TBSテレビ、特任執行役員に竹下隆一郎氏が就任
「TBS CROSS DIG with Bloomberg」のチーフコンテンツオフィサーに
株式会社TBSテレビ(本社:東京都港区、代表取締役社長 龍宝正峰、以下「TBS」)は、元PIVOT株式会社(以下「PIVOT」)執行役員である竹下隆一郎氏を特任執行役員に選任し、11月1日付で就任いたしました。また、TBSとブルームバーグ・メディアの共同ブランドによるニュースサービス「TBS CROSS DIG with Bloomberg」のチーフコンテンツオフィサー(Chief Content Officer, CCO)に就任いたします。
竹下氏は、株式会社朝日新聞社の経済部記者や、外資系メディアのハフィントンポスト(現・ハフポスト)日本版編集長を歴任し、PIVOTの執行役員、チーフ・グローバルエディターとして創業から成長期におけるグロースに大きく貢献するなど、デジタルメディアの運営で手腕を発揮してまいりました。PIVOTでは、海外の投資家やビジネスパーソンを竹下氏がスタジオに招待し、英語の映像インタビューや、日本の課題を英語で自ら解説する映像作りなど国際発信にも力を入れてまいりました。竹下氏は「TBS CROSS DIG with Bloomberg」のCCOとして、コンテンツのアジェンダ設定、総合的な方向性の策定、ブランドの形成やスタンダード作りを行うほか、デジタル時代に即した映像作りのための人材育成などを行っていきます。「TBS CROSS DIG with Bloomberg」はビジネスメディアのさらなる可能性を追求し、「圧倒的信頼」に基づいたニュースとインサイトをユーザーに提供してまいります。
<竹下隆一郎氏 コメント>
ブルームバーグ・メディアは世界をリードする金融やビジネスの情報を配信するマルチプラットフォーム・メディア企業です。「TBS CROSS DIG with Bloomberg」は、ブルームバーグが持つ世界一流のビジネス、金融分野における報道、市場分析、そして動画コンテンツを生かしながら、常に時代を切り開くニュース番組を作ってきたTBSの番組制作者や記者たちが、国際社会の先頭を行く、新しいタイプのインターネット番組や記事を作っていく場となります。このグローバルなメディアをビジネスとしても成長させ、世界に貢献する決意で私は就任いたします。
番組には、海外の企業人やオピニオンリーダーを招待するほか、日本のビジネスパーソン、起業家、投資家、政策立案者、研究者、専門家、NPO・NGO、消費者ら次の時代をつくる「経済人」たちに出演していただき、世界と日本の問題を同じテーブルで考えて、語る場にしていきます。ブルームバーグのジャーナリストも番組にお呼びします。
グローバルサウスの言論の力が増して、欧米諸国の言葉のパワーが相対的に低くなり始めている時代。ウクライナと中東で戦争が起き、アジアのホットスポットに囲まれながら、失われた30年から抜け出そうとしている日本。新しい投資文化が生まれ、ユニコーン企業も現れました。一方で、佐田寅子も指摘した通り、戦前、そして戦後もなお続く課題が日本には残っています。
こうした困難な時代には、世界の問題を私たちの問題として考え、日本の課題を世界の課題に位置づける「新しい経済人」が必要です。
AIによって映像の言語の壁も崩れ去ろうとしているなか、「TBS CROSS DIG with Bloomberg」は、世界と日本のアジェンダを同じ場で、同時に考えます。ステークホルダーの方とともに、国際社会をリードする日本発の「経済的な会話」が生まれるメディアを作っていきたいです。そしていずれは日本のメディアとして、世界進出を果たすつもりです。
<竹下隆一郎氏 略歴>
1979年 千葉県生まれ 米国のニューメキシコ州やコネチカット州で育つ
2002年3月 慶應義塾大学 法学部 政治学科 卒業
2002年4月 朝日新聞社 入社
宮崎・佐賀支局、経済部、メディアラボなどを歴任
2014年7月 米国スタンフォード大学客員研究員
2016年5月 ハフィントンポスト(現・ハフポスト)日本版編集長に就任
2021年 PIVOTに創業メンバーとして参画
2024年11月 TBSテレビ特任執行役員に就任
■TBS CROSS DIG with Bloombergについて
「TBS CROSS DIG with Bloomberg」は、2024年6月1日に発足したTBSとブルームバーグ・メディアとのパートナーシップから誕生した初の共同サービスで、10月15日にスタートしました。当サービスでは、TBS独自の動画や記事、ブルームバーグの厳選された日本語記事および動画コンテンツを毎日配信しています。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像