DMM.com、中核事業のクラウド化に伴い、アジャイル開発と安定稼働の実現を目的にDatadog を採用
~Datadogの活用を通じて部門をまたぎ160名にわたるシームレスな可観測性を実現~

東京 – クラウドアプリケーション向けにAIを活用したオブザーバビリティおよびセキュリティプラットフォームを提供するDatadog, Inc.(NASDAQ: DDOG)は、DMM.comが中核事業である『DMM TV』の運用基盤をGoogle CloudおよびGKE(Google Kubernetes Engine)への移行とともに、アジャイル開発と安定稼働を実現するため、Datadogの統合プラットフォームの利用を拡大したことを発表しました。
DMM.comは、会員数5,146万人(※2025年2月時点)を有する総合サービスサイト『DMM.com』を運営し、1998年の創業以来、様々な領域で60以上の事業を展開しています。同社は2019年からゲームや会員プラットフォームを含む複数のサービスプラットフォームでDatadogを活用しています。2022年、DMM.comは主力サービスのひとつとして総合動画配信サービス『DMM TV』を立ち上げ、従来の動画プラットフォームに代わる形で新たに提供を開始しました。以前はオンプレミス環境での運用でしたが、新たなプラットフォームをGoogle Cloud上の GKE に移行したことを機に、DMM.comは Application Performance Monitoring(APM)や Real User Monitoring(RUM)を含むDatadogのソリューションを採用し、包括的なサービス可観測性を確立しました。
DMM.comメディア基盤開発部配信インフラグループSREチームリーダーの菅野滉介氏は次のように述べています。
「ビジネスの中核である『DMM TV』をクラウド基盤上で開発・運用する上で、Datadogが大きな支えとなりました。社内横断的なシステムの可視化によって迅速な障害検知・対応が可能となり、アジャイル開発やお客様へ安定した視聴体験の提供が実現しました。また、私たちSREチームにとってGoogle Cloud環境へのDatadog導入は初めてでしたが、既にGKEでサービスを運用している他のチームにダッシュボードやメトリックスなどに関するアドバイスを仰ぎながら『DMM TV』用にカスタマイズし、サービス開始後も安定運用を支えることができています。」
DMM.comのSRE、アプリケーション、フロントエンド、バックエンドといった各チームに所属する約160名の担当者がDatadogプラットフォームを活用し、『DMM TV』 のシステム全体をエンドツーエンドで監視するとともに、モニタリングデータを共有しながら連携しています。現在はCPU約820コア規模のクラウド基盤を含む大規模な配信インフラをDatadogで監視しています。さらに、DatadogのAPMとRUMを利用することで、新たなサービスモジュールの導入による影響やシステム負荷の増大を即座に把握できるようになりました。これにより、異常発生時の迅速な判断と対応が可能となり、開発スピードの向上やサービスの早期復旧、安定稼働につながっています。
日次監視の高速化や運用効率の向上に加え、Datadogは大型キャンペーンや人気ライブ配信など、アクセス増加やユーザー影響が想定される期間における特別監視にも対応しています。さらに、2〜3日単位でのデータ変動傾向を把握できるようになったことで、運用担当者の負荷軽減や運用プロセスの最適化にもつながっています。
DMM.comメディア基盤開発部配信インフラグループSREチームの片岡歩夢氏は次のように述べています。
「日次では2〜3日の時間軸でAPM/RUMのエラー数、Podsの異常値、エラーログなどを確認し、短期的な変化を見逃さないようにしています。直近ではRedisのメモリーエラーを検知する専用ダッシュボードを作成し、問題が起きた際にすぐに確認できるようにしました。コストコントロール用にノードリソースを確認するダッシュボードも用意して、全体を見ながらGKEのノード数をコントロールしています。日次の確認時間は15分程度ですが、ダッシュボードがなければ倍以上の時間を要していたと思います。」
『DMM TV』はサービス開始以来、Datadogの活用によりユーザーへの影響がない安定的な運用を実現しています。DMM.com メディア基盤開発部配信インフラグループSRE チームの小林辰彰氏によると、Datadogの最大の強みはエンドツーエンドかつフルスタックでの監視が可能な点にあります。「CPU負荷が高い時はAPMを見たり、ユーザー影響が発生した時はRUMを確認したりと、SRE、アプリ、フロント、バックエンドの開発者がDatadogですべてのデータを関連付けて見られることが大きいと感じています。」(小林氏)
今後、DMM.comは Datadogの各種機能をさらに有効活用し、AIを取り入れた可観測性の強化を進める方針です。これには、異常検知後の根本原因推定や解決策の提案などを可能にする DatadogのAIアシスタント・Bits AI SREの活用も含まれています。「引き続きDatadogのナレッジを蓄積しながら、Browser testsなどの機能を使いこなしていきます。AIについても監視領域での活用を広げていきますので、情報共有などでのサポートを期待しています。」(菅野氏)
Datadog Japan 合同会社セールス・エンジニアリング ディレクターの守屋賢一は次のように述べています。
「DMM.com様の基幹ビジネスクラウド化という重要な取り組みにおいて、Datadogが活用されていることを光栄に思います。『DMM TV』のような動画配信サービスでは、安定稼働を維持しながらコンテンツを拡大していくことが重要であり、そのためにはシステム全体の状態を的確に把握できる運用基盤が求められた結果、Datadogをご採用いただきました。今後は、オブザーバビリティに加え、アプリケーションの問題をリアルタイムに特定・解決できるように支える生成AIアシスタント『Bits AI』をはじめとした当社のAIを活用した分析や自動化を通じて、DMM.com様が展開する様々なビジネスをより幅広くご支援できるように尽力いたします。」
Datadogについて
Datadogは、クラウドアプリケーション向けにAIを活用したオブザーバビリティおよびセキュリティプラットフォームを提供しています。DatadogのSaaSプラットフォームは、インフラストラクチャーのモニタリング、アプリケーションパフォーマンスモニタリング、ログ管理、リアルユーザーモニタリング、クラウドセキュリティ、その他多くの機能を統合および自動化し、お客様のテクノロジースタック全体に統合されたリアルタイムのオブザーバビリティとセキュリティを提供します。Datadogは、あらゆる規模の企業、幅広い業界で使用され、デジタルトランスフォーメーションとクラウド移行を可能にし、開発、運用、セキュリティ、ビジネスチーム間のコラボレーションを促進し、アプリケーションの市場投入までの時間と問題解決までの時間を短縮し、ユーザーの行動を理解し、主要なビジネス指標をトラッキングします。
将来の見通しに関する記述
本プレスリリースには、新製品および新機能の利点に関する記述を含め、米国1933年証券法(Securities Act of 1933)第27A条および米国1934年証券取引所法(Securities Exchange Act of 1934)第21E条に規定される「将来予想に関する記述」が含まれています。これらの将来予想に関する記述は、当社の新製品および新機能の利点に関する記述が含まれますが、これらに限定するものではありません。実際の結果は、将来見通しに関する記述とは異なる可能性があり、「リスクファクター」の見出しの下に詳述されているリスクをはじめ、2026年2月18日に米国証券取引委員会に提出したForm 10-Qの四半期報告書を含む米国証券取引委員会への提出書類および報告書、ならびに当社による今後の提出書類および報告書に記載されている、当社が制御できない様々な仮定、不確実性、リスクおよび要因の影響を受けます。法律で義務付けられている場合を除き、当社は、新しい情報、将来の事象、期待の変化などに応じて、本リリースに含まれる将来の見通しに関する記述を更新する義務または責務を負いません。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
