事業構想大学院大学、大阪・関西万博「TEAM EXPO 2025」プログラムに参画 専門職大学院として初、SDGsの達成に寄与する新事業の構想と実践を推進

学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学（本部：東京港区、学長：田中 里沙）は、公益社団法人2025年日本国際博覧会協会（大阪府大阪市、会長：中西 宏明）が主催する、大阪・関西万博「TEAM EXPO 2025」プログラム／共創パートナーとして、12月3日付で参画しました。

■ 大阪・関西万博「TEAM EXPO 2025」プログラム概要と本学の取り組み
本プログラムは、万博テーマとなる「いのち輝く未来社会のデザイン」を実現し、SDGsの達成に貢献するため、多様な参加者が主体となり、理想としたい未来社会を共に創り上げていくことを目指す取り組みです。
本学は法人の理念である「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」のもと、大阪 事業構想大学院を始め、東京・名古屋・福岡の院生・修了生から、万博をきっかけとした様々なパートナーシップを通じて、事業構想で「持続可能な社会」実現の一翼を担うべく、社会の変容を実現していきます。
※大阪・関西万博「TEAM EXPO 2025」プログラムについてはこちら https://www.expo2025.or.jp/team/

■ 取り組みの詳細（抜粋・別紙）
取り組み名称
MPD Team EXPO／SDGs Acceleration Program ： MESAP（※1･※2）

※1 MPD： Master of Project Design ：事業構想修士
※2 MESAP： 本学におけるTeams EXPOならびにSDGsを推進するためのプログラムの総称

取り組み概要
MESAP（MPD Team EXPO ／ SDGs Acceleration Program）は、異なる資質・スキル・経験を持つ学内および学外ネットワークメンバーを有機的に結合し、SDGsの達成に寄与する新事業の構想と実践を通じて、持続可能な未来社会の構築に積極的なリーダーシップを発揮します。

創出・支援したい共創チャレンジの取り組み
本学理念が持つ「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の体現として、未来社会の一翼を担う構想を共創チャレンジとして創出、支援を目指す。
具体的には、「地域活性」「事業承継」のように、より良い地域社会づくりに貢献する構想や、SDGs新事業プロジェクト研究（※3）で取り組んでいる「気候変動対策・適応」「自然エネルギー」「サーキュラー・エコノミー」といった地球環境の持続性に寄与する構想、防災・減災のように持続可能なまちづくりに寄与する構想、連携・パートナーシップによって実現できる構想、などの共創チャレンジを創出・支援します。

※3 SDGs新事業プロジェクト研究： 本学の附属機関 事業構想研究所が実施する、SDGsを実践する方、SDGsの分野で新しい事業を立ち上げる方を対象にした人材育成と実践を行う1年間のプロジェクトです。定員15名（最小実施人数10名）で開講し、現在東京5期・大阪4期・名古屋1期を開講中です。
詳細はこちら  https://www.sdg-s.jp/project/

共創していきたい方々
1．SDGsの達成や地域活性の事業構想を応援して、実現に向けて共に取り組める方
2．SDGsの達成や地域の事業構想をこれから考えていきたい、取り組みたい方

▼ 詳細別紙はこちら
https://www.expo2025.or.jp/team/wp-content/uploads/sites/4/2020/12/201203advancedacademicagency.pdf

■ 事業構想大学院大学について
本学は2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築する社会人向け大学院です。「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う。」という理念のもと、事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京ほか大阪（2018年開校）、福岡（2018年開校）、名古屋（2019年開校）の4校舎で、現在9期目 計264名が修了しています。
また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、すでに700名以上が課程を修了しています。直近ではSDGsを専門に研究する「SDGs総研」を発足させ、事業活動を通じた社会課題の解決に向けて様々な分野で活動しています。また、事業構想に関わる実践知や理念・哲学をより広く社会に還元するため、月刊『事業構想』の出版を始め、研究書籍を発刊しています。（全国書店・オンライン書店にて販売）
その他、詳細は大学院HP（ https://www.mpd.ac.jp/ ）をご覧ください。

＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価
＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）

■ 学校法人先端教育機構の概略

名称 学校法人 先端教育機構
理事長 東 英弥
所在地 東京都港区南青山3-13-16
設置校
事業構想大学院大学
本部：東京都港区南青山3-13-16
拠点：東京、大阪、名古屋、福岡
社会情報大学院大学
東京都新宿区高田馬場1-25-30
出版 月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等

【取材に関するお問い合わせ先】
学校法人先端教育機構 広報担当
齊藤・岡
TEL：[phone]
E-mail： [e-mail]