アドウェイズ、運用型広告支援システム「AMP（アンプ）」シリーズの新プロダクト「メディアアナライザー4G」をリリース

～Google 広告を理想的な状態で運用する事が可能になる独自機能「グラフィック イコライジング システム」を搭載～

株式会社アドウェイズ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：山田 翔、以下アドウェイズ）は、デジタル広告最大化ソリューション「AMP（Amplify Marketing Program）」シリーズにおいてGoogle 広告の最適化に特化した「メディアアナライザー4G」をリリースいたしました。

「AMPメディアアナライザー」は当社が10年の歳月をかけて開発したAMPコアを利用した広告最適化システムです。媒体アルゴリズムの解明と、アドウェイズの全データを使った行動因果ビジョニングを行うことで、予期せぬ広告効果の悪化や、運用操作の意図と異なる挙動を防ぐとともに、広告を改善できる最適化ポイントをAIが検知して広告効果を向上させる事が可能になります。
この度、「AMPメディアアナライザー」シリーズ第一弾として、Google 広告に特化した機能を多数搭載した「メディアアナライザー4G」をリリースいたしました。
「メディアアナライザー4G」は、すでに2019年より試験運用 されており、高い実績を挙げていましたが、その利用難度の高さから、活用を広く展開することが困難でした。
そこで当社は、“高度に機械化された”メカナイズチームを結成する事でその問題を解決。この度のリリースに至りました。

「メディアアナライザー4G」では、まず始めに、広告キャンペーンの設定がベストプラクティスに沿って適切に設定されているか自動でチェックします。次に行動因果ビジョニングにより、媒体アルゴリズムの挙動と人間の行動が、相反している箇所がないかを検知。その後、AMPコアを利用した全データ分析を行い、最適化が可能なポイントをすべて検出。機械と人間の双方から最適化アクションを実行することで、広告効果の改善に繋げます。
この一連のスキームによって、アドウェイズでは、広告運用業務から“担当者依存”を排除し、どのようなジャンルの案件でも、誰もが高いレベルで広告を運用していくことが可能になります。

■媒体特性に合わせた独自機能について
メディアアナライザーシリーズには、媒体アルゴリズムの絡み合いを分離して解析することができる当社だからこそ開発が可能な独自機能を多数搭載しています。
「メディアアナライザー4G」は、独自機能である「グラフィック イコライジング システム」が搭載されており、1時間単位の広告推移をAIがリアルタイムで24時間365日監視し、広告を理想的な状態に調整することで、CPA（※1）の改善や、CPAを維持したまま広告配信量を増加させることができます。
1時間単位の広告推移には多くの情報が含まれ、広告効果を向上させるヒントが含まれていますが、多数のノイズ情報が混在する為、この情報を正確に読み取ることは困難を極めます。
「グラフィック イコライジング システム」では、AMPコアを利用した全データ分析によって、ノイズと媒体アルゴリズムの絡み合いを排除し、広告状況を最適化する兆候を検知する事が可能になります。
「メディアアナライザー4G」と「グラフィック イコライジング システム」の先行テストでは、CV数（※2）は平均23.2%増加、CPAは平均22.6%改善しています。

アドウェイズは今後も「AMPコア」を利用したデジタル広告最大化プロダクトを続々リリース予定です。
AMPシリーズでは、「人」の高い技術力・創造力と高度な「テクノロジー」を融合させ、本質的な広告価値を生み出すことで、広告主の課題解決およびマーケティング効果を増幅・最大化させ、持続的な成長を実現してまいります。

アドウェイズグループでは、市場のニーズ柔軟に対応し、更なるサービスの拡充に努め、世界各国で効率的かつ実用的な広告マーケティングサービスの開発を実現してまいります。

※1　CPA（Cost Per Action）
獲得単価。顧客・成果を獲得するために、1人あたりにかかった費用。

※2　CV数（Conversion数）
広告をクリックしてWebサイトに訪れたユーザーが、商品購入や資料請求、お問い合わせなど、広告主にとって成果とみなされる行動をとった数。

□■□株式会社アドウェイズについて　https://www.adways.net/
2001年設立。2006年に東証マザーズ、2020年に東証一部に上場。2022年に東証プライム市場に移行。国内最大級のアフィリエイトサービス「JANet」「Smart-C」の運営をはじめ、スマ―トフォン向け広告配信サービス「AppDriver」や全自動マーケティングプラットフォーム「UNICORN」を展開する。また、アプリやコンテンツの企画・開発・運営など多彩な事業を展開。日本を始め、アジアを中心とした世界各国への海外展開も行なっている。