年間1万人を突破！修学旅行で社会問題を探究するスタディツアー

社会問題の解決に取り組む現場団体と100以上のツアーを造成し、学びの個別最適化にも対応

株式会社Ridilover（以下リディラバ、代表取締役：安部敏樹）は中高生の修学旅行・校外学習を通じて社会問題を探究する「SDGs/社会問題スタディツアー（以下スタディツアー）」を提供しています。

サービス開始当初は首都圏の私立高校の導入がメインでしたが、近年では全国的に探究学習の取り組みが本格化し、エリアを問わずスタディツアーを導入頂けるようになりました。2023年は22都府県の中学校・高校にて実施いただき、累計で30都府県の学校で導入いただいています。

スタディツアーの導入校が全国30都府県に拡大

スタディツアーの導入が進んでいる背景には、リディラバがこれまで培ってきた社会問題の解決を目指す現場団体とのリレーションや、解決の方法を考えるためのノウハウがあります。

■強み①　～全国で100を超える豊富なツアーテーマ数～　

リディラバではこれまで様々な事業を通して、社会問題の解決を目指す現場団体との協働を進めてきました。その関係性を武器に社会問題のリアルを学ぶことができるツアーを継続的に造成してきました。

ツアーテーマも食品ロスやゴミ問題など、生徒がイメージしやすい社会問題だけではなく、出所者支援や依存症からの回復など、生徒がこれまで考えたことのないテーマまで幅広く用意しています。

現在では東京だけでなく京都・大阪・沖縄・福岡など全国5つのエリアで100を超えるツアー数を用意しています。教育現場では学びの個別最適化が進み、生徒1人1人の関心にあわせた学習機会の創出が求められる中、生徒の関心や学校の学習状況に配慮しながらツアー提供ができることが強みになっています。

現場体験プログラムの様子

■強み②　～探究、進路選択、就活など様々なシーンで役立つ「課題解決の考え方」～

リディラバでは、社会問題への関心を持つことの次のステップとして、資源を投入し、問題を解決することを位置づけ、対企業／対自治体／対個人など様々な対象者とともに課題解決の考え方を伝えてきました。

スタディツアー中にも、社会問題の現場を体感するツアーに訪問して終わりではなく、ワークショップを通じて、生徒自身が問題の解決策を考える場を提供しています。複雑な要因が絡み合う社会問題の解決策を考えるワークショップはリディラバが様々な現場で社会問題の解決を考え、実践してきたノウハウを生徒自身にも体感してもらうことができます。

さらに、この「課題解決の考え方」はその後の探究学習における整理分析の方法として活用頂くことにとどまらず、生徒にとって進路選択、就活、ビジネスなど将来さまざまなシーンでご活用頂ける考え方になっているため、長期的な波及効果を感じて頂くことができます。

ワークショップの様子

スタディツアーは修学旅行や校外学習、探究学習、職場体験など様々な場面で活用が可能です。実際に学校の教育カリキュラムや行事のなかでどのように位置づけたのかがわかるインタビュー記事もご覧下さい。

導入校インタビュー：関西大倉中学校様（大阪府）

記事はこちら。

関西大倉中学校様の実施の様子

「キャリア教育」の一環として社会問題の現場に足を運ぶ意義とは？

「職場体験」でスタディツアーを活用！

社会問題を解決しようとする企業とのプログラムを通して、どんな職業にも共通する「課題解決の考え方」を学びました！

ぜひ、スタディツアーに関してお気軽にお問い合わせ下さい。

資料ダウンロードはこちらから

＜本件に関するお問い合わせ先＞

株式会社Ridilover 教育旅行チーム　リーダー　菅野真人　[e-mail]

＜スタディツアーの概要＞

SDGs／社会問題スタディツアーは、全国100を超えるツアー先で社会問題の解決を目指す現場に足を運び、問題の当事者や解決のトップランナーと関わりながら自分にできるアクションを本気で考えてもらうための探究プログラムです。

スタディツアーでは社会問題の解決に取り組む企業から社会問題が起こってしまう要因や解決の取り組みの中で感じている難しさなどをお話頂きます。また、話を聞いて終わりではなく、生徒たち自身で社会問題の解決に取り組むアクションプランについて考えるワークショップも行います。社会問題に関する情報収集に始まり、情報整理・分析・アウトプットという探究学習の1サイクルを半日の中で実施し、成功体験を学校に持ち帰ってもらいます。

東京・静岡・大阪・京都・福岡・沖縄で　100テーマを超えるツアーを所有しており、修学旅行や校外学習などの機会で導入頂いております。

＜株式会社Ridilover（リディラバ）について＞

リディラバは「社会の無関心の打破」を理念として、2009年に設立、後に法人化しました。現在は教育旅行事業、企業研修事業、メディア・コミュニティ事業の他、社会課題解決に向けた資源投入を行なう事業開発・政策立案事業も手掛けています。設立以来14年間、400種類以上の社会課題を各事業において扱ってきました。