アクサダイレクト生命、7月2日に保険料を改定　定期保険、収入保障保険の保険料を平均16.2％＊1 引き下げ

9年連続 世界No.1の保険ブランド＊2 AXAグループのアクサダイレクト生命保険株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：斎藤英明、以下「アクサダイレクト生命」）は、7月2日に「アクサダイレクトの定期保険２」と「アクサダイレクトの収入保障２」の保険料を改定し、平均16.2％＊1 引き下げることとしました。

この改定により、「アクサダイレクトの定期保険２」と「アクサダイレクトの収入保障２」は、業界最安水準＊3の保険料を実現いたします。
保障内容はそのままに保険料はこれまで以上にお手頃となるため、「できるだけ安く」「より大きな保障を手にいれたい」というお客さまのニーズにお応えできる商品となっています。
なお今回の改定は、おもに近年の国民全体の死亡率の改善を反映したものですが、予定利率などの改定を同時に実施するため一部の契約内容では保険料が引き上げになる場合があります。
また、現在取扱中のその他の商品につきましては、保険料改定を行う予定はございません。

 

■「アクサダイレクトの定期保険２」新旧の月額保険料例

保険期間・保険料払込期間：10年、死亡・高度障害保険金額1,000万円

詳しい商品内容は「アクサダイレクトの定期保険２」の商品特長ページをご覧ください。
https://www.axa-direct-life.co.jp/products/term/

 

■「アクサダイレクトの収入保障２」新旧の月額保険料例

保険期間・保険料払込期間：65歳満了、死亡・高度障害年金月額10万円、年金支払保証期間5年

詳しい商品内容は「アクサダイレクトの収入保障２」の商品特長ページをご覧ください。
https://www.axa-direct-life.co.jp/products/income/

改定前の「アクサダイレクトの定期保険２」「アクサダイレクトの収入保障２」のお申込みは、2018年7月1日の終日、販売を停止させていただきます。


＊1　2017年度に「アクサダイレクトの定期保険２」と「アクサダイレクトの収入保障２」にご契約されたお客さまが、契約時の年齢・保障内容かつ2018年7月2日時点の改定後保険料でご契約されたと仮定した場合の、保険料の平均引き下げ率。
＊2　インターブランド社「BEST GLOBAL BRANDS 2009～2017」より。
＊3  アクサダイレクト生命を含む全生命保険会社の定期保険および収入保障保険（リスク細分型商品を除く）を以下の条件で比較した結果、保険料が最も安い保険会社の商品とアクサダイレクト生命の商品との保険料差が10％未満であったため「業界最安水準」という表記を使用しています。
【比較条件】2018年6月1日現在（アクサダイレクト生命の保険料は2018年7月2日以降のもの）
定期保険：20歳、30歳、40歳、50歳の各男女、死亡・高度障害保険金額1,000万円、保険期間10年、月払。リビング・ニーズ特約等の各種特約の有無は考慮せず。収入保障保険：20歳、30歳、40歳、50歳の各男女、死亡・高度障害年金月額10万円、保険期間・保険料払込期間65歳満了、年金支払保証期間5年、月払。リビング・ニーズ特約等の各種特約の有無は考慮せず。

アクサダイレクト生命について
アクサダイレクト生命は、2008年4月より営業を開始した日本初のインターネット専業生命保険会社で、アクサ生命保険株式会社の100％子会社です。アクサ生命、アクサダイレクト生命、アクサ損害保険の3社で形成されているアクサ ジャパンのダイレクトビジネスを担う生命保険会社として、手頃でわかりやすく、お客さまが自信を持って選択できる保険商品を、インターネットを通じて提供しています。チャネルとデバイスを複合的に活用することでサービスの利便性向上をはかり、お客さまが納得してご契約いただけるよう独自のオムニチャネルを構築しています。
 AXAグループについて
AXAは世界64ヶ国で16万人の従業員を擁し、1億500万人のお客さまにサービスを提供する、保険および資産運用分野の世界的なリーディングカンパニーです。国際会計基準に基づく2017年度通期の売上は985億ユーロ、アンダーライング･アーニングス（基本利益）は60億ユーロ、2017年12月31日時点における運用資産総額は1兆4,390億ユーロにのぼります。AXAはユーロネクスト・パリのコンパートメントAに上場しており、AXAの米国預託株式はOTC QXプラットフォームで取引され、ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス（DJSI）やFTSE4GOODなどの国際的な主要SRIインデックスの構成銘柄として採用されています。また、国連環境計画・金融イニシアチブ（UNEP FI）による「持続可能な保険原則」および「責任投資原則」に署名しています。