電子版が2月末まで無料!日経電子版「初割」キャンペーンを開始
日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏)は、20日、日経電子版がお得になる「初割」キャンペーンを始めました。電子版単体、Wプランでお申し込みの方が対象で、キャンペーン期間中(2018年12月20日~2019年1月31日まで)にお申し込みいただくと、2019年2月末まで電子版の料金が無料になります。無料期間中に解約しても解約金はかかりません。キャンペーン開始にあわせて、新たなコンセプトのCMがスタートします。日経電子版を使いこなす人が見る、あらゆる出来事の裏で躍動する経済を描き出します。
日経電子版をご契約いただいた有料会員の方は、電子版の記事・機能をすべてご利用いただけます。通常は申し込み月のみ無料ですが、初割では2月末まで無料になります。無料になる対象は、日経電子版単体の場合は月額4200円(税込み)、日本経済新聞と電子版がセットの「日経Wプラン」は電子版部分の月額1000円(同)です。また、オプションの日経産業新聞・日経MJ・日経ヴェリタスの各紙面ビューアーも期間中に契約すると2月末まで無料になります。さらに、企業の人事異動や組織変更をお知らせする「日経人事ウオッチ」、投資家向け企業情報サービスの「日経会社情報PREMIUM(プレミアム)」、健康・医療の情報サービス「日経Gooday(グッデイ)」も2月末まで無料です。日経電子版と同様、無料期間中に解約しても解約金はかかりません。
■初割キャンペーンのお申し込み・詳細はこちら
https://s.nikkei.com/19htpr
■「見えてきた?」特設ページはこちら
https://s.nikkei.com/mietekita1901
■日経電子版
https://www.nikkei.com/
【日本経済新聞社について】
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である『日本経済新聞』の発行部数は現在約242万部、2010年3月に創刊した『日本経済新聞 電子版』の有料会員数は約60万人で、有料・無料登録を合わせた会員数は400万人を上回っています。
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