3月21日「自動販売機の日」に考える、新しい福利厚生のかたち——ZERO BOXで実現する食の支援とフードロス削減、働きやすい職場づくり
ZERO株式会社（本社：東京都台東区東上野2-20-6 会計センタービル1階、以下「ZERO」）は、3月21日の「自動販売機の日」に合わせ、サステナ自販機を活用した福利厚生サービス「ZERO BOX」の価値を発信します。
「ZERO BOX」は、オフィスや工場などに設置することで、従業員が日常のなかで手軽に食品を受け取れるサービスです。福利厚生の充実に加え、働きやすい職場づくりや健康的な食習慣の支援、さらにはフードロス削減にもつながる、新しい社会的価値を持つサステナ自販機として展開しています。
3月21日の「自動販売機の日」は、日本最古とされる木製たばこ自動販売機の考案者・俵谷高七氏の誕生日に由来する記念日です。近年、自動販売機は単なる販売設備にとどまらず、キャッシュレス対応、防災、地域連携、環境配慮など、多様な社会的役割を持つインフラとして再評価されています。ZEROはこの記念日を機に、サステナ自販機の新しい活用方法として、従業員を支える福利厚生インフラという価値を提案します。
福利厚生・健康経営・フードロス削減を同時に支える「ZERO BOX」
「ZERO BOX」は、職場に食の選択肢を届けることで、従業員の満足度向上や働きやすい環境づくりに貢献する福利厚生サービスです。常温・冷蔵BOXを設置することで、従業員が必要なタイミングで商品を受け取ることができ、日々の業務のなかで無理なく利用できる点が特長です。
また、ZEROは健康経営サポート事業として、朝食や冷凍弁当などを冷蔵・冷凍BOXで提供する仕組みも展開しており、朝食欠食率の改善や健康的な食習慣づくりなど、従業員の健康促進にも寄与します。福利厚生と健康経営を同時に考えたい企業にとって、導入しやすい選択肢のひとつです。
さらに、「ZERO BOX」は、賞味期限が近い食品や通常の販売ルートでは流通しにくい食品、パッケージ変更などの理由で廃棄される可能性のある食品を有効活用することで、フードロス削減にも貢献します。商品は最大0円〜9割引で提供可能であり、利用者にとっての利便性やお得感と、SDGsへの取り組みを両立できる仕組みです。
このようにZEROは、「従業員にやさしい福利厚生」と「社会にやさしいフードロス削減」を両立する取り組みとして、「ZERO BOX」の導入拡大を進めています。企業ごとの活用目的に応じてプランやオプションを組み合わせた提案が可能で、導入合意後は最短3週間でスタートできる体制を整えています。
代表コメント
ZERO株式会社 共同代表 四辻弘樹
「福利厚生は、制度として整えるだけでなく、従業員が日常のなかで使いやすく、価値を実感できることが重要だと考えています。『ZERO BOX』は、職場に食の支援を届けると同時に、まだ活用できる食品をつなぐことで、フードロス削減にも貢献できるサービスです。『自動販売機の日』を機に、サステナ自販機の新しい社会的価値を、より多くの方に発信してまいります。」
導入検討・資料請求・取材のお問い合わせについて
ZEROでは、「ZERO BOX」の導入検討、資料請求、フードロス活用に関するご相談、取材依頼などを公式サイトのお問い合わせフォームにて受け付けています。福利厚生の充実や健康経営、フードロス削減に関心のある企業・施設の皆さまは、ぜひお気軽にご相談ください。
お問い合わせフォーム：https://www.nofoodloss.com/contact
サービス概要
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サービス名：ZERO BOX
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内容：オフィス・工場・病院・駅・空港などに設置可能なサステナ自販機サービス
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主な提供価値：福利厚生の充実、従業員への食支援、健康経営サポート、フードロス削減、CO2削減への貢献
会社概要
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会社名：ZERO株式会社
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所在地：東京都台東区東上野2-20-6 会計センタービル1階
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代表者：沖杉大地、四辻弘樹
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事業内容：無人販売機・無人BOXを活用したフードロス削減事業、健康経営サポート事業、システム開発受託事業 ほか
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