デル・テクノロジーズ、中小企業のテレワーク導入状況とニューノーマル時代の働き方に関する意識調査結果の後編を発表
● テレワーク実施者の半数以上はテレワークに概ね満足しているものの、全体の8割がコロナ収束後に「出社／オフィスワーク」を希望。
● デル・テクノロジーズはテレワークや多様化する働き方の生産性向上をサポート。
● デル・テクノロジーズはテレワークや多様化する働き方の生産性向上をサポート。
デル・テクノロジーズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大塚俊彦、以下、デル・テクノロジーズURL：https://www.delltechnologies.com/ja-jp/index.htm）は、2021年8月に全国の中小企業（従業員数1～99人）の経営者および会社員1,110人に対して実施したテレワークおよびニューノーマル時代の働き方に関する意識調査結果の＜後編：ニューノーマル時代の働き方＞を本日発表しました。
デル・テクノロジーズでは、働き方改革の推進やコロナ禍の影響により急速にテレワークの普及が進む中、中小企業におけるテレワークの利用動向などを調査しました。本調査の＜後編：ニューノーマル時代の働き方＞では、新型コロナウイルスの収束を見据えたニューノーマル時代の働き方への展望や投資動向についての調査結果をまとめています。その結果から、コロナ収束後におけるニューノーマル時代の働き方についても、多くの回答者が出社／オフィスワークへの回帰を予測、かつ希望するという結果となり、中小企業においては依然としてテレワークが定着していない様子が見受けられました。その他の調査結果は、以下の通りです。
調査結果のハイライト
＜後編：ニューノーマル時代の働き方＞
調査結果の概要
＜後編：ニューノーマル時代の働き方＞
● コロナが収束に向かった場合、全体の8割超が出社／オフィスワーク主流の働き方への回帰を予測。
ワクチン接種が進み、コロナが収束に向かった場合の働き方について尋ねたところ、「完全出社／オフィスワークに戻る」との回答が56.0％、「併用で出社／オフィスワークが主流になる」との回答が30.0％となりました。テレワークが主流（「完全テレワークになる」および「併用でテレワークが主流になる」）になるとの回答は、わずか14.0％という結果になりました。
● コロナが収束に向かった場合、全体の約8割は「出社／オフィスワークが主流」の働き方を希望。
コロナが収束に向かった場合に希望する働き方について尋ねたところ、「完全出社／オフィスワーク（51.3％）」が過半数を占めました。「テレワークと併用で出社／オフィスワークが主流（28.9％）」と合わせると、全体の8割が出社／オフィスワークをメインとした働き方を希望しており、中小企業におけるテレワークへの期待感は高くないことがうかがえる結果になりました。
● 4割強の回答者の勤務先で、「出社／オフィスワークを推奨」。
勤務先ではテレワークと出社／オフィスワークのどちらを推奨しているかを尋ねる質問では、「どちらかといえば出社／オフィスワーク」との回答が45.7％とトップに。つづいて39.3％が「いずれかが推奨されているということはない」と回答しましたが、「どちらかと言えばテレワーク」を推奨している企業はわずか15.0％という結果になりました。
コロナ収束後、出社／オフィスワークとテレワークのどちらが嬉しいと感じるのか尋ねたところ、出社／オフィスワークを好む回答者（32.5％）が、テレワークを好む回答者（25.1％）を上回りました。また、いずれの場合も、「どちらでもない」との回答が過半数を占めました。
ニューノーマル時代にどのような働き方に興味があるかを尋ねたところ、36.8％が「自由な働き方（フレックス勤務、時短や週3-4日勤務）」と回答。つづいて「副業の解禁（18.7％）」、「ノー残業デー（17.7％）」という結果になりました。「ワーケーション（11.9％）」、「シェアオフィス、サテライトオフィスなどの活用（8.6%）」や「ホテルなどのテレワークプランの活用」を期待する声も一定数あり、働き方における興味の多様性が見て取れました。
なお、実際に導入する可能性がある働き方としても、「自由な働き方（フレックス勤務、時短や週3-4日勤務）」が第1位となりました。
また、雇用形態別に比較すると、従業員の方が新しい働き方への関心が高い傾向が見られました。「自由な働き方」に興味がある方は、経営者・役員では30.4％であるのに対し、従業員ではそれを14.2ポイント上回る44.6％となりました。さらに「副業の解禁」についても従業員の24.0％が興味を示しているのに対し、経営者・役員ではわずか14.4％にとどまる結果となりました。
● ニューノーマル時代の働き方に、パソコンは必須。3割強が投資予定のIT関連機器第1位に「パソコン手配」と回答。
ニューノーマル時代において、どのようなIT関連機器に投資予定か尋ねたところ、「パソコンの手配」との回答がトップで36.4％。つづいて「ネットワークやセキュリティの再設計／構築」が29.6％、「データのバックアップ／災害対策などのBCP対策」が22.4％という結果になりました。
今回の調査結果から、現状と今後の予測の両面において中小企業におけるテレワークの導入・実施状況は、あまり進展していないことが浮き彫りになりました。一方で、ニューノーマル時代の新しい働き方を期待する一定の層がいることも明らかになりました。
デル・テクノロジーズでは、中小企業におけるオフィスワークからテレワーク、モバイルワーク、さらには新しい働き方においても快適な仕事環境を提供し、生産性をさらに向上させるための豊富なパソコンと周辺機器を提供しています。詳細については、「テレワーク（在宅勤務）におすすめのパソコン・周辺機器特集（https://www.dell.com/ja-jp/shop/remote-work/cp/remote-work）」をご覧ください
中小企業におけるテレワークに関する調査の概要
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■デル・テクノロジーズについて
デル・テクノロジーズ（NYSE：DELL）は、企業や人々がデジタルの未来を築き、仕事や生活の仕方を変革することを支援します。同社は、データ時代における業界で最も包括的かつ革新的なテクノロジーとサービスのポートフォリオをお客様に提供しています。
© Copyright 2021 Dell Inc.、その関連会社。All Rights Reserved.
Dell Technologies, Dell, EMCおよびDell EMCが提供する製品及びサービスにかかる商標は、米国Dell Inc. 又はその関連会社の商標又は登録商標です。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。
■記載内容は、2021年9月15日時点のものです。
デル・テクノロジーズでは、働き方改革の推進やコロナ禍の影響により急速にテレワークの普及が進む中、中小企業におけるテレワークの利用動向などを調査しました。本調査の＜後編：ニューノーマル時代の働き方＞では、新型コロナウイルスの収束を見据えたニューノーマル時代の働き方への展望や投資動向についての調査結果をまとめています。その結果から、コロナ収束後におけるニューノーマル時代の働き方についても、多くの回答者が出社／オフィスワークへの回帰を予測、かつ希望するという結果となり、中小企業においては依然としてテレワークが定着していない様子が見受けられました。その他の調査結果は、以下の通りです。
調査結果のハイライト
＜後編：ニューノーマル時代の働き方＞
- コロナが収束に向かった場合、全体の8割超が出社／オフィスワーク主流の働き方への回帰を予測。
- コロナが収束に向かった場合、全体の約8割は「出社／オフィスワークが主流」の働き方を希望。
- 4割強の回答者の勤務先では、「出社／オフィスワークを推奨」。
- コロナ収束後の働き方として、半数以上が出社でもテレワークでも「どちらでもない」と回答。出社主流を歓迎する回答者が、テレワーク主流を歓迎する回答者を上回る。
- ニューノーマル時代の働き方への興味・関心は、「自由な働き方」がトップに。実際に将来的に導入する可能性があると思われる働き方でも、「自由な働き方」が第1位。
- ニューノーマル時代の働き方にパソコンは必須。3割強が投資予定のIT関連機器第1位に「パソコン手配」と回答。
調査結果の概要
＜後編：ニューノーマル時代の働き方＞
● コロナが収束に向かった場合、全体の8割超が出社／オフィスワーク主流の働き方への回帰を予測。
ワクチン接種が進み、コロナが収束に向かった場合の働き方について尋ねたところ、「完全出社／オフィスワークに戻る」との回答が56.0％、「併用で出社／オフィスワークが主流になる」との回答が30.0％となりました。テレワークが主流（「完全テレワークになる」および「併用でテレワークが主流になる」）になるとの回答は、わずか14.0％という結果になりました。
● コロナが収束に向かった場合、全体の約8割は「出社／オフィスワークが主流」の働き方を希望。
コロナが収束に向かった場合に希望する働き方について尋ねたところ、「完全出社／オフィスワーク（51.3％）」が過半数を占めました。「テレワークと併用で出社／オフィスワークが主流（28.9％）」と合わせると、全体の8割が出社／オフィスワークをメインとした働き方を希望しており、中小企業におけるテレワークへの期待感は高くないことがうかがえる結果になりました。
● 4割強の回答者の勤務先で、「出社／オフィスワークを推奨」。
勤務先ではテレワークと出社／オフィスワークのどちらを推奨しているかを尋ねる質問では、「どちらかといえば出社／オフィスワーク」との回答が45.7％とトップに。つづいて39.3％が「いずれかが推奨されているということはない」と回答しましたが、「どちらかと言えばテレワーク」を推奨している企業はわずか15.0％という結果になりました。
コロナ収束後、出社／オフィスワークとテレワークのどちらが嬉しいと感じるのか尋ねたところ、出社／オフィスワークを好む回答者（32.5％）が、テレワークを好む回答者（25.1％）を上回りました。また、いずれの場合も、「どちらでもない」との回答が過半数を占めました。
ニューノーマル時代にどのような働き方に興味があるかを尋ねたところ、36.8％が「自由な働き方（フレックス勤務、時短や週3-4日勤務）」と回答。つづいて「副業の解禁（18.7％）」、「ノー残業デー（17.7％）」という結果になりました。「ワーケーション（11.9％）」、「シェアオフィス、サテライトオフィスなどの活用（8.6%）」や「ホテルなどのテレワークプランの活用」を期待する声も一定数あり、働き方における興味の多様性が見て取れました。
なお、実際に導入する可能性がある働き方としても、「自由な働き方（フレックス勤務、時短や週3-4日勤務）」が第1位となりました。
また、雇用形態別に比較すると、従業員の方が新しい働き方への関心が高い傾向が見られました。「自由な働き方」に興味がある方は、経営者・役員では30.4％であるのに対し、従業員ではそれを14.2ポイント上回る44.6％となりました。さらに「副業の解禁」についても従業員の24.0％が興味を示しているのに対し、経営者・役員ではわずか14.4％にとどまる結果となりました。
● ニューノーマル時代の働き方に、パソコンは必須。3割強が投資予定のIT関連機器第1位に「パソコン手配」と回答。
ニューノーマル時代において、どのようなIT関連機器に投資予定か尋ねたところ、「パソコンの手配」との回答がトップで36.4％。つづいて「ネットワークやセキュリティの再設計／構築」が29.6％、「データのバックアップ／災害対策などのBCP対策」が22.4％という結果になりました。
今回の調査結果から、現状と今後の予測の両面において中小企業におけるテレワークの導入・実施状況は、あまり進展していないことが浮き彫りになりました。一方で、ニューノーマル時代の新しい働き方を期待する一定の層がいることも明らかになりました。
デル・テクノロジーズでは、中小企業におけるオフィスワークからテレワーク、モバイルワーク、さらには新しい働き方においても快適な仕事環境を提供し、生産性をさらに向上させるための豊富なパソコンと周辺機器を提供しています。詳細については、「テレワーク（在宅勤務）におすすめのパソコン・周辺機器特集（https://www.dell.com/ja-jp/shop/remote-work/cp/remote-work）」をご覧ください
中小企業におけるテレワークに関する調査の概要
- 調査対象：全国の中小企業（1名-99名の企業）の経営者および会社員20～69歳の男女1,110名
- 調査地域：全国
- 調査方法：インターネットリサーチ
- 調査時期：2021年8月10日（火）～8月13日（金）
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■記載内容は、2021年9月15日時点のものです。
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