高性能住宅なのに暑い…省エネ義務化でも落とし穴
熱中症搬送の約4割は「家の中」、今年も酷暑に備えを
個人向け総合不動産コンサルティング・ホームインスペクション(住宅診断)、マンション管理組合向けコンサルティングを行う“不動産の達人株式会社さくら事務所”(東京都渋谷区/社⻑:大⻄倫加)は、住居内での熱中症搬送者の増加を受けて、快適性・健康・資産価値を守るための断熱施工品質の重要性について発表いたしました。本件に関する取材やご質問がございましたらお気軽にお問い合わせください。
深刻さを増す猛暑、「家の中だから安全」は思い込み

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昨年(令和6年)、全国の熱中症による救急搬送者は過去最多の97,578人
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そのうちの38%が“住居内”で発生
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日本気象協会は2025年の7〜9月も「厳しい残暑」を予測している
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高齢者に限らず、在宅時間の長い子育て世帯・在宅勤務世帯もリスクあり
「省エネ基準義務化」の裏で理想と現場のギャップが生むリスク
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2025年4月から、省エネ基準適合義務化が全国で施行
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新築住宅は断熱性能等級4以上が必須に
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高断熱・高気密化の流れが加速し、冷暖房効率やCO₂削減に貢献
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理想と現場のギャップ
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構造や防水と比較して断熱工事は検査が十分に行われておらず、推奨施工マニュアルが守られないことも
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設計上は高性能でも、断熱の施工不良が室内環境に大きな差を生む
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【調査データ】新築戸建ての6割で断熱不具合
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当社が2024年(1/1~12/31)に実施した1,156件の新築住宅工事中検査では、断熱施工の不具合指摘率は60.5%だった
→省エネ基準義務化以前でも元々不具合が多い箇所
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よく見られる施工不良:断熱材の隙間、気流止めの不十分さ、窓周りや床・天井部での断熱材入れ忘れ

プロが教える断熱施工のセルフチェック方法
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天井:天井点検口から屋根裏を覗いて、天井用断熱材が乱れていないか確認
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床:床下点検口から床下を覗いて、床用の断熱材が他より下がっている箇所が無いか確認
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壁:壁紙のシミ・剥がれ・カビの発生(内部結露の可能性)
これらの症状があれば、断熱施工不良の疑いも。屋根裏・床下に侵入するのは危険なため、専門家による調査の活用を推奨します。
さらに具体的なお話が聞きたい方はお気軽にお問合せください。専門家が事例と共に取材にてお話させていただきます。
さくら事務所について
株式会社さくら事務所は「人と不動産のより幸せな関係を追求し、豊かで美しい社会を次世代に手渡すこと」を理念として活動する、業界初の個人向け総合不動産コンサルティング企業です。1999年、不動産コンサルタント長嶋修が設立。第三者性を堅持した立場から、利害にとらわれない住宅診断(ホームインスペクション)やマンション管理組合向けコンサルティング、不動産購入に関する様々なアドバイスを行う「不動産の達人サービス」を提供、72,000組を超える実績を持っています。
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