【業界初】Beatfit、AIトレーナー機能「フィッティ」の提供を開始

RAG×行動変容データの活用でユーザーの健康行動を後押し

株式会社アリストル

2026年4月1日 12時00分

株式会社アリストル（本社：東京都渋谷区、代表取締役：宮崎学、以下「当社」）は、当社が開発・提供するパーソナルヘルスケアアプリ「Beatfit」において、AIと会話ができる新機能「フィッティ」を2026年4月1日(水)にリリースいたしました。本機能は、当社が長年蓄積した行動変容データを、RAG(※1)を用いて既存の大規模言語モデルに統合した、業界初(※2)の独自AIシステムです。従来の「問いかけに答えるだけ」のAIとは異なり、AI側から能動的に働きかける提案型のコミュニケーションを実現しています。今後は、本開発で得た知見をヘルスケア以外の領域へも展開し、企業の課題解決を支援してまいります。

※1：ChatGPTなどの大規模言語モデルが回答を生成する際に社内文書やデータベースなどの外部情報を参照する技術。ハルシネーションの抑制や専門領域に特化した精度の高いアウトプットが可能になる。

※2：自社調べ（2026年2月時点）。国内法人向けヘルスケアサービスを提供する主要28アプリを対象とした機能調査において、RAG技術を活用し、かつユーザーの属性や行動データに基づきAI側から能動的にメッセージ送付を行うAIチャット機能として業界初。

開発の背景

近年、AI技術は急速な発展を遂げており、当社においても早い段階からこのトレンドを捉え、研究・検証を重ねてまいりました。昨今では、米OpenAI社の「ChatGPT Health」(※3) の登場にも見られるように、AIは単なる効率化ツールから、人々を支える「生活インフラ」へと進化しつつあります。こうした社会的な潮流を踏まえ、自社プロダクトであるBeatfitの中にAIの技術を活用した仕組みを実装することにいたしました。

※3：出典：OpenAI for Healthcareのご紹介

新機能の詳細

今回開発したシステムは、AIトレーナー「フィッティ」としてBeatfitに実装しています。主な特徴は以下の3点です。

1. RAGにより独自データを搭載したAI

一般的なAI機能が「ネット上の広範な知識」を主要ソースとして回答を作成するのに対し、本機能はBeatfitが長年培った独自データを読み込みながら回答する仕組み（RAG）を採用しています。これにより、当社の強みである「運動の習慣化」に関するデータを最大限に活用した、実効性の高い回答が可能になります。

アプリ内での活用例：

「仕事で疲れてやる気が出ない…」というユーザーの相談に対し、過去の成功データから最適な健康行動を提案。
ユーザーの目標や食事記録から「今日はあと5分の筋トレで目標達成」といった的確なフォローを実施。

2.自らユーザーに働きかけるAI

フィッティは、従来の「指示待ち型AI」とは異なり、自らチャットを送信してユーザーへの声掛けを行います。ユーザーのアプリ起動頻度や運動時間などの変数を解析しながら、少しお節介なパートナーとして、健康行動を後押しします。

アプリ内での活用例：

仕事が終わる時間やダラダラしてしまう隙間時間のチャットでの呼びかけで行動のきっかけを創出。
運動が途切れそうなタイミングを検知し、過去の好みに合わせたメニューを提案し離脱を防止。

3. 使うほどユーザーに寄り添うAI

フィッティは、会話を重ねて一緒にセルフケアに励むほど、ユーザーの性格やライフスタイルを学習していきます。単なるチャットツールではなく、まるでペットのように愛着のわく存在として設計することで、ユーザーのモチベーション低下による離脱を防ぎ、楽しみながら健康習慣を続けられる環境を提供します。

今後の展望

当社は、本システムの開発・運用を通じて生成AIを活用したサービス開発における様々な知見を蓄積いたしました。今回の開発ノウハウは、ヘルスケア以外の領域においても適用できると考えております。

「自社の保有データとAIを連携させてサービスを開発したい」「既存のプロダクトをAIと組み合わせて新しい可能性を模索したい」といった企業様からのご要望に、当社の技術とノウハウを提供してまいります。生成AI活用のパートナーとしてぜひお気軽にお問い合わせください。お問い合わせはコチラ。

Beatfit for Bizとは

「Beatfit for Biz」は、従業員の運動不足を解消し、メンタルヘルス向上を支援する健康経営ソリューションです。当社オリジナル制作のフィットネスコンテンツは「運動を習慣づけること」を目的に行動経済学に基づいてデザインされており、特定保健指導対策やホワイト500認定を目指す企業様に最適なソリューションを提供します。これまでに、製薬会社、商社、証券会社など、業種を問わず多くの企業様にご導入いただいております。

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