【新規導入事例】株式会社キャリオット、河北新報社、河北新報輸送社への「Cariot」導入事例記事を公開

～問い合わせの電話削減！Cariotでドライバーが安心して走行できる環境を実現〜

株式会社キャリオット

2025年2月27日 09時00分

株式会社キャリオット（本社：東京都港区、代表取締役社長齋藤洋徳）は、株式会社河北新報社（本社：宮城県仙台市、代表取締役社長一力雅彦）と、河北新報輸送株式会社（本社：宮城県仙台市、代表取締役社長武井甲一）への、車両動態管理システムCariotの導入事例記事を公開したことをお知らせします。

Cariot製品サイトで記事を読む場合はこちら

宮城県仙台市に本社を構え新聞発行を行う河北新報社と、販売店への輸配送を請け負う河北新報輸送社。新聞をお届けする販売店は宮城県だけに留まらず、青森・秋田・福島など東北6県に毎朝朝刊と、仙台市とその近郊に夕刊を運んでいます。

時間厳守の配送に加え、東北ならではの交通事情から、車両の到着時間の予測や、最適なルートの案内が必要でした。しかし無線や電話でのやり取りでは、運転中のドライバーには対応できないこともあり、販売店から問い合わせがきても正確な情報をすぐに回答できないことが課題でした。

Cariotは同業他社から紹介されました。

地図上で3秒に一度動機される車両の位置情報の動きがスムーズで、尚且つ正確だったので、導入に踏み切りました。

DriveCast機能（ログイン不要。Cariotを契約していなくとも、車両の位置情報がリアルタイムにわかる機能）を使って、100店舗以上ある販売店に車両の位置情報を共有することで、電話による問い合わせ数を格段に減らし、ドライバーへの連絡も不要となりました。

さらにわかりにくい道や初めて通るルートのナビを、出発前のドライバーから管理者が頼まれることもあり、ドライバーにとっても見守ってくれているという安心感が得られるようになり、職場の雰囲気もよくなったので、離職防止の効果も見込んでいます。

もっと詳しくCariotの導入効果を知りたいという方は、PDFでご覧ください。

Cariotの製品サイトでも閲覧可能です。

車両動態管理クラウドサービス「Cariot」は、車載デバイスをクルマに取り付ける、またはモバイルアプリを起動するだけで、クルマのデータを簡単に、リアルタイムに取得・可視化・活用できるシステムです。

位置情報の取得だけでなく、運転日報の自動作成、アルコールチェックのスムーズな実施、車両管理台帳のデジタル化など、車両にまつわる課題解決のため、さまざまな企業様で導入いただいています。

ドライバーを中心に管理者やスタッフ、顧客など、クルマに関わる全ての人の働き方改革をご支援しています。

Cariotについて相談、質問がしたいという方は、こちらからお気軽にお問い合わせください。

会社名	株式会社キャリオット
本社	東京都港区新橋五丁目13番4号　YMG新橋ビル6階
代表者	代表取締役社長　齋藤洋徳
事業内容	クルマと企業をつなぐドライバー働き方改革クラウド「Cariot」の提供
出資比率	株式会社ソラコム51%、株式会社フレクト49%
コーポレート及び製品サイト	https://www.cariot.jp/