ユニ・チャーム、全社員を対象に更年期と健康に関する研修を実施~10月18日は「世界メノポーズデー」~
ユニ・チャーム株式会社(代表取締役 社長執行役員:高原 豪久)は、10月18日の「世界メノポーズデー」および、日本国内での啓発期間である10月18日から24日の「メノポーズ週間」に合わせ、ユニ・チャーム株式会社に所属の全社員を対象にした研修、「知っておきたい女性特有の健康課題~更年期とその先の健康~」を実施したことをお知らせします。
本研修では、公益社団法人女性の健康とメノポーズ協会 専門講師の松原 爽氏を講師としてお招きし、更年期に関する正しい知識、ライフステージに応じた健康支援のあり方や職場での相互理解の重要性について学びを深めました。

■「世界メノポーズデー(World Menopause Day)」、「メノポーズ週間」とは
1999年に開催された第9回国際閉経学会において、更年期の健康に関する正しい情報を世界に広く発信することを目的に、毎年10月18日が「世界メノポーズデー」として制定されました。
現在では、世界各国で更年期に関する理解促進や女性の健康課題に関する意識向上を目指した取り組みが展開されています。また日本においては、日本女性医学学会がこの「世界メノポーズデー」からの1週間(10月18日から24日)を「メノポーズ週間」と定め、さまざまな啓発活動が行われています。
■研修を実施した背景
当社では、2024年より掲げるコーポレート・ブランド・エッセンス「Love Your Possibilities」のもと、すべての人が秘めている限りない可能性を信じ、その可能性を慈愛にあふれた利他の心で発揮することによって互いに支え合う「共生社会の実現」を目指しています。その一環として、「世界メノポーズデー」および「メノポーズ週間」に合わせ、女性のライフステージにおける健康課題への理解を深め、誰もが安心して働ける職場環境づくりを目的に、全社員を対象とした研修を実施いたしました。本研修は、対面とオンラインのハイブリッド形式で実施し、全社員が参加できる体制を整えました。 更年期は多くの女性が経験する重要なライフステージであり、症状には個人差があることから、正しい知識と相互理解が不可欠です。
今回の研修では、働く女性本人だけでなく、同僚や管理職など、共に働くすべての社員が互いのコンディションに配慮し合える関係構築の大切さを学びました。
■研修概要
「知っておきたい女性特有の健康課題 ~更年期とその先の健康~」
日時 : 10月10日(金) 11:30~12:30
場所 : ユニ・チャーム東京本社会議室(対面)+オンラインでの開催
講師 : 松原 爽 氏 (公益社団法人女性の健康とメノポーズ協会 専門講師/一般社団法人日本女性医学学会 女性ヘルスケア専門薬剤師)

講師 プロフィール:
製薬会社にて約25年間女性医療領域の医薬品に携わる。
プロダクトマネージャーとして低用量経口避妊薬(ピル)や更年期の
ホルモン補充療法製剤の日本への導入を含め様々な医薬品の
疾患啓発を行ってきた経験を活かし、現代女性特有の健康課題と
働き方について、働く女性、管理職の視点から企業向けのセミナーや研修を多数実施。
■講師からのコメント
多様な人材が多様な働き方をする時代となり、互いを理解し合える組織づくりが大切になる中、女性特有の健康課題に関しても、他の健康課題と同様に、個人の問題としてとらえるのではなく従業員が健康でその能力を十分に発揮できるよう理解していくことが求められています。更年期症状をはじめとした女性の健康について、企業が従業員に正しく知る機会を提供することは、働く女性にとって自身の健康管理に主体的に取り組むことにつながるだけでなく、他者のコンディションを理解し合える関係作りについて職場全体として考えるきっかけにもなると感じています。
■受講した社員の声
・体調やメンタルの不調が努力不足ではなく、ホルモンの影響だと知り安心しました。ライフステージの変化を互いに理解し合える職場づくりの大切さを実感しました。(20代女性)
・更年期と生理の症状の違いや、専門医への相談の重要性を学びました。家庭でも婦人科の診療について話してみようと思います。(30代男性)
・全社員が対象だったことで、上司にも話しやすくなりました。「更年期=個人の問題」ではなく「職場全体で支え合うテーマ」だと感じました。(30代女性)
・更年期がキャリアに与える影響や適切な対処を学び、理解が深まりました。更年期には終わりがあるという言葉に勇気をもらいました。(40代女性)
・男性の自分にとっても専門家の話は貴重でした。理解しているつもりでも誤解が多いことに気づき、今後も学びを続けたいと思います。(50代男性)
■ユニ・チャーム社員への「更年期の健康教育」を通じて貢献する「SDGs17の目標」
本取り組みは、2015年に国連で採択された「持続可能な開発目標」(SDGs:Sustainable Development Goals)で定めた17の目標のうち、下記に貢献すると当社では考えています。
3.すべての人に健康と福祉を 5.ジェンダー平等を実施しよう 12.つくる責任 つかう責任
これからも、商品やサービスの提供といった事業活動を通じて、環境問題や社会課題を解決し、SDGsの達成に貢献することを目指します。
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