「本当はもっと子供が欲しいのに…」6割以上が希望人数の子供を持てない!その理由と解決策とは?


結婚が決まり、家族計画について具体的に考えるようになったとき、将来的に何人の子供を授かるかは大きな問題です。しかし実際には、理想と現実の子どもの人数は違ったという人も多くいます。

株式会社ネクストレベル(所在地:神奈川県横浜市、代表取締役 : 田中 大洋)が運営する縁結び大学(https://jsbs2012.jp/date/)では、夫婦が安心して子どもを持つために必要な条件・状況について明らかにするため「希望していた子どもの人数と、実際の子どもの人数の相違」について、インターネット上でアンケート調査を実施しました。回答者は20代から40代の男女231人です。

希望通りの人数の子ども持てない背景には、どんな問題があるのでしょうか。希望通りの人数の子どもを持つ人がした努力や工夫についても、あわせて調査を行いました。
 
  • 61.5%の人が、希望した人数の子供を持てていない


もともと希望していた子どもの人数と実際の子どもの人数とを調べたところ、希望したとおりの人数の子どもがいる人は全体の35.1%のみでした。希望した子どもの人数と実際の子どもの人数に違いがあったと答えた人の割合は、6割を超えています。

また、以下の表は実際の子どもの人数ごとに「希望と同じ」か「希望より少ない」か「希望より多いか」を比較したものです。

希望よりも少ないと回答した人は、実際の子どもの人数が「0人」「1人」の人が多く、希望と同じだった人は「2人」「3人」、希望より多かった人は「3人」「4人」の人が多いという結果でした。
それでは、実際にどのくらいの人が何人の子どもを持ち、理想の子どもの人数は何人が多いのでしょうか。
 
  • 4割が現状「1人」だが、8割が「2人」以上子供がほしかったと回答


子どもの人数でもっとも多かった回答は「1人」で、4割以上の人が該当しました。次いで「2人」が29.4%、3人以上の子どもがいる人は全体の7.3%でした。また「0人」と回答した人も20.8%いました。
その理由を尋ねた質問では「これから産む予定がある」と答えた人もいましたが、なかには夫婦間で子どもを持つことに対する意見が違うために希望の人数を持てないという回答もありました。
 

希望の子どもの人数に関しては、57.6%の人が「2人」と回答。続いて多かったのは「3人」で24.7%でした。この、理想と現実の子どもの人数に関する回答から、「2人・3人の子どもを望む人が多いものの、実際には希望どおりにいかずに子どもは1人」というケースが多いことがわかりました。
 
  • 希望の人数の子どもを持てないのは、3割が経済的な理由

希望していた人数より実際の子どもの人数が少ない人に理由を尋ねると、もっとも多かったのは「経済的な理由」で28.9%でした。 次に多いのが「その他」の23.2%です。
その他の詳細としては「毎日暗いニュースばかりの中、第2子を産もうという勇気がない」といった、社会情勢に影響を受けたと思われる回答がありました。

また「まだ1人目が産まれたばかりで妊活を開始していない」という、いずれ2人目を考えながらも今は1人で手一杯だという理由や、「やっと仕事に慣れてきたところなので、2人目を授かるタイミングが分からない(仕事・育児支援の問題)」、「夫の母親と同居のためにタイミングが難しい(家庭環境の問題)」など、2人目を作るタイミングに悩んでいるとする回答もありました。一方で「特に理由はないが授からなかった」という人も18.3%いました。

希望の人数の子どもを持てない理由は人によってさまざまですが、その問題を解消する手段はないのでしょうか。現実的に実践できるかは別として、どのような状況であれば希望どおりの人数の子どもを持てるのか、必要な条件について尋ねました。
 
  • 約6割が希望人数の子どもを持つには「収入が増える」ことが必要と回答

希望どおりの子どもを持つ条件としてもっとも多かった回答は「収入が現在よりも増える」(59.2%)です。約6割近い人が、収入がもっとあれば希望どおりの子どもが持てると考えていることが分かりました。
また「子育てにお金がかからない福祉・補助制度の充実」と「今より多額な子育て支援が得られる」ことを望む人はそれぞれ47.2%で、子育てにかかるお金について不安を抱えている人が多いことがうかがえる結果です。

自由な意見を求める質問では、生活レベルだけでなく、習い事や旅行など、ほかの家庭と同じような経験を子どもにさせられるかを心配する回答も見られました。
 
  • 希望人数の子どもを持つ条件として重要なのは、「経済力」の次に「年齢」

次にもっとも必要だと思う条件・状況について尋ねてみたところ、「収入が現在よりも増える」ことと回答した人が23.4%に対し、「今より多額な子育て支援が得られる」は4.3%、「子育てにお金がかからない福祉・補助制度の充実」が7.4%でした。行政の制度など、外的な支援には限界があると感じる人が多いことの表れといえそうです。

希望通りの人数の子どもを育てるためには、家庭内の経済的な安定が必要不可欠と考える人が多いことがわかりました。また先ほどとは違い、2番目に多かったのが「夫婦の年齢がもっと若ければ」(7.9%)という回答でした。前の複数回答の質問で上位に上がらなかったことを考えると、この回答を選択する人は少ないものの、該当する人にとってはもっとも重要視する条件になりうるといえそうです。
 
  • 希望どおりの人数の子どもを持てた人が行った、工夫や努力とは

実際に希望の人数通りの子どもを育てている人は、そのためにどんな工夫や努力をしたのでしょうか。希望通りの人数の子どもを持てた人に質問したところ「特に工夫してない(もともと可能な人数)」と回答した人が52.7%で、もっとも多くなりました。生活水準や家族計画にあわせて、無理のない範囲で子どもの数を決めた人が多いようです。

その次に多かったのは「夫婦で子育てや働き方について話し合った」で29.1%。また「子育てを手伝ってくれる人を増やした」と回答した人も16.4%いました。希望どおりの子どもを持つために「収入を増やすこと」が必要という回答が多くありましたが、実際に行った努力として「収入を増やした」と回答した人は3.6%でもっとも少ない結果でした。すぐに収入を増やすことは、現実にはなかなか難しいということなのかもしれません。

そのぶん、夫婦で暮らし方について話し合ったり、両親などの協力を取り付けたりして工夫している様子がうかがえます。次の質問では、特に夫婦間でよく話し合うことが子どもの人数を決めるときの重要な決め手になることもわかりました。
 
  • 子どもの人数の決め手は「家庭の経済状況」「夫婦間の意見の一致」で8割超え

希望通りの人数の子どもを持てた人、そうでない人の両方に、子どもの人数を決めるのに重要だと思う要素について尋ねました。 その結果「家庭の経済状況」が87.4%で、もっとも重要な項目として挙がりました。続いて多かったのは「夫婦間の意見の一致」で80.1%。希望の人数の子どもを持つためには家庭の経済状況とともに、夫婦間での協力が重要な役割を占めているようです。

また、子育ては個人の力だけではどうにもならないことも多いもの。35.9%の人が「助成金など、公共支援の内容」を、29.4%の人が「保育園の入りやすさなど、地域の環境」を子どもの人数を決めるのに重要な要素として挙げています。「育休・産休の制度など、職場の環境」を挙げた人も29%でした。
やはり、子育てのしやすさや育児と両立して働きやすい環境が整っていることも、夫婦が持てる子どもの数に大きく影響しているようです。

理由を尋ねた質問では「夫婦のお互いの意見は尊重すべきだが、のちのち自分も子どもも苦労しないよう経済面はもっとも大事」「家庭の経済状況はもちろんだが、夫婦間や子どもの意見が一致しないと家族の意味がなくなってしまう」など、経済面と夫婦間・家族間での意見の一致の両方を重視する声が多くみられました。
また「子どもを産むのは女性だから妻の意見を尊重したい」という人や「親と死別した際に可哀想だから、ほかの兄弟と助けあえるようにしたい」という人もいました。
 
  • 経済的な問題の解決には夫婦間の話し合いが鍵
家庭の状況はそれぞれに異なります。子どもの人数が多い・少ないではなく、どの家庭も望んだ人数どおりの子どもを持てることが理想です。ただ現状では、理想通りに子どもを持つことができる家庭は4割に達していません。そう出来ない理由は、家庭の経済的な問題が大きいことが今回の調査で明らかになりました。

しかし希望通りの人数の子どもを持つために、夫婦間で話し合い、生活の仕方を工夫することでその問題を乗り越えている人も存在しています。話し合いを通じて足りないものを補い合い、必要なときには両親や行政支援などを頼れる環境を整えることが、希望どおりの人数の子どもを持つための鍵となるのかもしれません。

■調査概要■
調査方法:インターネットアンケート
調査対象:20〜40代の子供を持つ男女
アンケート母数:計231名
実施時期:2021年10月22日~10月25日
調査実施主体:縁結び大学(https://jsbs2012.jp/date/
調査会社:株式会社ネクストレベル



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