大分県立海洋科学高等学校の生徒と共に大分県内の海洋の取り組みを学ぶ！体験学習ツアー第一弾を開催しました！

2025年7月3日（木）／　JFおおいた蒲江加工センター・米水津水産加工協同組合(髙橋水産（株）・（株）ヤマジン)

ソーシャルアクションネットワーク

2025年7月9日 12時00分

一般社団法人うみらいふは、2025年7月3日(木)に大分県立海洋科学高等学校に通う学生向けに「体験学習ツアー」を実施いたしました。今回は食品コースに通う2年生10名を対象に、「JFおおいた蒲江加工センター」「米水津水産加工協同組合」の2箇所にご協力を頂き、最新の水産業の現場を見学・体験して頂きました。学校では学びきれない貴重な体験に、生徒達は真剣なまなざしで講師の話に聞き入っていました。

このイベントは、次世代へ豊かで美しい海を引き継ぐために、海を介して人と人とがつながる“日本財団「海と日本プロジェクト」”の一環です。

イベント概要

大分県内唯一の水産・海洋系高校である「大分県立海洋科学高校」の生徒の皆さんに、県内の水産の現場を数多く見て貰い、水産業や海洋に関する知識や技術を身につけ、将来の水産業への進路選択や地域社会への貢献意欲を高めて貰うことを目的として開催しています。第一弾は、全国有数の豊かな漁場として知られ、干物などの水産加工業が盛んな佐伯市を訪れ、昨年完成した【JFおおいた蒲江加工センター】や【米水津産加工協同組合の2社…髙橋水産株式会社／株式会社ヤマジン】を見学しました。

【日程】2025年7月3日(木)　※年間4回実施／2026年1月まで

【開催場所】

・JFおおいた蒲江加工センター（〒876-2201 大分県佐伯市蒲江大字畑野浦1-7）

・髙橋水産株式会社（〒876-1403 大分県佐伯市米水津大字宮野浦21-1)

・(株)ヤマジン米水津本社（〒876-1402 大分県佐伯市米水津大字色利浦）

【参加人数】9名（引率含め12名)

【企画協力】米水津水産加工協同組合・大分県南部振興局・佐伯市

JFおおいた蒲江加工センター

2024年8月に竣工式をあげ、10月より本格稼働がスタートしたJFおおいた蒲江加工センター(以降加工センターと略)内を見学。加工センターが稼働している様子を初めて見ることができ、システム化された工場を体感する貴重な経験となりました。加工センターでは県水産物の中核でもある養殖ブリを主体としたフィレ加工のほか、皮を取り除いたり、さらに細かく切り分けたりできる機械を導入しており、買い手の要望に柔軟に対応できる施設となっています。さらには輸出を視野に、海外のさまざまな衛生基準を満たす施設機能を整備しており、今後は県漁協が海外と直接取引できる体制づくりも計画しているとのことです。

人手不足解消を担っている最新機器を目の当たりにし、生徒たちは水産業は＂体力仕事＂＂危険＂＂人手不足＂といったマイナスイメージを少しでも払拭ができ、加工業に対して興味を持ってもらえたと思います。

米水津水産加工協同組合(髙橋水産株式会社・株式会社ヤマジン)

水産業界での人手不足が続く中、最新の機械を導入したり、外国人雇用を行うなど水産加工会社の実際の現場を間近で見学し、水産業界の新しいあり方を学びました。

髙橋水産株式会社では、5名の生徒が「幻の赤しそ寿司（丸寿司）」の製造工程を見学。「幻の赤しそ寿司」は、昔は漁師の保存食として食べられていたことや、現在は急速冷凍して商品流通を行っており冷凍することが安定供給の一番の道筋であることなどを学びました。株式会社ヤマジンでは、4名の生徒たちが「干物加工」の工場を見学し、さらには実際にアジのはらわたを取ったり、血合いを取ったり干物では大事な部分を体験いたしました。また、見学の前後では株式会社ヤマジン代表取締役山田氏より加工業の歴史など伺い今昔の違いを知れ、さらには人手不足の中外国人雇用が増え工場内のはほぼ女性がまわしている現状も学びました。

参加した生徒たちの声　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

・将来の就職についての知識、考えなどが深まってよかった。

・色んなことを知れて勉強になった。

・日本人の他に、外国人の方がたくさん雇用されており、多様な働き方が進んでいることを知った。

・普段見ることのできない加工工程(現場)を見ることができとてもいい経験になった

・とても楽しかった　　　　など

＜団体概要＞

団体名称　：一般社団法人うみらいふ

URL 　　　：https://obs-oita.co.jp/cp/change_for_the_blue

活動内容　：大分の恵まれた海洋環境や付随する課題を自分事として捉えてもらうため、様々なステー　　　　クホルダーと連携し、海洋環境の実情の訴求や、大分県にまつわるデータの周知、また地元が抱える海に関する課題などを拾い上げ、より多くの人に問題提起をして、自分ごととして地元の海を考えられるよう啓発・訴求をしていく。