レジル、GPTW Japanの2026年版「働きがいのある会社」に２年連続で認定

〜意志ある成長を支援する仕組みと働きやすい環境づくりで、従業員の働きがい向上を実現〜

「脱炭素を、難問にしない」をミッションとして掲げるレジル株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：丹治保積、以下「当社」）は、Great Place to Work® Institute Japan（以下「GPTW Japan」）が実施する働く人へのアンケート調査結果を基に、2026年版「働きがいのある会社」に認定されました。

本認定は昨年に続き２年連続となり、当社が推進してきた「意志ある成長を支援する仕組み」と「働くことが制約にならない環境」が従業員の働きがい向上に繋がったことを示す結果となりました。

■「働きがいのある会社」の認定について

「『働きがいのある会社』認定」とは、働く人へのアンケートの結果を基に、優れた職場文化に基づいた「働きがいのある会社」であることをGPTW Japanが正式に認定するものです。認定された企業は、採用や従業員のロイヤリティ向上、ESGのGovernance面での企業価値向上に繋がる効果があります。

Great Place to Work® Instituteでは、「働きがいのある会社」を「立場、仕事、働く場所に関係なく、あらゆる従業員が会社やリーダーを信頼し、自分の仕事に誇りを持ち、一緒に働いている人たちと連帯感を持てる会社」と定義しています。

今回、GPTW Japanの働く人へのアンケートを当社にて実施し、一定の水準を超える結果となったことから、2026年版の「働きがいのある会社」に認定されました。

▽GPTW「働きがいのある会社」認定企業　レジルのページ

https://hatarakigai.info/ranking/certified_companies/0831_5039.html

■今回のアンケート結果

今回のアンケート結果では、「総合的にみて『働きがいのある会社』だと言える」の設問において、73%が肯定的に回答し、昨年比で４ポイント改善しました。

また以下の項目において昨年より大幅なスコア向上が見受けられました。

■当社で実施した制度・取り組みの一例

当社は「意志ある成長が叶い、働くことが制約にならない場所」を実現するため、制度改革とその活用を積極的に進めています。

〈意志ある成長を支援する仕組み〉
当社では、従業員一人ひとりの想いや持ち味を起点に成長を促す「VUCシート」を導入しています。
VUCとは、Vision（想い）、Uniqueness（持ち味）、Contribution（貢献）の頭文字をとったもので、将来のキャリアイメージや挑戦したいこと、自身の特性や能力開発テーマを言語化し、それらを日常業務の目標に結びつける仕組みです。従来の「評価のための目標」から転換し、事業やサービスの価値向上と、キャリアやスキルを意識した成長を後押しできる仕組みとして、当社の人材戦略における中心的な施策として位置付けています。

また、アワード受賞や自治体との協業といった外部からの評価や取り組みも、四半期ごとの全体集会で従業員に共有する機会を設けています。会社の方針や成長の方向性、従業員が生み出した付加価値の高い取り組みを共有することで、従業員は自らの行動が会社の成果につながっていることを実感し、同時に会社が社会へ果たす役割も認識できるようになっています。こうした取り組みを通じて、従業員一人ひとりが自身の成長と社会的な価値創出の両面を意識して働く風土が根づきつつあります。

〈働くことが制約にならない環境〉

当社は、柔軟な働き方を支える施策として、副業を積極的に推進しています。社内に副業専用スペースを設置するなど環境整備を進めたことで、副業に取り組む従業員も増え、社外で得た経験を社内の知見に還元する動きが広がりつつあります。

さらに、中抜け可能な月間スーパーフレックス制度や、希望する勤務地から就業できるリモートワーク制度を導入し、従業員がライフスタイルに合わせて働ける環境を整えています。

加えて、Notion AIやGeminiといった生成AIを日常業務に取り入れることで、事務作業の効率化や資料作成の質向上を実現するなど、従業員が付加価値の高い業務へ集中できる環境を生み出しています。

レジル株式会社の制度・施策一覧

■レジル株式会社　執行役員・HR本部長　須山一成　コメント

昨年の認定に満足することなく、その結果を踏まえて改善を積み重ねてきたことで、全体のスコアは昨年比で向上し、結果として２年連続の認定につながりました。

特に、VUCをはじめとする“意志ある成長”を支援する取り組みは、単に施策として導入しただけでなく、日々の対話や実践を通じて少しずつ「働きがい」に結びつく手応えが見えはじめていると感じています。

成果が見えてきた一方で、まだ伸ばしていける余地もあります。自社サービスへのエンゲージメントについては、お客さまの声をより社内に届ける仕組みを強化し、一人ひとりが自分たちの仕事の意味をより実感できる環境を整えていきたいと考えています。

今後も『脱炭素を、難問にしない』というミッションの実現に向け、改善と挑戦を重ね、働きがいのある職場づくりを推進してまいります。

■参考資料

・【プレスリリース】北九州市との国内初の取り組みがNIKKEI脱炭素アワードの大賞を受賞

・【プレスリリース】世田谷区と「地域脱炭素およびレジリエンス強化促進に向けた連携協定」を締結

■レジル株式会社について

レジルは「結束点として、社会課題に抗い続ける」をパーパスに掲げています。30年間の事業運営で培った電力に関する知見にテクノロジーを掛け合わせ、エネルギーの最適制御を通じて脱炭素社会の実現に貢献します。

「脱炭素を、難問にしない」というミッションのもと、分散型エネルギー事業、グリーンエネルギー事業、エネルギーDX事業の３事業を展開し、企業や生活者、さらには自治体にとって便利で安心な選択肢であると同時に、無意識に脱炭素に貢献できるサービスを提供しています。

■企業情報

会社名：レジル株式会社（証券コード：176A）

代表者名：代表取締役社長　丹治保積

本社所在地 ：東京本社 東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワーN館 14階　

設立日：1994年11月21日

資本金：3.9億円（2024年12月末時点）

会社HP：https://rezil.co.jp

事業内容：
【分散型エネルギー事業】集合住宅への電力供給及び分散型電源の開発
【グリーンエネルギー事業】法人への再生可能エネルギーを主体とした電力供給
【エネルギーDX事業】エネルギー事業者へのBPO及びSaaSの提供を通じたDX支援