マーサー、海外派遣者向け「人材マネジメント研修」 eラーニング版のライセンス販売をスタート
組織・人事、福利厚生・ウェルビーイング、資産運用のグローバルリーダー、マーサーの日本法人であるマーサージャパン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO 草鹿 泰士）は、マネージャー向け 海外赴任前研修のeラーニング版プログラム「海外派遣者向け人材マネジメント研修」( https://www.mercer.co.jp/what-we-do/mercer-learning/expatriate-hr-training.html )のライセンス契約によるコンテンツの提供開始を発表した。
「海外派遣者向け人材マネジメント研修」は全8モジュールで構成されるeラーニング版プログラムである。学習テーマとしては、海外と日本の労働市場、メンバーシップ型とジョブ型の違いなど、海外でのマネジメントの前提となる初級知識を網羅し、さらにジョブディスクリプションの書き方や現地での採用のステップを具体的に学ぶことができる。各モジュールはテーマ毎に15分程度の長さの動画（テーマによっては複数の動画）と理解度テストで構成される。
開発背景としては、コロナ禍で一時期中断していた海外派遣の再開や、グローバル化に伴う海外拠点のガバナンス強化がある。
同社の組織・人事変革コンサルティング部門 代表の山内博雄は今回のリリースについて、以下のように述べている。
「多くの日本企業にとって海外市場は有望な成長ドライバーであるにも関わらず、現地での人材マネジメントがネックとなり十分な成果が上がっていない事例は少なくありません。組織全体のパフォーマンスを高めていく上で多くの企業の一助となるよう、このたび、グローバルファームであるマーサーの人材マネジメントに関する豊富な知見・経験に基づきeラーニングプログラムを開発しました」
また、eラーニング開発の責任者で、同部門人材開発プラクティスリーダーの前川尚大は次のように語る。
「赴任前研修といえば、語学研修や異文化研修が一般的かと思います。一方で、ジョブ型雇用が中心の海外では、管理職として職務定義や中途採用、評価に伴う部下の個別報酬設定、PIP(成果の乏しい社員への警告・支援・解雇のプログラム）などを行う必要があり、メンバーシップ型雇用が中心の日本ではなじみが薄く、現地で初めて直面して悩む方も多いようです。海外で求められる人材マネジメントの全体像を学んでおくことで、赴任先での組織・人材に関するリスクを軽減し、業務におけるパフォーマンスの向上につなげることができます」
「海外派遣者向け人材マネジメント研修」のライセンス契約のスキームとして特徴的なのは、講義動画・理解度テストを、自社のLMS（Learning Management System）に掲載することで、対象者に自由に受講できる点にある。ライセンスフィーは受講人数上限によって定まっており、初年度の導入費用＋継続利用料で構成されている。また、別途費用にてeラーニングコンテンツを自社向けにカスタマイズするためのコンサルティングを受けることも可能である。
本講座「海外派遣者向け人材マネジメント研修」( https://www.mercer.co.jp/what-we-do/mercer-learning/expatriate-hr-training.html )の詳細やお申し込み方法も併せてご確認ください。
マーサーについて
マーサー( https://www.mercer.co.jp/ )はより輝かしい未来は築くことができるものと信じています。私たちはクライアントと共に、仕事そのものを再定義し必要な改革に導き、退職制度や年金の投資成果を再構築します。そして、真の健康とウェルビーイングへと導くビジョンを掲げています。全世界約25,000名のスタッフが43ヵ国をベースに、130ヵ国でクライアント企業と共に多様な課題に取り組み、最適なソリューションを総合的に提供しています。マーシュ・マクレナン（NYSE：MMC）の一員として、日本においては40年以上の豊富な実績とグローバル・ネットワークを活かし、あらゆる業種の企業・公共団体に対するサービス支援を行っています。
マーシュ・マクレナンについて
マーシュ・マクレナン( https://www.marshmclennan.com/ )（NYSE：MMC）は、グローバルプロフェッショナルサービスを提供する企業グループとして、顧客企業にリスク、戦略、人材分野の助言とソリューションを提供しています。マーシュ( https://www.marsh.com/jp/ja/home.html )（保険仲介とリスクマネジメント）、ガイ・カーペンター( http://www.guycarp.com/ )（再保険仲介・コンサルティング）、マーサー( https://www.mercer.co.jp/ )（組織・人事マネジメント・コンサルティング）、そしてオリバー・ワイマン( https://www.oliverwyman.com/jp.html )（戦略コンサルティング）から構成されており、年間総収入200億米ドル、全世界に83,000名の従業員を擁し、世界各地の顧客に分析・アドバイスを提供しています。
「海外派遣者向け人材マネジメント研修」は全8モジュールで構成されるeラーニング版プログラムである。学習テーマとしては、海外と日本の労働市場、メンバーシップ型とジョブ型の違いなど、海外でのマネジメントの前提となる初級知識を網羅し、さらにジョブディスクリプションの書き方や現地での採用のステップを具体的に学ぶことができる。各モジュールはテーマ毎に15分程度の長さの動画（テーマによっては複数の動画）と理解度テストで構成される。
開発背景としては、コロナ禍で一時期中断していた海外派遣の再開や、グローバル化に伴う海外拠点のガバナンス強化がある。
同社の組織・人事変革コンサルティング部門 代表の山内博雄は今回のリリースについて、以下のように述べている。
「多くの日本企業にとって海外市場は有望な成長ドライバーであるにも関わらず、現地での人材マネジメントがネックとなり十分な成果が上がっていない事例は少なくありません。組織全体のパフォーマンスを高めていく上で多くの企業の一助となるよう、このたび、グローバルファームであるマーサーの人材マネジメントに関する豊富な知見・経験に基づきeラーニングプログラムを開発しました」
また、eラーニング開発の責任者で、同部門人材開発プラクティスリーダーの前川尚大は次のように語る。
「赴任前研修といえば、語学研修や異文化研修が一般的かと思います。一方で、ジョブ型雇用が中心の海外では、管理職として職務定義や中途採用、評価に伴う部下の個別報酬設定、PIP(成果の乏しい社員への警告・支援・解雇のプログラム）などを行う必要があり、メンバーシップ型雇用が中心の日本ではなじみが薄く、現地で初めて直面して悩む方も多いようです。海外で求められる人材マネジメントの全体像を学んでおくことで、赴任先での組織・人材に関するリスクを軽減し、業務におけるパフォーマンスの向上につなげることができます」
「海外派遣者向け人材マネジメント研修」のライセンス契約のスキームとして特徴的なのは、講義動画・理解度テストを、自社のLMS（Learning Management System）に掲載することで、対象者に自由に受講できる点にある。ライセンスフィーは受講人数上限によって定まっており、初年度の導入費用＋継続利用料で構成されている。また、別途費用にてeラーニングコンテンツを自社向けにカスタマイズするためのコンサルティングを受けることも可能である。
本講座「海外派遣者向け人材マネジメント研修」( https://www.mercer.co.jp/what-we-do/mercer-learning/expatriate-hr-training.html )の詳細やお申し込み方法も併せてご確認ください。
マーサーについて
マーサー( https://www.mercer.co.jp/ )はより輝かしい未来は築くことができるものと信じています。私たちはクライアントと共に、仕事そのものを再定義し必要な改革に導き、退職制度や年金の投資成果を再構築します。そして、真の健康とウェルビーイングへと導くビジョンを掲げています。全世界約25,000名のスタッフが43ヵ国をベースに、130ヵ国でクライアント企業と共に多様な課題に取り組み、最適なソリューションを総合的に提供しています。マーシュ・マクレナン（NYSE：MMC）の一員として、日本においては40年以上の豊富な実績とグローバル・ネットワークを活かし、あらゆる業種の企業・公共団体に対するサービス支援を行っています。
マーシュ・マクレナンについて
マーシュ・マクレナン( https://www.marshmclennan.com/ )（NYSE：MMC）は、グローバルプロフェッショナルサービスを提供する企業グループとして、顧客企業にリスク、戦略、人材分野の助言とソリューションを提供しています。マーシュ( https://www.marsh.com/jp/ja/home.html )（保険仲介とリスクマネジメント）、ガイ・カーペンター( http://www.guycarp.com/ )（再保険仲介・コンサルティング）、マーサー( https://www.mercer.co.jp/ )（組織・人事マネジメント・コンサルティング）、そしてオリバー・ワイマン( https://www.oliverwyman.com/jp.html )（戦略コンサルティング）から構成されており、年間総収入200億米ドル、全世界に83,000名の従業員を擁し、世界各地の顧客に分析・アドバイスを提供しています。
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