日立健康保険組合がメタボリックシンドローム重症化予防プログラムに日立システムズの「健康支援サービス（MIRAMED）」を活用した保健指導を採用

約10,000人の対象者に生活習慣改善に向けた継続型指導を実施

　株式会社日立システムズ（代表取締役 取締役社長：柴原 節男、本社：東京都品川区／以下、日立システムズ）と株式会社メドミライ（代表取締役：小野寺 達也、本社：東京都文京区／以下、メドミライ）は、本年9月から日立健康保険組合（理事長：田中 憲一、東京都千代田区）のメタボリックシンドローム重症化予防を目的としたプログラムに「健康支援サービス（MIRAMED）*1」を活用した保健指導が採用されることをお知らせします。
*1 「健康支援サービス（MIRAMED）」は、疾病の診断、治療、予防を目的としていません。

■サービス概要
　「健康支援サービス（MIRAMED）」は、特定保健指導向けの業務支援サービスとして、2021年11月に提供を開始しました。健診結果や生活習慣に関するアンケート結果などから健康状態や生活習慣関連疾患のリスクを分かりやすく図式化するなどして、メタボリックシンドローム該当者や予備群の気づきを促し、健康意識の向上を図ります。また、健康状態や生活習慣の改善に向けた日々の目標や活動、達成状況を保健師などの指導担当者と共有することができます。これらデータを基にした指導担当者からの指導やアプリケーションからのアドバイスを日々の行動に取り入れることで生活習慣改善の取り組みを継続しやすくなり、行動変容が促進されます。さらに、遠隔面談*2やチャット機能を活用した非接触でのコミュニケーションも可能です。
　なお、本サービスはアマゾン ウェブ サービスを利用して、日立システムズの強みである法規制に準拠したクラウド基盤上で提供しており、厳しいガイドライン*3・セキュリティ基準等についても満たしています。
*2 遠隔面談に関しては、「情報通信技術を活用した特定保健指導の実施について（令和3年2月1日 健発 0201 第 11 号、保発 0201 第6号）」の規定に従い運用されることが前提です。
*3 厚生労働省、総務省、経済産業省の3省が定めた「医療情報システム安全管理関連ガイドライン」「医療情報を取り扱う情報システム・サービスの提供事業者における安全管理ガイドライン」の2つのガイドライン。

■「健康支援サービス（MIRAMED）」の画面イメージ

■背景
　40歳以上のメタボリックシンドローム該当者および予備群は全国に約880万人存在する*4との集計データも政府から発表されており、メタボリックシンドロームが重症化すると、心臓病や脳卒中など命にかかわる病気の発症リスクが高まることが分かっています。
　日立健康保険組合ではこれまでも加入者に対しメタボリックシンドローム重症化予防プログラムを提供していましたが、より一層の参加率向上と参加者の生活習慣改善をめざしています。この度、新たなプログラムとして、データを基に生活習慣改善に向けて継続的な指導が可能な「健康支援サービス（MIRAMED）」の特長に着目、また東京大学COI*5の研究成果を社会実装するスタートアップとして同サービスを活用した保健指導を提供するメドミライとの協働を評価し、今回の採用を決定しました。
*4 出展：「特定健康診査・特定保健指導の実施状況に関するデータ 特定健康診査・特定保健指導・メタボリックシンドロームの状況（都道府県別一覧）令和3年度」（厚生労働省）（https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_03092.html）（2023年8月24日に利用）
*5 東京大学COI（Center of Innovation）：文部科学省および国立研究開発法人科学技術振興機構が主導する革新的産学連携プログラム。2022年3月のプログラム終了後は、東京大学大学院臨床生命医工学連携研究機構に活動が引き継がれています。詳細は http://coi.t.u-tokyo.ac.jp/ をご覧ください。

■導入後の取り組み内容について
　日立健康保険組合では、メドミライによる「健康支援サービス（MIRAMED）」を活用した指導開始にあたり、8月よりメタボリックシンドロームから重症化が懸念される被保険者にプログラムへの参加勧奨を実施します。9月からは、参加者に対して順次指導を開始していきます。
　参加者は、スマートフォンのアプリケーション上で指導担当者と遠隔面談を行い、リストバンド型のウェアラブルデバイスを連携させて重症化予防を目的としたプログラムを開始し、アプリケーションで自らの健康状態を把握します。その後はアプリケーションに毎日表示されるアドバイスや指導担当者による定期的な指導の支援を受けながら、主体的に生活習慣の改善に取り組みます。
　なお、今回のプログラムでは約10,000人の対象者から参加者を募り、約3か月の保健指導を実施する予定です。

■今後の展望
　メドミライでは、「健康支援サービス（MIRAMED）」を活用し、どのような生活習慣が健康状態の改善につながるのか傾向を捉え、指導にフィードバックすることで、指導の質のさらなる向上をめざします。
　日立システムズとメドミライは、今後も法律で指導が定められた特定保健指導対象者以外（例：若年層のメタボリックシンドローム予備群など）にも「健康支援サービス（MIRAMED）」を活用した指導の提供を拡大し、より多くの方の健康な生活を実現できるようサービスを展開していきます。

■日立健康保険組合　事務局長　菊池 勤　様のコメント
　当組合は日立グループの健康保険組合として、日立グループ安全衛生ポリシーである「安全と健康を守ることは全てに優先する」を不変の基本姿勢とし、加入者の「健康で心豊かな暮らし」を支えています。
　メタボリックシンドロームの重症化予防には生活習慣を改善する継続的な取り組みが必要です。データを基にパーソナライズされた継続的な指導と行動変容を期待できる点が今回、「健康支援サービス（MIRAMED）」を採用した理由です。
　「健康支援サービス（MIRAMED）」を活用した指導で得られたデータから解析された個々の情報を基に、今後も効果の高いプログラムを加入者にご提供することを予定しています。

■関連するニュースリリース・お知らせについて
日立システムズの「健康支援サービス（MIRAMED）」が優れた未病産業関連の商品・サービスとして、神奈川県の「ME-BYO BRAND」に認定
https://www.hitachi-systems.com/news/2023/20230328.html

東大COIが開発したAIエンジンを活用し、「医療DX」で生活習慣関連疾患対策 特定保健指導を支援する「健康支援サービス（MIRAMED）」を提供開始
https://www.hitachi-systems.com/news/2021/20211101.html

■健康支援サービス（MIRAMED）について
https://www.hitachi-systems.com/solution/s0310/miramed/

■健康支援サービス（MIRAMED）インタビューコンテンツ
https://www.hitachi-systems.com/sp/newnormal/interview/interview04/

■日立システムズの医薬・ヘルスケア領域における中期事業計画について
　日立システムズは、法規制に準拠したクラウド基盤を活用し、健診から治療支援、介護までを包括するサービスの提供により国民一人ひとりの健康寿命延伸のための情報連携体制整備の支援をめざしています。
　詳細は https://www.hitachi-systems.com/news/2021/20210818.html をご覧ください。

■日立システムズについて
　日立システムズは、企業理念に掲げる「真に豊かな社会の実現に貢献する」ために、日立グループの社会イノベーション事業を支える一員としてサステナビリティ経営を推進しています。強みであるさまざまな業種の課題解決で培ってきたお客さまの業務知識やノウハウを持つ人財・サービスインフラを活用したデジタライゼーションサービスと、日立の先進的なデジタル技術を活用したLumadaやパートナーと連携した独自のサービスによりお客さまのデジタル変革を徹底的にサポート。社会課題を解決するだけでなく、社会価値、環境価値、経済価値の3つの価値向上に貢献し、人々のQuality of Lifeの向上とお客さまの価値向上を支援してまいります。
　詳細は https://www.hitachi-systems.com/ をご覧ください。

■メドミライについて
　東京⼤学の医⼯連携の枠組みから⽣まれたメドミライは、「世界の人々に、明るく健やかな“ミライ”を」を理念に、テクノロジーとサイエンスの融合で、個人に寄りそう新しい医療を創造し提供します。そして、あらゆる健康情報（日常生活）と医療情報（診察・処方）を生活者の手元に繋げるデジタルヘルスを基盤に、生活者がいつでも医療者とつながることができる社会を実現します。国民病であるメタボリックシンドロームに着目し、「健康支援サービス（MIRAMED）」を活用した保健指導を提供するとともに、メタボリックシンドローム治療を補助する医療機器プログラムを開発しています。
　詳細は https://www.medmirai.co.jp/ をご覧ください。

■お客さまからのお問い合わせ先
株式会社日立システムズ　お問い合わせWebフォーム
https://www.hitachi-systems.com/form/contactus.html

以上
*「MIRAMED」は国立大学法人東京大学の登録商標です。
*記載の会社名、製品名はそれぞれの会社の商標または登録商標です。