（WMS）を提供する株式会社シーネット（本社：千葉県千葉市、代表取締役兼CEO：小野崎伸彦）は、親会社であるシーネットグループ株式会社が、株式会社Nextend主催の『野村道場』に協賛したことを発表します。

 野村道場は、オリンピック3大会連続金メダリスト柔道家 野村忠宏氏がプロデュースするイベントです。9月7日に横浜武道館で開催された第10回目の「野村道場」には、パリ五輪金メダリストもスペシャルゲストとして参加し、多くの子どもたちと共に盛大に開催されました。

・野村道場開催レポート：　https://nomura-dojo.jp/nomura_dojo10_report.pdf
・ダイジェスト動画はこちら：https://www.youtube.com/watch?v=3x6C3jrY7WQ
・シーネットの参加レポートはこちら：https://www.cross-docking.com/nomuradojyo_202409/

野村道場について

日本発祥の武道である「柔道」

創始者・嘉納治五郎師範の言葉に、心身の持つすべての力を最大限に生かして、社会のために善い方向に用いるという「精力善用」の精神と、柔道の修行を通して体得した相手に対し敬い、感謝することで、信頼し合い、助け合う心を育み、自分だけでなく他人と共に栄えある世の中にしようとする「自他共栄」というものがあります。

野村道場は、この精神を子ども達に伝えるとともに、礼儀作法を身につけ、礼節を学びながら、勝ち負けだけでない柔道本来の楽しさを再確認できるような機会を提供するイベントです。

協賛の背景と野村道場への想い

シーネットは、昨年開催したユーザー会「第18回シーネット研究会」にて、柔道家・野村忠宏氏をお招きし、「折れない心」をテーマにご講演いただきました。また、弊社CEOの小野崎との対談では、「次世代を担う若手とその育成」について語り合い、共に大きな共感を得る場となりました。
少子化による柔道競技人口の減少やIT業界における人材不足という課題に直面する中で、いかにして若い世代を育成し、未来を切り開いていくかという共通のテーマが浮き彫りとなりました。

野村氏は柔道家として、小野崎は起業家として、それぞれの分野でトップを目指して歩んできた過程には、困難を乗り越え、成功に至るまでの共通する経験があります。その対談を通じて、「人を育てる」ことの重要性への思いが深まり、今回の協賛に至るきっかけとなりました。

さらに、野村氏がプロデュースする「野村道場」が掲げる「柔道を通じて礼儀作法や礼節を学び、純粋に柔道を楽しんでほしい」という理念に、シーネットは強く共感しています。
次世代を担う子どもたちが夢や目標を持ち、のびのびと成長できるよう、シーネットは今後も社会貢献活動を続けてまいります。

第18回シーネット研究会のレポートはこちら：
https://www.cross-docking.com/report/cken2023/

今後の展望

野村道場は、柔道を通じて次世代を担う子どもたちの可能性を広げ、育む活動を続けています。
私たちシーネットも、子どもたちの成長の支援をはじめ、社会全体の持続可能な発展に寄与し、未来を担う人材の育成に向けた取り組みを強化していく活動に、今後も注力をしていきたいと考えています。

株式会社シーネットについて

シーネットは、1992年の創業以来、物流一筋にシステム化による業務効率化と品質向上に取り組んできた、倉庫管理システムのパイオニアです。「現場をＩＴで気持ち良くする」を企業理念に掲げ、営業・開発・サポートまで、プロジェクトに携わる関係者全員が、それぞれの視点で物流の現場を熟知し、物流現場が抱える課題に最適解を提示しています。

2011年から12年連続クラウド型WMS売上シェアNo.1*を達成。現在は、物流システムサービスインテグレーションを通じ、多様な企業の物流戦略をサポートしています。

**デロイト トーマツ ミック経済研究所株式会社『スマートロジスティクス・ソリューション市場の実態と展望 2023年度版　https://mic-r.co.jp/mr/02960/

会社名：株式会社シーネット 

設立   ：1992年1月10日

代表者：代表取締役社長　小野崎 伸彦 

URL   ：https://www.cross-docking.com/

所在地：〒261-0023 千葉県千葉市美浜区中瀬 1 丁目 3 幕張テクノガーデン B 棟 11 階
事業内容： 

・物流システム研究開発・販売業務

・物流システムクラウドサービス業務

・音声・画像認識システム研究開発・販売業務

・モバイル端末販売業務

・電気通信工事業（建設業許可番号:千葉県知事(般-28)第50701号）