R&D部門のデータ共有・利活用を学ぶオンラインセミナー開催

属人化を脱却し、研究開発データを組織の競争力につなげる実務ノウハウを解説

日本アイアール株式会社

アイアール技術者教育研究所は、研究開発現場で起こりがちなデータ管理の属人化を見直し、データ共有システムの構築・運用、分析を見据えたデータ蓄積方法、推進体制づくりまでを実務視点で学べる公開セミナーを開催します。

IoTやAIの普及により、製造工程以降におけるデータ利活用は急速に進展しています。一方で、公的研究機関や民間企業のR&D部門では、研究データの管理や共有が個人に依存し、組織的な利活用が十分に進んでいないケースも少なくありません。R&D部門は技術創出の源泉であり、蓄積されたデータを精緻に管理し、分析やAI活用につなげることは、今後の競争力を高めるうえで重要な取り組みです。

セミナー概要

  • セミナー名:R&D部門のデータ共有・利活用のためのデータ共有システム構築と進め方

  • 開催形式:オンライン(Zoom LIVE配信/アーカイブ配信)

  • 開催日時:

    【LIVE配信】2026/8/28(金)10:30~16:30

    【アーカイブ配信】2026/9/1〜9/15

  • 受講料:49,500円(税込)/1名(複数名受講割引あり)

  • 講師:上島 豊 講師(株式会社キャトルアイ・サイエンス 代表取締役)

講座詳細

本セミナーでは、R&D部門におけるデータ共有・利活用の現状を踏まえ、なぜデータ共有が進まないのか、属人的な管理がどのような問題を引き起こすのかを解説します。そのうえで、データ共有システムを導入する際に必要な要件、データ探査・分析を意識したデータ蓄積方法、分析方法、各担当者に求められる意識改革、会社としての体制づくりについて紹介します。さらに、方策を実施した具体例をもとに、改善効果やシステム導入・運用時に陥りがちな落とし穴、その回避方法についても取り上げます。

セミナープログラム

1.はじめに 

   講演者のR&D実績とデータ管理の取り組みについて

 2.R&D部門のデータ共有の実情 

    ・R&D部門のデータ共有状況 

  ・属人的データ共有状況が引き起こす問題 

  ・属人的データ共有状況が生み出される原因 

3.データ共有状況を改善するために必要な方策 

  ・属人的データ共有状況を脱するために必要な方策 データ探査、分析を意識したデータ蓄積方法 

  ・データ分析は、どのようにして行うのか データ共有、利活用状況を改善するために必要なプロジェクトチームの作り方 

  ・プロジェクトメンバーに求められる資質
   研究者、プロジェクトリーダ、ファシリテータ、データサイエンティスト、システム開発・運用スタッフ 

4.方策を実施した具体例とケーススタディ 

  ・データ共有システム導入による改善例 

  ・データ共有システム導入時に陥りがちな落とし穴と防止策 

  ・データ共有システム運用後に陥りがちな落とし穴と防止策 

5.まとめ

想定対象

  • R&D部門におけるデータ共有・利活用でお困りの方 

  • 蓄積データの分析に課題を感じている方 

  • 自社および一般的なR&D部門のデータ共有・活用状況を知りたい方 

  • R&D部門のデータに対してAIを活用したい方 

  • R&D部門のデータ利活用を推進するメリットを具体的に知りたい方

※このセミナーの詳細はこちら

https://nihon-ir.jp/seminar/data-sharing-system_for-mi_ai/

アイアール技術者教育研究所は、製造業向け技術者教育サービス(セミナー、eラーニング、研修、出版)を通じ、現場で役立つ知識・ノウハウの提供を継続してまいります。

日本アイアール株式会社

日本アイアール株式会社

50年超の実績を有する特許・知財ソリューションの他、技術情報の調査・分析、製造業向け技術者教育、技術系コンテンツ制作など、技術を軸にした専門性の高い実務サービスを幅広く展開しています。

◆会社HP:https://nihon-ir.jp/
◆アイアール技術者教育研究所:https://engineer-education.com/

〒101-0033 東京都千代田区神田岩本町15−1 CYK神田岩本町3階
TEL:03-6206-4966

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経営・コンサルティング
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会社概要

日本アイアール株式会社

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URL
https://www.nihon-ir.jp/
業種
サービス業
本社所在地
東京都千代田区神田岩本町15−1 CYK神田岩本町3階
電話番号
03-6206-4966
代表者名
矢間 達朗
上場
未上場
資本金
3100万円
設立
1966年11月