【イード】MaaS受容性調査 2021(全国)を発表

株式会社イード(本社:東京都中野区、代表取締役:宮川 洋)は、『MaaS受容性調査 2021(全国)』と題し、MaaSに関する受容性アンケート調査を行いました。これらをまとめレポート化しましたので、発表いたします。
■調査目的
日常生活における移動の実態と、都市型MaaSに関連する各種サービスの受容性/価格受容性を把握する。(前回調査となる「MaaS受容性調査(東京23区版)」は2019年実施)

■調査概要
【調査手法】インターネット調査(日本全国)
【調査時期】2021年7月7日~12日
【有効回答数】N=1115s(人口構成比を考慮しつつ、地域別かつ、最寄駅からの徒歩時間で均等回収)
【対象者条件】年齢:15~79歳 男女
【設問項目】全体:28問
・属性(性別/年代/居住地/世帯年収/最寄り駅までの徒歩での時間/スマートフォンでの利用経験)
・MaaS認知度、MaaSサービスの利用状況
・MaaSサービスの利用意向
・各MaaSサービスの意向理由(配車サービス/自転車シェア/カーシェア/オンデマンドバス)
・普段の交通手段(車の保有/免許保有/交通手段の利用頻度(車、電車、バス、自転車)/移動時間(通勤・通学/近場の用足し・買い物)/移動に関する不満)
・Woven Cityの居住意向

※前回調査より追加・削除項目あり

■調査結果サマリ
・「MaaS」の認知度は2割程度にとどまる
MaaSという言葉の認知度は、「知っている」が6%、「聞いたことがある」が15%と認知している人は合わせて21%に留まり、8割程度は認知していない結果となった。女性よりも男性の方が認知度が高いが3割には届かず、現状、一般用語としてMaaSは認識されていない。

・今後のMaaSサービス利用意向は「配車サービス」で4割強
MaaSサービスの利用意向をTOP2でみてみると、「配車サービス」が45%、「自転車シェア」で32%、となった。TOP1(ぜひ利用したい)でみるとすべて10%以下となっており、利用意向はそれほど高くないことがわかった。

・スマートシティへの居住意向は3割程度
トヨタ自動車が取り組んでいる「Woven City」にどの程度住んでみたい、暮らしてみたいと感じるかを尋ねたところ、TOP2(住んでみたい、やや住んでみたいの合算値)は32%と3割にとどまる結果となった。若い年代では居住意向が他の年代よりも高いものの4割強にとどまることがわかった。

【レポートイメージ】


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