【人事必見】求職者に聞いた！応募したくなるスカウトメールと求人票とは？

株式会社MS-Japan(本社：東京都千代田区 代表取締役社長：有本隆浩／以下MS-Japan 証券コード：6539)は、同社が運営するビジネスメディア『Manegy（マネジー）』にて、求職者が応募したくなる企業のスカウトメールと求人票の特徴について調査しました。

●特集記事：https://ms-japan.jp/contents/topics_jinji_scout

求職者から応募をもらうためには、魅力的な求人票を作成する・スカウトメールを打つなど見てもらう工夫が必要です。同じような募集条件でも応募数が変わってきます。

求職者にとって企業の第一印象が決まる求人票やスカウトメールはどのような部分で差がついてしまうのでしょうか。そこで、今回は求職者の方々にアンケートを行い、求人応募する際のポイントをスカウトメールと求人票の観点から調査しましたので、ご確認ください。

■スカウトメールを成功させるには

・スカウトメールとは？
スカウトメールとは、求人サイトなどに登録している求職者に直接メッセージを送り、応募を促す採用手法です。そのため応募が集まらない求人に対して、求職者にアプローチできる有効な手法です。

・求職者はスカウトメールのどこを見る？
では、実際にスカウトメールを受け取った求職者がメールのどの部分を見て、応募すると判断しているのでしょうか。アンケート結果を見ていきましょう。

◆第一位「求人概要の詳細」
「求人概要の詳細」と答えた方は半数以上でした。求人概要が分かりづらい求人では、仕事内容などのイメージが付きづらいため、応募対象から弾かれてしまいます。
また希望年収よりも大幅に低い場合や希望職種ではない場合のスカウトメールにも応募対象から外れます。
そのため、募集ポジションのペルソナを設定して、条件を満たしている方にスカウトメールを送るのが大切です。

◆第二位「個人に合わせた内容」
「個人に合わせた内容」と答えた方は約8割でした。求人広告とは違い、アプローチしたい求職者へ直接メッセージを送れるのがスカウトメールの醍醐味です。そのため、いかに"特別感"を出して、求職者に興味を持ってもらうかが大切になります。第四位に位置する「件名」もそうですが、件名や本文でいかに求職者の興味を惹いて、最後までスカウトメールに目を通してもらうかが重要になってきます。どうしてオファーしたのか、どのような部分で候補者のスキルや経験が自社とマッチすると思ったのか、など求職者へ寄り添った内容で個別にカスタマイズしていくことが求人応募の後押しになります。

◆第三位「企業概要」
企業概要も注目している方が半数以上います。
ネット検索でも得られる情報のみを伝えるのではなく、今後のビジョンや社風なども伝えていきましょう。
自分のスキルや経験を活かして活躍できるイメージを件名や本文で伝えた後は、「これからどのような会社にしていきたいのか」が伝われば、興味を惹くことができると思います。

■応募に繋がる求人票を作るには

・求人票とは？
求人票とは、募集職種の仕事内容や給与、待遇等の条件面を記載し、求職者が応募を決める際の判断材料にするものです。そのため、表記が必須な項目や書いてはいけない項目など決まりが多いものの、他社と差別化した自社の魅力を伝えるために工夫する必要があります。

・求職者は求人票のどこを見る？
では、実際に求職者は求人票のどこを見て、応募すると判断しているのでしょうか。

​​◆第一位「給与」
第一位は「給与」で、7割以上の方が注目していると回答しました。やはり前職よりも収入をアップさせたいと考える求職者は多いようです。求人応募してもらうために、まずは給与面で検討土台に上がる必要があるでしょう。

◆第二位「仕事内容」
第二位「仕事内容」は、第一位とほとんど変わらず7割近くの方が注目していると回答しました。自分自身のスキルや経験を活かせそうか、興味が湧く業務内容なのかなど、求人票を見た求職者が、入社後に働いている姿をイメージ出来るかがポイントとなってきます。配属部署の業務内容だけでなく、実際に候補者が入社した場合に担当してもらう業務まで記載すると、より多くの応募に繋げることが出来るでしょう。

◆第三位「雇用形態」
第三位「雇用形態」も重要な情報です。求職者によって求める労働条件や雇用形態は変わるため、後々のトラブルを避けるためにもしっかりと記載しておきましょう。

調査の詳しい内容は、下記の特集記事をご確認ください。
●特集記事：https://ms-japan.jp/contents/topics_jinji_scout

 
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■調査概要
・調査期間:2021年2月19日〜2月26日
・調査方法:Manegy［マネジー］にてWebアンケートを実施
・調査対象:Manegy会員577名

■株式会社MS-Japan について（https://company.jmsc.co.jp/）
弁護士、公認会計士、税理士等の資格を有する士業と、一般事業会社の管理部門職種（経理・財務・人事・総務・法務・経営企画等）に特化した、人材紹介事業（有料職業紹介事業）を主たる事業としております。同領域に特化することにより、業界の業務内容や業界の動向に対する知識が蓄積されやすく、専門特化型ならではの精度の高いマッチングを実現しており、国内の上場企業、非上場企業、外資系企業や金融機関等に加え、会計事務所、監査法人、法律事務所等の専門的な組織まで幅広く当社のサービスを提供しております。