応用地質が提供するサービスの「CO2排出削減貢献の可能性」について、具体的な数値を算定・開示しました

応用地質株式会社

2025年4月16日 11時00分

応用地質株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：天野洋文、以下「当社」）は、当社のサービスについて、「CO2排出削減貢献」（※1）の可能性を算定し、開示したことをお知らせいたします。

【背景】

当社グループは、「OYO中期経営計画2026（※2）の3つの基本方針の一つである「3.サステナブル経営の強化気候変動リスク対応」に示す通り、自らが保有するサービスやソリューションにより社会全体のCO2排出量の削減に貢献することを目指しています。

その一環として、当社のサービスを使用することで社会全体のCO2排出削減にどれだけ寄与するかを示す「CO2排出削減貢献」の可能性を算定しました。

【概要】

算定結果

評価対象製品等（対象となるサービス）	CO2削減の可能性	備考
ハザードマッピングセンサーソリューション	約400kg-CO2削減	モデル化した1現場における削減量
3次元常時微動	約3,300kg-CO2削減	〃

評価対象製品等

（対象となるサービス）

CO2削減の可能性

備考

ハザードマッピングセンサーソリューション

約400kg-CO2削減

モデル化した1現場における削減量

3次元常時微動

約3,300kg-CO2削減

〃

当社が実施した調査事例を参考にモデル化して、従来サービス（ベースライン）と比較して、CO2排出削減の可能性を算定しました。

他社がこのサービスを直接使用する場合、他社のCO2排出量の削減に寄与し、当社の削減貢献となります。一方、当社が顧客の依頼を受けてこれらのサービスを使用し、調査などを行う場合は、当社のCO2排出量を削減し、顧客のCO2排出量（Scope3）の削減に寄与します。なお、算定は、国内の機関が策定したガイドライン・指針（※3）に基づいて行いました。

これらのサービスの内容や算定方法の詳細は、当社のWebサイトに掲載しておりますので、ご参照ください。

https://www.oyo.co.jp/esg/environment/avoided-emissions/

【今後の展開】

今回開示した2つのサービスについて、2024年の実績をもとに、他社利用のケース、当社利用のケースにおけるCO2削減貢献量を算定し、開示する予定です。

今後も当社が提供するサービスやソリューションについて、CO2排出削減の可能性を算定し、脱炭素社会の実現に貢献してまいります。

※1：CO2排出削減貢献

一般社団法人日本LCA学会「温室効果ガス排出削減貢献量算定ガイドライン第2版」では、以下のとおり定義する。

「環境負荷の削減効果を発揮する製品等の、原材料調達から廃棄・リサイクルまでの、ライフサイクル全体での温室効果ガス排出量をベースラインと比較して得られる排出削減分のうち、当該製品の貢献分を定量化したもの」

※2：OYO中期経営計画2026

https://www.oyo.co.jp/corporate-profile/medium-term-business-plan/

※3：参照したガイドライン・指針

・一般社団法人日本LCA学会「温室効果ガス排出削減貢献量算定ガイドライン第2版」