約5,200件の職場のジェンダーギャップに関する違和感の声から、「性別による仕事の押し付け」や「育休・産休」にまつわる課題が浮き彫りに!
Indeed「ハロー、ニュールール!」キャンペーンの「#これでいいのか大調査」結果発表
世界No.1求人検索エンジン* 「Indeed (インディード)」の日本法人であるIndeed Japan株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:大八木 紘之、https://jp.indeed.com 以下Indeed)は、ひとりひとりが、より自由に、より力を発揮して働くことができる新しいルールや考え方をみつけていく「ハロー、ニュールール!」キャンペーンを 10月28日(金)より開始し、第一弾として日本の職場のジェンダーギャップの実態を知るため、働く上でのジェンダーに関する違和感を募集する「#これでいいのか大調査」を実施しました。
「#これでいいのか大調査」では、インターネット調査と、電話、Twitter、キャンペーンサイト上の投稿フォームの 三つの手段を通して日本中から具体的な声を集めました。その結果、インターネット調査での自由回答で4,519件、投稿募集で675件、付随するSNS上のコメントを含めると1,500件の反応が集まり、職場のジェンダーギャップに 関する違和感の声は延べ約5,200件に上る結果となり、この問題に対する関心の高さがうかがえました。
今回実施した調査からは、ジェンダーギャップに対する意識の実態や、ジェンダーギャップを感じた具体的な経験や職場の暗黙のルール、ジェンダーギャップが改善しない背景にあるさまざまな問題が浮き彫りとなりました。
<調査結果要約>
「We help people get jobs.」をミッションに掲げるIndeedでは、あらゆる人々が公平に自分にあった仕事を見つけられるような社会の実現を目指しています。本調査で明らかとなった結果も踏まえ、今後も仕事探しや就業における男女格差を含むあらゆる障壁やバイアスを無くしていくための活動にも尽力してまいります。
■ Indeed「#これでいいのか大調査」結果要約
1. ジェンダーギャップ問題への意識/関心
2. ジェンダーギャップを感じた経験
3. 職場の慣習やルール
4. 職場でジェンダーギャップが改善しない背景
■Indeed「#これでいいのか大調査」 実施概要
「ハロー、ニュールール!」キャンペーンの第一弾として、日本の職場のジェンダーギャップのリアルな実態を把握するために、働く上でのジェンダーに関する違和感を日本全国から募集する「#これでいいのか大調査」を実施しました。バカボンのパパお馴染みのセリフ「これでいいのだ」ではなく、あえて「これでいいのか?」の問いかけを 発することで、日本全国の働く人のジェンダーギャップやジェンダーに関する違和感などの生の声が集まりました。
<インターネット調査 概要>
・調査方法:インターネット調査
・調査対象:全国15歳以上の働く男女5,000人(総務省の労働力調査結果に合わせて割り付け)
構成比(%)は小数第2位以下を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。
・調査方法:インターネット調査
・調査期間:2022年9月22日(木)〜 9月24日(土)
※本調査は「男性」「女性」と性自認している方を対象として調査を行っていますが、Indeedはあらゆる人の仕事探しをサポートしており、異なる性自認の方がいることも認識するとともに、同じようにサポートを行っていきたいと考えています。
<投稿募集 概要>
・募集方法:電話録音、Twitterのツイート、投稿フォーム
・対象地域:全国
・投稿数 :675件(Twitter投稿62件、投稿フォーム613件)
・募集期間:2022年10月28日(金)~12月23日(金)
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
■ Indeed「#これでいいのか大調査」結果詳細
1. ジェンダーギャップ問題への意識/関心
一方、ジェンダーギャップが解消すると「自分にとってもメリットがあると思う」(24.0%)と答えたのは約4人に1人、 「ジェンダーギャップは自分にとって身近なテーマである」(19.6%)と答えたのは2割以下しかいませんでした。ジェンダーギャップは社会的な課題であると認識していても、自分ごととして捉えている人は少ない実態が分かります。
取り組みがある層では「順位を上げるよう取り組むべき」と答えた人が63.9%であるのに対し、取り組みがない層では50.0%と13.9ポイントの差がつきました。また、取り組みがある層では「順位が上がることで自分にもメリットがある」と答えた人が34.7%であるのに対し、取り組みがない層では20.0%と、14.7ポイントの差がつきました。職場でジェンダーギャップ解消に対する取り組みがある人の方が、課題意識を持ったり、自分ごととして考えたりする傾向が高いことが示唆されます。
※ 世界経済フォーラム「The Global Gender Gap Report 2022」
2. ジェンダーギャップを感じた経験
3. 職場の慣習やルール
4. 職場でジェンダーギャップが改善しない背景
■プレスリリースはこちらからもご確認いただけます。
Indeed Japan Press Room:https://jp.indeed.com/press/releases/20230207
今回実施した調査からは、ジェンダーギャップに対する意識の実態や、ジェンダーギャップを感じた具体的な経験や職場の暗黙のルール、ジェンダーギャップが改善しない背景にあるさまざまな問題が浮き彫りとなりました。
<調査結果要約>
- 6割以上がジェンダーギャップは解消した方がいい問題と考える一方で、身近なテーマと捉える人は2割以下。職場でジェンダーギャップ改善の取り組みがあると、問題意識・自分ごと化の割合が15ポイント近く高まる。
- 約7割が 職場でジェンダーギャップを感じた経験あり。産休・育休・子育てに関する経験や、性別による偏った仕事の押し付けに関する内容が多い。
- 約6割が、ジェンダーギャップを感じる職場の慣習や暗黙のルールがあると回答。変わって欲しい慣習やルールの1位は「男性が長期の育休を取りづらい空気」。
- 理不尽な慣習やルールを感じながらもそれを指摘できなかったことがある人は約6割に上り、その理由は、諦めや同調圧力によるものが多い結果に。
「We help people get jobs.」をミッションに掲げるIndeedでは、あらゆる人々が公平に自分にあった仕事を見つけられるような社会の実現を目指しています。本調査で明らかとなった結果も踏まえ、今後も仕事探しや就業における男女格差を含むあらゆる障壁やバイアスを無くしていくための活動にも尽力してまいります。
■ Indeed「#これでいいのか大調査」結果要約
1. ジェンダーギャップ問題への意識/関心
6割以上がジェンダーギャップは解消した方がいい問題と考える一方で、身近なテーマと捉える人は 2割以下。問題意識は高いものの、自分ごととして捉える割合はまだ低い。 職場でジェンダーギャップ改善の取り組みがあると、問題意識の割合が15ポイント近く高まる。 |
- ジェンダーギャップの解消とは「全ての人が性別で不利益を被らないこと」(79.3%)「男性と女性の格差をなくすこと」(64.1%)と捉えている人が多く、6割以上が「解消した方がいい問題」(62.1%)だと考えている。
- 一方で、「ジェンダーギャップは自分にとって身近なテーマである」(19.6%)、「解消が自分にメリットがある」(24.0%)の数値は全体的に低く、自分ごととして捉えている人の割合は低いことが判明。
- また、職場でジェンダーギャップ改善の取り組みがある人の方が、ジェンダーギャップに対して課題意識や自分ごと化されている傾向が高いことが判明。
- 日本のジェンダーギャップ指数の順位※に対して、「職場でジェンダーギャップ改善の取り組みがある層」は「改善の取り組みがない層」と比べ、「順位を上げるように取り組むべき問題だと思う」と回答した人の割合が13.9ポイント高く、「順位が上がることでメリットがある」と回答した人の割合が14.7ポイント高い結果となった。
2. ジェンダーギャップを感じた経験
約7割が 職場でジェンダーギャップを感じた経験あり。 産休・育休・子育てに関する経験や、性別による偏った仕事の押し付けに関する内容が多い。 |
- 直近3年のうちに職場でジェンダーギャップを「感じたことがある」は66.9%に上る。
- 職場でジェンダーギャップを感じた経験TOP3は、1位「子育てとフルタイム勤務の両立が難しい」(13.6%)、2位「男女で賃金・ボーナスに差がある」(13.1%)、3位「男のくせに、女性なのに、などの性別による立ち振る舞いを求められる」(11.8%)。女性では「生理で休むと言いづらい」(25.8%)が最も多かった。
- 職場でジェンダーギャップを感じた経験1位となった「子育てとフルタイム勤務の両立が難しい」を性・年代別に見ると、30代女性が34.8%と最も高い。
- 投稿募集で集まった声(675件)を集計すると、職場でジェンダーギャップを感じた内容として「育休や休みをとりにくい(主に男性)」(13.3%)「産休育休からの復帰が難しい」(13.2%)の2つに関連した投稿が多く、次いで「(性別によって)正当に評価されない」(12.1%)「性別による偏った仕事の押し付け」(11.4%)に関連した投稿が多い結果となった。
3. 職場の慣習やルール
約6割が、ジェンダーギャップを感じる職場の慣習や暗黙のルールがあると回答。 変わって欲しい慣習やルールの1位は「男性が長期の育休を取りづらい空気」。 |
- 59.8%が、ジェンダーギャップを感じる職場の慣習やルールがあると回答。TOP3は、1位「男性の方が昇進しやすい」(18.5%)、2位「男性の方が責任ある仕事を任される/リーダーになりやすい」(16.5%)、3位「男性は長期(1ヶ月以上)の育休を取得しづらい空気がある」(16.4%)。
- 男女で意識の違いが最も大きかったのは「女性が生理で休むとは言いづらい雰囲気がある」(男性5.0%:女性20.3% 15.3pt差)。
- 変わって欲しい慣習やルールを尋ねたところ、最も多かったのは「男性は長期(1ヶ月以上)の育休を取得しづらい空気がある」(10.5%)、次いで「女性は子育てとフルタイム勤務の両立が難しい」(9.9%)。
4. 職場でジェンダーギャップが改善しない背景
理不尽な慣習やルールを感じながらもそれを指摘できなかったことがある人は約6割に上り、 その理由は、諦めや同調圧力によるものが多い結果に。 |
- ジェンダーギャップを感じる職場の慣習やルールがあると回答した3,343人のうち、理不尽な慣習やルールを 指摘できなかった経験のある人は約6割(59.0%)。
- 理不尽な慣習やルールを指摘できなかった経験を年代別でみると、30代が最も多く64.6%に上った。 さらに性別でみると、30代男性は、7割が「理不尽な慣習やルールに違和感を感じたことがある」(70.5%)と回答している一方で、「立場上、他人に強いてしまった」経験も45.1%と最も多い結果となった。
- 理不尽な慣習やルールに対して指摘できなかった理由や行動しなかった理由を見ると、「どうせ変えられないと思ったから」(45.9%)、「波風を立てたくなかったから」(39.7%)、「自分の立場が弱いから」(34.8%)といった、諦めの姿勢や同調圧力によるものが上位を占めた。
- ジェンダーギャップが是正されない理由を自由回答で尋ねたところ、「保守的」「同調圧力が強く、声を上げづらい」「古くからの慣習」などの声が散見された。
■Indeed「#これでいいのか大調査」 実施概要
「ハロー、ニュールール!」キャンペーンの第一弾として、日本の職場のジェンダーギャップのリアルな実態を把握するために、働く上でのジェンダーに関する違和感を日本全国から募集する「#これでいいのか大調査」を実施しました。バカボンのパパお馴染みのセリフ「これでいいのだ」ではなく、あえて「これでいいのか?」の問いかけを 発することで、日本全国の働く人のジェンダーギャップやジェンダーに関する違和感などの生の声が集まりました。
<インターネット調査 概要>
・調査方法:インターネット調査
・調査対象:全国15歳以上の働く男女5,000人(総務省の労働力調査結果に合わせて割り付け)
構成比(%)は小数第2位以下を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。
・調査方法:インターネット調査
・調査期間:2022年9月22日(木)〜 9月24日(土)
※本調査は「男性」「女性」と性自認している方を対象として調査を行っていますが、Indeedはあらゆる人の仕事探しをサポートしており、異なる性自認の方がいることも認識するとともに、同じようにサポートを行っていきたいと考えています。
<投稿募集 概要>
・募集方法:電話録音、Twitterのツイート、投稿フォーム
・対象地域:全国
・投稿数 :675件(Twitter投稿62件、投稿フォーム613件)
・募集期間:2022年10月28日(金)~12月23日(金)
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
■ Indeed「#これでいいのか大調査」結果詳細
1. ジェンダーギャップ問題への意識/関心
- ジェンダーギャップの解消とは「全ての人が性別で不利益を被らないこと」(79.3%)、「男性と女性の格差をなくすこと」(64.1%)と捉えている人が多く、6割以上が「解消した方がいい問題」(62.1%)だと考えている。
- 一方で、「ジェンダーギャップは自分にとって身近なテーマである」(19.6%)、「解消が自分にメリットがある」(24.0%)の数値は全体的に低く、自分ごととして捉えている人の割合は低いことが判明。
一方、ジェンダーギャップが解消すると「自分にとってもメリットがあると思う」(24.0%)と答えたのは約4人に1人、 「ジェンダーギャップは自分にとって身近なテーマである」(19.6%)と答えたのは2割以下しかいませんでした。ジェンダーギャップは社会的な課題であると認識していても、自分ごととして捉えている人は少ない実態が分かります。
- 職場でジェンダーギャップ改善の取り組みがある人の方が、ジェンダーギャップに対して課題意識や自分ごと化されている傾向が高いことが判明。
- 日本のジェンダーギャップ指数の順位※に対して、「職場でジェンダーギャップ改善の取り組みがある層」は「改善の取り組みがない層」と比べ、「順位を上げるように取り組むべき問題だと思う」と回答した人の割合が13.9ポイント高く、「順位が上がることでメリットがある」と回答した人の割合が14.7ポイント高い結果となった。
取り組みがある層では「順位を上げるよう取り組むべき」と答えた人が63.9%であるのに対し、取り組みがない層では50.0%と13.9ポイントの差がつきました。また、取り組みがある層では「順位が上がることで自分にもメリットがある」と答えた人が34.7%であるのに対し、取り組みがない層では20.0%と、14.7ポイントの差がつきました。職場でジェンダーギャップ解消に対する取り組みがある人の方が、課題意識を持ったり、自分ごととして考えたりする傾向が高いことが示唆されます。
※ 世界経済フォーラム「The Global Gender Gap Report 2022」
2. ジェンダーギャップを感じた経験
- 直近3年のうちに職場でジェンダーギャップを「感じたことがある」は66.9%に上る。
- 職場でジェンダーギャップを感じた経験TOP3は、1位「子育てとフルタイム勤務の両立が難しい」(13.6%)、2位「男女で賃金・ボーナスに差がある」(13.1%)、3位「男のくせに、女性なのになどの性別による立ち 振る舞いを求められる」(11.8%)。
- 職場でジェンダーギャップを感じた経験1位の「子育てとフルタイム勤務の両立が難しい」を性・年代別に見ると、30代女性が34.8%と最も高い。
- 投稿募集で集まった声(675件)を集計すると、職場でジェンダーギャップを感じた内容として「育休や休みを取りにくい(主に男性)」(13.3%)、「産休育休からの復帰が難しい」(13.2%)の二つに関連した投稿が多く、次いで「(性別によって)正当に評価されない」(12.1%)、「性別による偏った仕事の押し付け」(11.4%)に関連した投稿が多い結果となった。
3. 職場の慣習やルール
- 59.8%が、ジェンダーギャップを感じる職場の慣習やルールがあると回答。TOP3は、1位「男性の方が昇進しやすい」(18.5%)、2位「男性の方が責任ある仕事を任される/リーダーになりやすい」(16.5%)、3位「男性は長期(1ヶ月以上)の育休を取得しづらい空気がある」(16.4%)。
- 男女で意識の違いが最も大きかったのは「女性が生理で休むとは言いづらい雰囲気がある」(男性5.0%:女性20.3% 15.3pt差)。
ジェンダーギャップを感じる職場の慣習やルールのTOP5は、1位「男性の方が昇進しやすい」(18.5%)、2位「男性の方が 責任ある仕事を任される」(16.5%)、3位「男性は長期(1ヶ月以上)の育休を取得しづらい」(16.4%)、4位「女性は子育てとフルタイム勤務の両立が難しい」(16.0%)、5位「男性の方が、子供が生まれてからも、以前と同じように働き続けられる人が多い」(13.9%)でした。また、男女で意識の違いが最も大きかったのは「女性が生理で休むとは言いづらい雰囲気がある」(男性5.0%:女性20.3% 15.3pt差)でした。男性に差別の意識がなくても、女性は差別と感じていることがあるようです。
- 変わって欲しい慣習やルールを尋ねたところ、最も多かったのは「男性は長期(1ヶ月以上)の育休を取得しづらい空気がある」(10.5%)、次いで「女性は子育てとフルタイム勤務の両立が難しい」(9.9%)。 変わって欲しい慣習やルールの1位は「男性は長期(1ヶ月以上)の育休を取得しづらい」(10.5%)でした。ジェンダーギャップを感じる職場の慣習やルールの具体例の自由回答でも、「男性の育休」を求める声が多数寄せられました。
4. 職場でジェンダーギャップが改善しない背景
- ジェンダーギャップを感じる職場の慣習やルールがあると回答した3,343人のうち、理不尽な慣習やルールを 指摘できなかった経験のある人は約6割(59.0%)。
- 理不尽な慣習やルールを指摘できなかった経験を年代別で見ると、30代が最も多く64.6%に上った。 さらに性別で見ると、30代男性は、7割が「理不尽な慣習やルールに違和感を感じたことがある」(70.5%)と回答している一方で、「立場上、他人に強いてしまった」経験も45.1%と最も多い結果となった。
- 理不尽な慣習やルールに対して指摘できなかった理由や行動しなかった理由を見ると、「どうせ変えられないと思った」(45.9%)、「波風を立てたくなかった」(39.7%)といった、諦めの姿勢や同調圧力によるものが 上位を占めた。
- ジェンダーギャップが是正されない理由、自由回答では「保守的」、「同調圧力が強く、声を上げづらい」、「古くからの慣習」などの声が散見された。
■プレスリリースはこちらからもご確認いただけます。
Indeed Japan Press Room:https://jp.indeed.com/press/releases/20230207
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像