『10時始業のビジネスパーソンが仕事前に参加する授業』を3月から放送します。〜夜忙しくて学べない方へ、いつもの朝に「オンライン生放送授業」を足しませんか?〜
毎週月曜あさ9:00〜9:45 3月の先生は 松本利明 先生、伊藤羊一 先生、浅田すぐる 先生、稲葉崇志 先生
生涯学習のオンライン生放送コミュニティ『Schoo(スクー)』を運営する株式会社Schoo(本社:東京都渋谷区鶯谷町、代表取締役社長:森 健志郎、以下:スクー)は2020年3月より、毎週月曜9時からの45分間『10時始業のビジネスパーソンが仕事前に参加する授業』(通称:『朝Schoo』)のオンライン生放送シリーズを開始します。
■『朝Schoo』授業URL
https://schoo.jp/class/6703
■『朝Schoo』コンセプトと対象者
・いつもの朝時間を少しでも有意義にしたいビジネスパーソン
・夜の「学び」の時間を確保しにくい方
・その日の仕事のパフォーマンスを上げたい方
・育休取得からの仕事復帰が不安な方、復帰に備えたい方
・「朝活」はしたいがリアルイベントはハードルが高い方
・時差出勤で10時始業になった方
スクーでは毎日19時以降にオンライン生授業を放送していますが、夜だけではなく朝も放送してほしいという要望がありました。また、朝のラッシュを避け時差出勤の時間帯を拡大する企業の増加や、テレワーク実施企業の増加により朝の時間を確保しやすい方も増えてくると予想しています。
始業前に『朝Schoo』を見ることで、「その日使えるビジネススキル」を学ぶことができます。また、同じ朝の時間帯にビジネスパーソン同士が実名で授業内タイムライン上に集まるため、オンライン上で活発な交流と週初めのモチベーションアップにも繋げられる仕組みです。
『朝Schoo』開始の要望は特に子育て世代から多く、「育休から仕事復帰する際の事前準備はしたいが夜は時間がない」という方にもこの授業を活用してほしいと考えています。
今後もスクーはビジョンである「世の中から卒業をなくす」を掲げ、一人ひとりが主体的に学び続けられるよう、学びを“もっと楽しく、学びやすく、続けやすいもの”に進化させていきます。
- 授業スケジュール
◎3月2日(月)・9日(月) 松本 利明 先生
人事・戦略コンサルタント HRストラテジー代表。マーサー、アクセンチュア等の外資系コンサルティング会社のプリンシパルを経て現職。外資系や日系の大企業から中堅企業まで600社以上の人事や働き方改革に従事。5万人のリストラと7000名を超えるリーダーの選抜と育成をおこなった『人の「目利き」』。最近は企業向けのコンサルティングに加え、ライフワークとして社会人向けに仕事術やキャリアの組み立て方を提供。主な著書に『「ラクして速い」が一番すごい』(ダイヤモンド社)、『稼げる人稼げない人」の習慣』(日本経済新聞社)などはベストセラー。日本人材マネジメント協会執行役員。BBC、TBS、日本経済新聞、AERA等メディア実績多数。
◎3月16日(月) 伊藤 羊一 先生
ヤフー株式会社 Yahoo!アカデミア学長。1990年日本興業銀行入行、企業金融、企業再生支援などに従事後、2003年プラス株式会社に転じ、流通カンパニーにて物流再編、マーケティング、事業再編・再生を担当。2012年執行役員ヴァイスプレジデントとして、事業全般を統括。2015年4月ヤフー株式会社に転じ、企業内大学Yahoo!アカデミア学長として、次世代リーダー育成を行う。グロービス経営大学院客員教授としてリーダーシップ系科目の教壇に立つほか、KDDI ∞ Labo、IBM Blue Hub、MUFG Dijitalアクセラレーター、Code Republicほか、様々なアクセラレータープログラムにて、スタートアップのスキル向上にも注力。
◎3月23日(月) 浅田 すぐる 先生
「1枚」ワークス株式会社 代表取締役。著者累計28万部超のビジネス書作家。愛知県名古屋市出身。旭丘高校、立命館大学卒。在学時はカナダ・ブリティッシュ・コロンビア大学留学。トヨタ自動車(株)入社後、米国勤務などを経験した後、6年目で同社のグローバル企業ウェブサイト管理業務を担当。「伝わるサイト」へのカイゼンを実現し、企業サイトランキングで全業界を通じ日本一を獲得する。その後、日本最大のビジネススクールである(株)グロービスへの転職を経て、独立。 現在はビジネスコミュニケーションをテーマにした企業研修・講演・コンサルティングなどを多数実施。受講者数は6,000名以上。自社でも独自の教育プログラム“「伝わる」思考×「1枚」の型 1sheet Frame Works”という1年間のスクールプログラムを開講。
◎3月30日(月) 稲葉 崇志 先生
組織人事コンサルタント、株式会社メイクセンス 代表取締役。筑波大学大学院ビジネス科学研究科修了(経営学修士)。NTTデータ経営研究所や日本アイ・ビー・エムで民間企業に対する情報戦略や組織戦略領域のコンサルティング、中央省庁や地方公共団体、業界団体からの委託による調査・研究を行う。その後、総合人材サービスグループ傘下のシンクタンクの上席主任研究員として、働き方改革、第4次産業革命による雇用への影響、個人の生産性やクリエイティビティ向上を目的としたマネジメントのあり方などの研究に携わる。現在は、人材教育や制度改革のコンサルティング等、組織人事領域から企業の支援に取り組む。2019年3月『「A4一枚」から始める最速の資料作成術』を出版。
- 4月以降の先生
◎木村 明日香 先生
8 年間局アナとしてのキャリアを積んでフリーアナウンサーに。現在は、一瞬で人を魅了する伝え方を約 800 人の経営者・起業家・会社員に直接指導。 局アナ流の相手をファンにする“スピーキング技術“と心理的アプローチから思考や行動を変える“言葉の選択“を組み合わせたオリジナルメソッドを伝える。3 か月の長期講座は9期まで毎回満席・ キャンセル待ちの人気に。特に「相手に嫌われずに自分の言いたいことを伝える方法」は好評を得ている。その他、パラレルキャリアの女性の活躍推進事業などにも取り組んでいる。
◎清水 久三子 先生
大手アパレル企業を経て、1998年にプライスウォーターハウスコンサルタント(現IBM)入社。企業変革戦略コンサルティングチームのリーダーとして、多くの変革プロジェクトをリード。2005年に当時の社長から命を受け、コンサルティング&SI事業の人材開発部門リーダーとして育成プログラムを設計導入。2013年に独立し執筆・講演活動を開始。講師として、大前研一ビジネス・ブレークスルー、日本能率協会、日経BPセミナー、大手銀行系研修会社などに多数のプログラムを提供。著書は「一流の学び方」など現在15冊を出版。東洋経済オンライン、プレジデントオンラインなど連載多数。
◎北條 久美子 先生
東京外国語大学を卒業し、ウェディング司会・研修講師を経て、2007年 エイベックスグループホールディングス株式会社人事部にて教育担当に。2010年にキャリアカウンセラー・研修講師として独立。全国の企業や大学などで年間 約2,500人へビジネスマナーやコミュニケーション、キャリアの研修・セミナ―を行う。現在はライフスタイリストとしてワーク(仕事)寄りだった人生を、生きること=ライフにシフト。自分らしく、かつ生き方を自分らしく美しくすることを自らも目指し、それを広める場作りに力を入れる。2016年4月、著書「ビジネスマナーの解剖図鑑」(エクスナレッジ)発行。
◎松尾 伊津香 先生
プロボディデザイナー。疲労回復専用ジムZEROGYM プログラムディレクター。関西学院大学文学部総合心理科学科卒業。 全米ヨガアライアンスRYT200 時間取得。日本ヨーガ瞑想協会登録講師。アナトミック骨盤ヨガ指導講師。 ミスター&ミセス・モデルジャパン2016 日本大会〈ミス・モデルジャパン ガールズ部門〉第3位。食事制限により苦しむ女性たちを間の当たりにし食欲は制限するものではなく鎮静するものだという考えから食欲と食べ方の研究を続け、自身のオリジナルメソッドとして「食事瞑想」を確立。また、2017年にはストレッチとマインドフルネスを掛け合わせた疲労回復プログラムを開発し、日本初の疲労回復専用ジムZEROGYMを立ち上げる。
■株式会社Schooについて
設 立:2011年10月3日 資本金:8億1300万円(資本準備金含む) 代表取締役社長CEO:森 健志郎
本 社:〒150-0032 東京都渋谷区鶯谷町2-7 エクセルビル4階
事業内容:大人たちがずっと学び続けるオンライン生放送学習コミュニティ『Schoo(スクー)』の運営
URL:コーポレートサイトhttp://corp.schoo.jp/ 個人向けサイトhttps://schoo.jp/
法人向けサイトhttps://schoo.jp/biz オウンドメディアhttps://pencil.schoo.jp/
オンライン生放送学習コミュニティ『Schoo(スクー)』を運営。2012年のサービス開始以降毎日生放送授業を配信。授業ジャンルは、すぐに使えるビジネススキル・プログラミング・経済・デザイン・思考法・文章術や働き方・お金・健康まで幅広く制作。過去の放送は録画授業とし約4,700本公開中。生放送は無料、録画授業は見放題プラン「新プレミアムサービス(980円/月、iOS及びAndroidアプリ1,080円/月)」がある。個人会員数は40万人を突破(2019年12月末時点)。ビジネスプランは学習動画を元にした研修カリキュラムの提供やレポート提出、利用者の学習時間・学習傾向から興味のある分野を分析でき、導入企業は累計1,000社(2020年1月末時点)。「世の中から卒業をなくす」をミッションに掲げ、オンラインで学校を再発明すべく地方自治体や大学・教育機関との連携を強めている。
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