宿泊予約サイトでROAS500％を実現！1億超のドコモデータを活用した広告ソリューション国内ホテル・旅館業界向け『高所得者層ターゲティング』
株式会社 D2C（本社：東京都港区、代表取締役社長：高田 了、以下D2C）及び株式会社D2C R（本社：東京都港区、代表取締役社長：豊永 雅史、以下D2C R）は、株式会社NTTドコモ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：前田義晃、以下ドコモ）が保有するデータを活用した、国内ホテル・旅館業界向けの広告ソリューション「高所得者層ターゲティング」の提供を開始いたしました。
観光庁が発表した「旅行・観光消費動向調査(2024年年間速報値)」（図1）によると、2024年における日本人の国内旅行消費額が過去最高の25兆1175億円（前年比14.6%増、19年比14.5%増）を記録。一方で、同年の日本人国内延べ旅行者数は、5億3925万人（前年比8.4%増、19年比8.2%減）となり、コロナ禍前の9割程度まで旅行者数が回復しているものの、消費額ほど伸長していないことがうかがえます。
このことから、宿泊旅行費の単価上昇および物価上昇などの影響を受けて旅行消費額が増加している国内ホテル・旅館業界においては、国内旅行消費額の伸長をけん引する『経済力があり、時間に余裕がある』ユーザーに向けて、効率よく効果的にアプローチできるかがこれまで以上に重要となります。
このたび、提供を開始した「高所得者層ターゲティング」は、1億超（※1）のドコモユーザーから、高所得かつ可処分所得も高く、経済的に旅行行動への障壁が高くないと思われるユーザーを抽出してセグメント化し、広告配信に活用するソリューションです。このソリューションでは、ドコモが保有する契約者情報やアプリインストールログ、決済情報、位置情報、アンケートデータ等の膨大かつ正確なデータをもとにセグメントを作成しており、ターゲットに適した顧客を獲得することが可能となります。
また、今回のリリースに先立ち、docomo Ad Network（※2）のメール型広告「メッセージS」で本「高所得者層ターゲティング」を使用し、宿泊予約サイトを商材とした広告配信を実施いたしました。その結果、他セグメントの実績平均と比較して、オンライン予約数は約2倍、予約単価は約60％削減、また広告の費用対効果を示すROASは約500％と、獲得効率だけでなく費用対効果においても高い成果を実現しました。
本ソリューションに関する資料請求および実績についてのお問い合わせは、以下フォームよりお申し込みください。
※当社判断により資料の開示をお見送りさせて頂く場合もございます。
D2Cグループでは、今後もクライアント企業の様々な課題に対し、1億超(※1)のドコモ会員基盤データに基づく高精度なターゲティングを活かした商品開発に取り組み、広告主の多様なニーズに応えてまいります。
※1 2024年12月末時点のdポイントクラブ会員数
※2 「docomo Ad Network」は、ドコモが運営するポータルサイト「dメニュー®」や、メール型広告「メッセージS」を中心に多様な配信プラットフォームと連携し広告を掲載するサービスです。ドコモのビッグデータを活用したリアルタイム処理技術や、配信最適化技術など最新のテクノロジーを実装しています。
■株式会社D2C Rについて
D2C Rは、あらゆる広告主のニーズにマッチした、効果的な広告の開発・提供を行うデジタルマーケティング会社です。D2C Rでは、データを基軸にした広告と考え抜かれたクリエイティブで、企業が提供する良質なコンテンツやサービスに関する情報を、より多くの生活者に届けることを通じて、生活者の生活をより豊かにします。また、市場の健全な発展に寄与すべく、安心かつ効果的なデジタルマーケティングサービスを提供しています。
株式会社D2C R ( https://www.d2cr.co.jp/）
代表取締役社長：豊永 雅史
本社所在地 ：東京都港区東新橋1丁目9-1 東京汐留ビルディング
設立年月日 ：2013年2月1日
資本金 ：5,000万円
事業内容 ：インターネット広告事業／アドテクノロジー事業
マーケティングメディア：https://canvas.d2cr.co.jp/
公式Xアカウント ：@canvas_d2cr （CANVAS｜デジタルマーケティングの今が分かる ）
：@d2cr_r_ibrary （R-ibrary｜D2C Rの"これまで"と"これから"）
■ 株式会社D2Cについて
2000年6月1日、株式会社NTTドコモ、株式会社電通、株式会社NTTアドの3社合弁で設立。D2Cでは主に、ドコモが保有するデータを起点とした広告マーケティングソリューションの企画開発事業を展開。また、戦略立案からメディアプランニング、データ活用、クリエイティブ、CX、インバウンド施策など、デジタル領域を中心に幅広いマーケティング支援を展開するD2Cグループを擁し、グループ全体で「データマーケティングカンパニー」を標榜し事業を推進しています。
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