【東京2020オリンピックに関する定点観測世論調査】第2弾「東京2020オリンピック開催で向上が期待される『日本の国際評価』」

　日本リサーチセンター（本社：東京都、代表取締役社長：杉原 領治）は、1960年に設立された民間の調査研究機関であり、民間企業および官公庁、大学をはじめとする学術機関などの依頼を受け、各種の調査研究を行なっています。
このたび、当社の自主調査企画として「東京2020オリンピックが開催された場合の日本への影響」についての世論調査を実施しています。

　東京2020オリンピック開催まで約１か月と迫る中、東京都下のパブリックビューイングはすべて中止される一方で、観客を入れての開催が報道されるなど、日々、その動向が注目されています。国民の間でも依然として開催についての賛否が分かれていますが、今後人々の意識や態度はどのように変遷していくのでしょうか。７月の開催までの動向を定期的に公表いたします。今回は、2021年の6月16日週（Week5）までに実施した5回分の調査結果を発表いたします。
 

■第２弾内容
　2021年の6月16日週（Week5）までに実施した「今年東京2020オリンピックが開催された場合、日本の国としてどのような影響があると思うか。」という質問の5回分の調査結果を発表

■結果抜粋
　最も多いのは、各回とも共通して「経済効果が期待できる」でした。概ね、約２割の人が開催による経済への効果を期待しています。
　次に多かったのは「国民のスポーツに対する関心が高まる」（15.0%→15.7%→13.3％→16.4％→13.7％）で、五輪が開催された場合には、スポーツそのものへの関心度が上昇することが示唆されます。
　
▼自主調査の詳細はこちら（日本リサーチセンターホームページ内）
　https://www.nrc.co.jp/report/210628.html

≪調査概要≫
■調査方法：インターネット調査
■調査対象：サイバーパネル会員（全国の20才～69歳男女）
■調査時期と回答数
　2021年5月19日～2021年5月24日 (w1)　998名
　2021年5月26日～2021年5月31日 (w2)　1002名
　2021年6月2日～2021年6月7日 (w3)　996名
　2021年6月9日～2021年6月14日 (w4)　996名
　2021年6月16日～2021年6月21日 (w5)　995名

 ▼この自主調査データの購入のご希望や質問追加のご要望については、下記までお問合せください。
　お問い合わせ専用メール　[e-mail].j

▼第一弾「東京五輪が開催された場合の日本への影響は？」の詳細
　https://www.nrc.co.jp/report/210610.html

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