コンテンツの正規流通と知的財産権侵害に関する「10代のデジタルエチケット CREATIVE AWARD 2024」開催！テーマは、「#デジタル社会は自由だ」

審査委員長に大宮エリー氏、審査員に大空幸星氏らが参加！

　一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構(CODA)は、コンテンツの正規流通と知的財産権侵害に関する本質的な理解促進を目的に、

・私たちにとってクリエイターの権利がなぜ重要なのか

・コンテンツ産業がどのように生活に関わっているのか

・コンテンツを取り巻く諸課題についてどのように解決すればよいのか

を「10代のデジタルエチケット」として、主体的・自律的に「自分ごと化」して考えるPBL（Project Based Learning*）型プログラムの提供をしています。その活動の一環として、このたび「10代のデジタルエチケット CREATIVE AWARD 2024」を開催します。

 
*PBL学習 （主体的・対話的な課題解決型学習）とは、生徒が諸課題について実社会に紐付けて主体的に考えるプロセスを支援する、現在欧米を中心に積極的に採用されている教育方法です。 

■10代のデジタルエチケット CREATIVE AWARD 2024 テーマ

好きなことをとことん追求して、楽しんで

世界中がつながるこの空間は

どこよりも自由で、自分らしくいれる場所。

それじゃあ、自由でいることにともなう責任はなんだろう？

デジタル社会をもっと自由に、楽しく、正しく楽しむために

私たちができることを考えてみよう。

#デジタル社会は自由だ

10代のデジタルエチケット CREATIVE AWARD 2024 

■10代のデジタルエチケット CREATIVE AWARD 2024について

　10代のデジタルエチケット CREATIVE AWARD 2024は、デジタル社会の中心で生活する10代を対象とした、デジタル上でのソーシャルエチケットの意識を高めていくためのクリエイティブ作品のコンテストです。デジタル社会を自由に、正しく楽しむ世界を守るために自分自身がどう行動するか、行動していきたいかを考え、好きなクリエイティブ作品で表現してください。

■進学・就職を目指す学生の皆様、教育関係者の皆様へ

AWARDの場を活用して学内の学習を課外活動に発展させ、発表の場につなげませんか？

近年、時代の変化に伴い入試のあり方も徐々に変化しています。日本国内では総合型選抜（AO入試）の重要性が増しており、特に海外の大学入試においては課外活動が高く評価される傾向が強まっています。このような背景の中で、昨年度開催された「10代のデジタルエチケットキャッチコピーAWARD 2023」の受賞者からは、プログラムへの取り組みやアワードでの受賞経験が海外進学に大いに役立ったという声が寄せられています。

 

さらに、生徒・学生の皆さんにとっては、「一人のクリエイター」としてクリエイティブな思考を養う機会となり、それが日本のコンテンツ産業を守るという実社会への働きかけにもつながる貴重な体験となります。新たな可能性を切り開く機会として本AWARDをぜひご活用ください。

また、昨年度は高校生までがAWARDに応募することが可能でしたが、クリエイターを目指す学生や知的財産について学ぶ学生からもAWARDに参加したかった、という声を頂き、今回のAWARDは19歳までを対象とすることとしました。

授業用プログラムについてはこちら

10代のデジタルチケット：https://digital-etiquette-japan.go.jp 

■アワード概要

募集テーマ： 「#デジタル社会は自由だ」

応募資格（一部抜粋）：

• 2025年3月末時点で13歳〜2024年4月1日現在で19歳の方

• 「10代のデジタルエチケットプログラム」をYouTubeで受講していること ※プログラムはYouTubeからどなたでも受講いただけます。

審査対象：

• オリジナルの著作物

• 作品の背景や想像の過程がわかるメモ、エスキース、スケッチなど（様式自由）あるいは作品のねらいや効果を説明した書面（指定の様式）

※詳細な応募条件、規約については「10代のデジタルエチケット CREATIVE AWARD 2024」特設サイトからご確認ください。

応募可能期間：2024年7月16日（火）〜 2024年10月31日（木）23:59（JST）まで

審査結果発表：2024年12月 CODA YouTube公式アカウントでオンライン発表

賞と特典について

各賞の受賞作品は各種メディアでの情報発信が行われます。各賞には下記の特典に加え、さまざまな魅力的な特典や賞状、トロフィー等が賞に応じてそれぞれ授与されます。更新される情報についてはAWARD特設サイトをご確認ください。

 

グランプリ

・審査委員長 大宮エリー氏との特別セッション

・受賞作品を使用した広告プロモーション

・審査員からのコメント

・各種メディアでの情報発信

 

ベストエモーティブ賞

・審査員からのコメント

・各種メディアでの情報発信

 

デザイン賞

・審査員からのコメント

・各種メディアでの情報発信

 

グローバル特別賞（CODA賞）

・CODA後藤代表理事からのコメント、景品

・審査員からのコメント

・各種メディアでの情報発信

 

特別賞（スポンサー枠）

・審査員からのコメント

・各種メディアでの情報発信

■審査員（順不同、敬称略）

審査委員長

撮影：諸井純二

大宮エリー

1975年大阪生まれ、東京大学薬学部卒業。2012年に東京国立博物館の法隆寺宝物館にてモンブラン国際賞受賞の福武總一郎氏へのお祝いとして、急遽ライブペインティングを依頼されて制作した作品「お祝いの調べ：直島」がきっかけで絵画制作を始める。2013年より、小山登美夫ギャラリーへ所属。2022年にはロンドンのGalerie Boulakiaで個展「LOUNGING AROUND」を開催。同年、瀬戸内国際芸術祭へ参加し犬島にて常設の立体作品「フラワーフェアリーダンサーズ」「光と内省のフラワーベンチ」を発表する。2023年には、第80回ヴェネチア国際映画祭XR部門「Venice Immersive」に、初監督・脚本のVR作品「周波数」がノミネートされた。 

審査員

大空幸星

社会起業家。NPO法人あなたのいばしょ理事長。内閣官房孤独・孤立の実態把握に関する研究会構成員、こども家庭庁こども家庭審議会こどもの居場所部会委員、内閣官房孤独・孤立対策担当室HP企画委員会委員などを務める。1998年生まれのZ世代。

前田哲男

87年より弁護⼠として活動し、2002年から2022年まで⽂化審議会著作権分科会の専⾨委員・臨時委員を務める。著作権法を中⼼とするエンターテインメント・ビジネス関係法務などを⾏っている。

野田 佳邦

大分県立芸術文化短期大学 情報コミュニケーション学科准教授。大阪大学大学院情報科学研究科を修了後、特許庁でIT分野の特許審査業務に従事。2015年より大分県で知的財産教育、情報モラル／リテラシー教育に関する活動を展開している。2016年より弁理士登録。

■「10代のデジタルエチケット」PBL型プログラム学習について

「どうすればデジタルエチケットを守れるのか？」をテーマに、コンテンツを取り巻く諸課題について「なぜ問題なのか」「どうしたらいいのか」を実社会に紐付け、自分ごと化して理解し学べるPBL型の無料プログラムです。総合的な学習の時間や、週末の課外授業などの時間枠におさまる50分2コマで構成されています。

 オフライン、オンラインどちらにおいても受講可能な内容で、夏休みの自由研究などに絡めた個人の受講にもおすすめです。プログラム詳細および教材は、「10代のデジタルエチケット」特設サイトよりご覧いただけます。

 

プログラム監修：
一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構（CODA）
一般社団法人STEAM JAPAN

協力：
経済産業省

■ 関連サイト

・「10代のデジタルエチケット CREATIVE AWARD 2024」特設サイトURL：

 https://digital-etiquette-japan.go.jp/award2024/

・「10代のデジタルエチケット」特設サイトURL：

https://digital-etiquette-japan.go.jp

・「10代のデジタルエチケット」教材動画（YouTube)：

https://youtube.com/playlist?list=PLAUd8-BxsNuEijpaboQY5XHHYUTED84FA&si=gc8A1rx5A6RLHM7c

・CODA YouTube公式アカウント：

https://www.youtube.com/@coda541/featured

 

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CODAについて

CODA（一般社団法人コンテンツ海外流通促進機構）は、2002年に日本コンテンツの海外展開の促進と海賊版対策を目的として、経済産業省と文化庁の呼びかけで設立されました。音楽、映画、アニメ、放送番組、ゲーム、出版などの日本が誇るコンテンツは、日本の国際プレゼンス向上や経済成長の一翼を担っています。デジタル技術の普及が進む今日、巧妙化する著作権侵害から日本のコンテンツ産業を守り、その発展を図ることが一層重要になっています。その中でCODAは、国内外の関係政府機関、団体、企業と叡知を結集し、権利侵害への直接的、間接的な対策や広報啓発活動などに取り組むことで、オンラインを含めた海賊版の抑止や摘発に貢献しています。具体的な事業内容は https://coda-cj.jp/activity/ から。