東洋製罐の「コカ・コーラ🄬 500 ml r-PET 100％ 軽量化ボトル」および「超軽量アルミ飲料缶」が第48回木下賞を受賞

-軽量化を実現した技術革新により、さらなる環境負荷の低減に貢献-

東洋製罐グループホールディングス株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：大塚一男）の連結子会社である東洋製罐株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：本多正憲、以下「東洋製罐」）は、「コカ・コーラ🄬※1 500 ml r-PET 100％ 軽量化ボトル」（日本コカ・コーラ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：ムラット・オズゲル）との共同受賞）および「超軽量アルミ飲料缶」で、それぞれ公益社団法人日本包装技術協会が主催する第48回木下賞※2の「改善合理化部門」※3と「包装技術賞」※4を受賞しました。本製品に携わったメンバーが、10月23日に「TOKYO PACK 2024」にて行われた授賞式で記念品を授与されました。

両製品とも、軽量化を実現した技術革新により、さらなる環境負荷の低減に大きく寄与します。今後もこれらの製品・サービスの開発と提供を通じ、環境への貢献と持続可能な社会の実現に貢献していきます。

<写真左>「コカ・コーラ🄬 500 ml r-PET 100％ 軽量化ボトル」受賞記念写真

左から、東洋製罐㈱ テクニカルセンター　永春 利佳、

 日本コカ・コーラ㈱ 技術・イノベーション・サプライチェーン本部 テクニカル イノベーション - パッケージマネジャー 嘉藤 由衣

<写真右>「超軽量アルミ飲料缶」の受賞記念写真。東洋製罐㈱テクニカルセンター　副主査 村瀬 健

※1　「コカ・コーラ」は The Coca Cola Company の登録商標です。

※2　木下賞は、公益社団法人日本包装技術協会の第二代会長である故 木下又三郎氏の包装界に対する多年の功績を記念して創設された表彰事業です。本賞は、毎年その年度において、1.包装の研究・開発に顕著な業績をあげたもの2.包装の改善・合理化に顕著な業績をあげたもの　3.包装の新規分野創出に顕著な業績をあげたものに対して授与されます。

※3　木下賞の三部門の一つで、包装の改善・合理化に属するものに対して与えられる賞です。

※4　木下賞の部門賞外の中から優れた業績のものに対して与えられる賞です。

■受賞製品について

（1）コカ・コーラ🄬 500 ml r-PET 100％ 軽量化ボトル　　(「改善合理化部門」受賞)

【製品概要】

本製品は、中間製品であるプリフォームの形状とボトル底部のペタロイド形状を変更し、底部のみを軽量化することで、従来容器と同等の性能と意匠を確保しつつ、23gから21gへの2g（9％）の軽量化を実現しました。500mlの炭酸飲料向けPETボトルにおいて、国内最軽量※5となっています。また、軽量化と併せて、r-PET（リサイクルポリエステル）の100%使用による樹脂使用量削減効果により、1億本当たりの樹脂使用量を約200t削減できるなど、環境への負荷を低減できます。そして、軽量化前と同等の炭酸ガスバリア性を有することで、軽量化前と変わらない美味しさを消費者へ提供することが可能です。

※5　2024年4月東洋製罐調べ

（2）超軽量アルミ飲料缶　　(「包装技術賞」受賞)

【製品概要】

本製品は、アルミ飲料缶の底部をリフォームして強化し、軽量化を実現する革新的な缶底耐圧強度向上技術、CBR（Compression Bottom Reform）を使用することで、高い缶底耐圧強度による品質の担保と軽量化を両立し、アルミ材料の使用量減少にともなう温室効果ガス（GHG）排出量削減にも寄与します。CBRにより、350ml・500mlのアルミDI缶では、それぞれ1.5g（12.8%）と2.0g（13.3%）軽量化し、国内最軽量※6を実現しています。将来的に、CBRが適用可能とされるアルミ飲料缶全てにCBRを採用した場合、GHG排出量が年間約40千t※7削減される見込みです。

※6　350ml・500mlの缶蓋径204径SOT（ステイオンタブ）缶の空缶として（2024年3月 東洋製罐調べ。空缶には缶蓋は含まれておりません）

※7　東洋製罐における現行仕様のアルミ飲料缶の2022年度製造実績およびCBR使用缶1缶当たりのGHG削減量をもとに算定

東洋製罐グループについて

東洋製罐グループは、金属・プラスチック・紙・ガラス等、それぞれの素材が持つ特性を活かした様々な容器をグローバルに提供する総合包装容器メーカーです。包装容器事業のほか、エンジニアリング・充填・物流事業、鋼板関連事業、機能材料関連事業、不動産関連事業の5つの事業を有しています。

当社グループは、社会や地球環境について長期的な視点で考え、すべてのステークホルダーの皆さまに提供する価値が最大化するよう、2050年を見据えた「長期経営ビジョン2050『未来をつつむ』」を2021年5月に策定しました。当社グループの目指す姿・ありたい姿を「世界中のあらゆる人びとを安心・安全・豊かさでつつむ『くらしのプラットフォーム』」と位置づけ、「多様性が受け入れられ、一人ひとりがより自分らしく生活できる社会の実現」「地球環境に負荷を与えずに、人々の幸せなくらしがずっと未来へ受け継がれる社会の実現」を目指し、事業活動を推進していきます。

1917年に創立し、国内45社（東洋製罐グループホールディングス含む）、海外47社のグループ会社を擁し、約20,000人の従業員が働いています。2024年3月期の連結売上高は9,506億円です。