再開発マンション徹底比較/今注目のHARUMI FLAGの順位は？~再開発マンションランキング発表~

新築マンションのビッグデータを活用し、不動産情報プラットフォーム事業を行う株式会社マーキュリー（本社：東京都新宿区　代表取締役：陣　隆浩）は、2004年以降に分譲されたお知らせ看板データをもとに再開発の新築マンションを抽出し、再開発マンションに限定した動向や優位性など、様々な角度からランキング形式でまとめました。

新築マンション市場の中でも、特に注目が集まるのが再開発マンション。商業施設が併設されていたり、駅近であったり、規模が大きく建物内の共用施設が充実していたり、更には、街自体を変える力まで持ち合わせる再開発マンションですが、ひとえに再開発マンションといっても様々です。

今回はマーキュリーが提供するサービス【開発Summary】で、2004年以降に分譲されたお知らせ看板データをもとに再開発の新築マンションを抽出し、再開発マンションに限定した動向や優位性など、様々な角度からランキング形式でまとめました。

■再開発マンション　エリア別延床面積ランキング

上位はタワーマンションの供給が活発な湾岸エリアが占める結果となりました。
内陸では、武蔵小杉を擁する川崎市中原区や、南千住や日暮里といった、まとまった開発があった東京都荒川区などが上位を占めています。
※21位から50位までのランキングはRealnetニュースでご覧いただけます。

■再開発マンション　敷地面積ランキング

敷地面積のランキングを見ると、販売開始前ではありますが、オリンピックの選手村の開発としても注目を集めるHARUMI FLAG（建築確認申請ベースでは3プロジェクト）が上位を占めました。同プロジェクト3敷地を合計すると、次点のThe Tokyo Towersの3倍の敷地規模となり、過去に供給された再開発と比べても、どれだけ大きな開発であるかが分かります。
その他も湾岸エリアのマンションが上位を多く占める結果となりました。元々更地であったり、大規模な事業所跡であったりと広大な開発用地が確保しやすいことが主因と考えられます。
※21位から50位までのランキングはRealnetニュースでご覧いただけます。

再開発マンションは全般的にメリットも多くリセールバリューは高いと言われていますが、
中でもどんなマンションのリセールバリューが高いのでしょうか？

■再開発マンション　騰落率ランキング

再開発マンションの騰落率ランキングを見ると、上位の「新橋プラザビルコアレジデンス」「ナビューレ横浜タワーレジデンス」「豊洲シエルタワー」は新築分譲時の約2倍前後の価格で取引されています。上位にランクされたマンションの傾向は大きく3つに分かれるといえます。

ひとつは駅前、駅直結のタワーマンションであること、もう一つは都心部の希少性の高い場所に位置する高級タワーマンションであること、最後に敷地内や近接地に大きな商業地域・施設を擁すること。いずれにせよ「仕様」はもとより、「交通アクセス」「利便性」「立地」など、良いマンションとされる条件をすべて高い次元で備えていることが条件と言えそうです。

次に、再開発マンションと同じ時期（販売年）に同じ行政区で供給された再開発以外のマンションと比べると、どの程度リセールバリューが高いのか、騰落率の差をランキングしました。

■再開発マンション　一般的なマンションとの騰落率差ランキング

騰落率ランキングでも上位だったマンションが上位を占めていますが、「横浜ポートサイドプレイスタワーレジデンス」や「アイリンクタウンいちかわザタワーズウエストプレミアレジデンス」など、同年同行政区に分譲されたマンションの騰落率は下落しているにも関わらず、大きく高騰しているマンションも見られます。

人気の再開発マンションは年代やエリアを問わず、価値が維持されやすい傾向にあるといえそうです。

■再開発マンション　住戸面積帯×所在階数帯　クロス集計

 

再開発マンションの階数別、面積帯別の騰落率を見てみると、コンパクトな30㎡台の30階以上、および110㎡以上の広面積帯および50階以上の騰落率が高い傾向にあることが分かりました。30㎡台は賃貸で回すことも想定したセカンド需要も見込めること、広面積帯や高階層は再開発マンションの住戸の中でもプレミアム住戸と呼ばれる設備や仕様が通常の住戸よりも上質なマンションが多いことなど、ともに中古流通時に予算にゆとりのあるアッパー層、富裕層が購入対象者になる住戸が高騰する傾向にあることが分かりました。

前述した過去最大規模の再開発マンションであるHARUMI FLAGをはじめ、湾岸エリアや都心エリアを中心に注目度の高い再開発マンションの供給が多数控えており、今後の動向にも注目が集まります。

※開発データは2019年7月5日時点、新築分譲データは2019年7月12日時点

【再開発物件ランキング：50位までの全てのランキングを閲覧出来ます】
https://news.real-net.jp/pickup/102939
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代表取締役：陣　隆浩           
設立年月：1991年05月