デル・テクノロジーズ、企業のサステナビリティに対する意識調査結果を発表

● 全体の7割以上がサステナビリティについて、関心、知識があり、7割以上の企業でサステナビリティへの取り組みを推進● 半数以上の企業がサプライヤー選定に際し、サステナビリティに取り組む企業を優先

デル・テクノロジーズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大塚俊彦、以下、デル・テクノロジーズURL：https://www.delltechnologies.com/ja-jp/index.htm）は、2021年10月に全国の100名以上の規模の企業に勤務する経営者および従業員895名に対して実施したサステナビリティ（持続可能性）に関する意識調査の結果を本日発表しました。

近年、サステナビリティに対する意識が急速に高まり、企業の社会的責任としての取り組みにも影響を与えています。こうした背景を受け、SDGsおよびサステナビリティを推進しているデル・テクノロジーズでは、企業におけるサステナビリティに関する意識調査を実施しました。主な調査結果から、7割以上の回答者がサステナビリティについて関心、知識があり、7割以上の企業がサステナビリティへの取り組みを推進していることが判明しました。さらにはサプライヤーの選定に際し、その企業のサステナビリティへの取り組みの有無を重要視する企業が半数以上にのぼることが判明しました。その他の調査結果は、以下の通りです。また、調査結果全文レポートは、こちら（https://emcinfo.jp/campaign/sdgs/pdf/sdgs.pdf）に掲載しています。

調査結果のハイライト
●  全体の7割以上がサステナビリティについて、関心、知識があると回答。「ほとんどない」、「まったくない」との回答は25％未満にとどまる結果に。また、経営者・役員の８割以上がサステナビリティに対する関心・知識が「大いにある」あるいは「ある」と回答。7割以上の企業・団体がサステナビリティへの取り組みを推進。従業員数1000人以上の企業では約9割がサステナビリティを推進しているという結果に。

●  サステナビリティへの取り組みの第一位は「ペーパーレス化」。つづいて「コンプライアンス・ガバナンスの推進」、「資源の保護・ロスの削減」が上位に。
●  現在勤務先でサステナビリティをまったく推進していないとした回答者のうち、75％以上が今後も「特に予定していない」と回答。
●  サステナビリティを推進する理由は「企業経営の最重要項目」がトップで47.0％。つづいて「企業ブランディングの醸成（43.8％）」、「競争優位性の確立のため（30.9％）」。
●  7割の回答者が、サステナビリティに関する情報をインターネットで取得。つづいて「テレビ（55.2％）」、「雑誌・新聞（53.1％）」。
●  サステナビリティを推進していない理由は「ノウハウがない」、「メリット・必要性を感じない」がともに43.1％でトップに。
●  サステナビリティを推進する上での課題は「人的リソースがない（44.2％）」がトップ。「コストメリットを把握できない・コストがかかるため（43.5％）」、「ノウハウがない（39.8％）」がつづいた。
●  サステナビリティの専任担当者が1名以上いる企業・団体が半数以上。
●  サステナビリティの取り組みにかける年間予算規模は、約2割の企業が500万円以下と回答。一方で１億円以上と答えた企業が12.7％。
●  半数以上の企業がサプライヤー選定の際に、その企業・団体のサステナビリティへの取り組みの有無を重視すると回答。従業員規模別に見ると、従業員規模が大きくなるほど、サプライヤーの選択時に、サステナビリティへの取り組みの有無を重視する傾向。
●  3割以上の回答者の勤務先では、サプライヤーに対してサステナビリティ推進調査を実施。
●  DXへの取り組みでは「ペーパーレス化の推進」がトップで65.7％。つづいて「テレワークの導入」が57.0％、「システムのクラウド化や刷新」が50.5％と、上位3項目が半数を超える結果に。

調査結果の概要
●  全体の7割以上がサステナビリティについて、関心、知識があると回答。「ほとんどない」、「まったくない」との回答は25％未満にとどまる結果に。
サステナビリティの定義や取り組みに関する関心、知識について尋ねたところ「ある（受動的にニュースを見る／読む、一般的な会話ができる程度）」との回答が最も多く45.9％という結果になりました。つづいて「大いにある（積極的に情報収集し、人に具体的に説明できる程度）」との回答が27.0％となり「ある」、「大いにある」との回答を合わせると全体の73％にのぼり、サステナビリティに対する関心の高さが見受けられる結果となりました。
 

雇用形態別にサステナビリティに関する知識および関心度合いを見ると、経営者・役員の方が「大いにある」との回答者が33.6％と3割を超え、従業員の20.6％を上回る結果となりました。なお、経営者・役員の８割以上がサステナビリティに対する関心・知識が「大いにある」あるいは「ある」と回答しました。また、従業員規模が大きいほどサステナビリティへの知識・関心が高い傾向が見られました。
 

●  7割以上の企業・団体がサステナビリティへの取り組みを推進。
勤務先の企業・団体がどの程度サステナビリティに対する取り組みを推進しているかを尋ねる質問では「一部だが推進している」との回答が最も多く46.5％、「積極的に推進している」との回答も25.5％となり、「まったく推進していない（20.2％）」を大きく上回りました。

また、従業員数1000人以上の企業の約4割が「積極的に推進している」と回答し、「一部だが推進している」とあわせると88.1％がサステナビリティを推進しているという結果になりました。

●  サステナビリティへの取り組みの第一位は「ペーパーレス化」。つづいて「コンプライアンス・ガバナンスの推進」、「資源の保護・ロスの削減」が上位に。
サステナビリティの取り組みを推進していると回答した方に、具体的な取り組みについて尋ねたところ、第一位は「ペーパーレス化」で70.2％。「コンプライアンス・ガバナンスの推進（62.3％）」、「資源の保護・ロスの削減（51.6％）」がつづく結果になりました。
 

●  現在勤務先でサステナビリティをまったく推進していないとした回答者のうち、75％以上が今後も「特に予定していない」と回答。
サステナビリティをまったく推進していないと回答した方に、今後取り組みを推進していく予定について尋ねたところ、76.2％が「いいえ（特に予定していない）」と回答。すでに取り組みを進めている、あるいは数年以内に着手予定との回答はわずか16.0％にとどまりました。

●  サステナビリティを推進する理由は、「企業経営の最重要項目」がトップで47.0％。つづいて「企業ブランディングの醸成（43.8％）」、「競争優位性の確立のため（30.9％）」。
サステナビリティを推進していると回答した方に、その理由の上位3つを尋ねたところ、「企業経営の最重要項目」が最も多く47.0％となり、多くの企業がサステナビリティを経営課題の中核に置いていることがうかがえる結果となりました。つづいて「企業ブランディングの醸成」、「競争優位性確立のため」が上位に挙げられました。

●  7割の回答者が、サステナビリティに関する情報をインターネットで取得。つづいて「テレビ（55.2％）」、「雑誌・新聞（53.1％）」が上位に。
サステナビリティに関する情報をどのように取得しているかを尋ねる質問では、インターネットと回答した方が最も多く70.0％となりました。つづいて、テレビが55.2％、雑誌・新聞が53.1％となりました。

●  サステナビリティを推進していない理由は「ノウハウがない」、「メリット・必要性を感じない」がともに43.1％でトップに。
サステナビリティを推進していないと回答した方にその理由を尋ねたところ、43.1％が「ノウハウがない」、「メリット・必要性を感じない」と答え、つづいて「人的リソースがない（28.2％）」、「コストメリットを把握できない・コストがかかるため（22.7％）」という理由が挙げられました。多くの企業がサステナビリティを重視し、推進する一方で、様々な要因がサステナビリティ推進の妨げとなっていることが見受けられました。

●  サステナビリティを推進する上での課題は「人的リソースがない（44.2％）」がトップ。「コストメリットを把握できない・コストがかかるため（43.5％）」、「ノウハウがない（39.8％）」がつづいた。
サステナビリティを推進する上での課題を尋ねたところ「人的リソースがない」との回答が最も多く43.5％にのぼりました。つづいて「コストメリットを把握できない・コストがかかるため（43.5％）」、「ノウハウがない（39.8％）」という結果になりました。

●  サステナビリティの専任担当者が1名以上いる企業・団体が半数以上。
サステナビリティを推進する規模として、サステナビリティ専任担当者および兼任担当者の人数について尋ねる質問では、全体の半数以上となる50.7％の企業・団体にサステナビリティ専任担当者が1名以上いることが分かりました。一方、専任の担当者はいないとの回答は、33.9％となりました。

●  サステナビリティの取り組みにかける年間予算規模は、約2割の企業が500万円以下と回答。一方で１億円以上と答えた企業が12.7％。
サステナビリティの取り組みにかける年間予算規模を尋ねる質問では、500万円以下との回答が最も多く20.5％でした。つづいて、5百万円以上1千万円以下が11.8％となりました。一方で、1億～3億円未満が4.7％、3億～10億円未満が3.7％、10億円以上が4.3％となり、年間一億円以上の予算規模でサステナビリティに取り組む企業があわせて12.7％となりました。

●  半数以上の企業がサプライヤー選定の際に、その企業・団体のサステナビリティへの取り組みの有無を重視すると回答。
勤務先でサプライヤーを選択する際、そのサプライヤーのサステナビリティへの取り組み有無をどの程度重視するかについて尋ねたところ「組織のポリシーではないが優先的に選択する」との回答が29.8％にのぼった。また「組織のポリシーで優先的に選択する」との回答も21.9％となり、組織のポリシーに関わらず、サプライヤーのサステナビリティへの取り組みの有無を重視するとした回答が半数以上の51.7％となりました。

従業員規模別に見ると、従業員規模が大きくなるほど、サプライヤーの選択時に、サステナビリティへの取り組みの有無を重視する傾向が見られました。従業員数1000人以上規模の企業・団体では、67.3％がサステナビリティに取り組んでいるサプライヤーを優先的に選択すると回答しています。
 

●  3割以上の回答者の勤務先では、サプライヤーに対してサステナビリティ推進調査を実施。
サプライヤーに対し、CSRにおける取り組みの報告義務としてサステナビリティ推進調査を行っているかついて尋ねたところ、35.0％の回答者が「はい」と回答。自社のみならず、取引先のサステナビリティへの取り組みについても重要視している企業が一定数あることが見受けられる結果となりました。

●  DXへの取り組みでは、「ペーパーレス化の推進」がトップで65.7％。つづいて「テレワークの導入」が57.0％、「システムのクラウド化や刷新」が50.5％と、上位3項目が半数を超える結果に。

今回の調査結果から、サステナビリティに対する関心の高まりとともに、多くの企業が様々な理由と手法を持って、その取り組みを推進していることが分かりました。一方でリソース不足やノウハウの不足など、サステナビリティを推進する上での課題についても明らかになりました。また、自社の取り組みのみならず、サプライヤーを選定する際にもその企業のサステナビリティへの取り組みの有無が影響するなど、サステナビリティへの取り組みが重要視されてきていることが判明しました。

デル・テクノロジーズのサステナビリティにおける取り組み
デル・テクノロジーズでは、サプライヤー、コミュニティーとともに環境を保護し、豊かにしていくことを企業の責任と捉え、それこそが当社のビジネスの中核をなすものと考えています。私たちは企業として取り組むことのすべてにおいてサステナビリティを追求し、倫理的な姿勢を実践することで行動に対する説明責任を持ち、あらゆる場面、あらゆる機会を捉えてより良い方向へと進んでいきます。デル・テクノロジーズのサステナビリティ―の取り組みに関する詳細については、こちら（https://corporate.delltechnologies.com/ja-jp/social-impact/advancing-sustainability.htm）をご覧ください。
 

また、デル・テクノロジーズは2030年までに、お客様が購入するすべての製品について、同等の製品を再利用またはリサイクルし、製品内容の半分以上がリサイクルまたは再利用可能な材料を使用することなどを目指しています。詳細については、デル・テクノロジーズの年次ソーシャル インパクト レポート（社会的な影響に関するレポート）「2021年度Progress Made Realレポート」（https://corporate.delltechnologies.com/ja-jp/social-impact/reporting/fy21-progress-made-real-report.htm）をご覧ください。

企業のサステナビリティに対する意識調査の概要

●調査対象：全国の100名以上規模の企業経営者および会社員20～69歳の男女895名
●調査地域：全国
●調査方法：インターネットリサーチ
●調査時期：2021年10月11日（月）～10月13日（水）

###
 

■デル・テクノロジーズについて
デル・テクノロジーズ（NYSE：DELL）は、企業や人々がデジタルの未来を築き、仕事や生活の仕方を変革することを支援します。同社は、データ時代における業界で最も包括的かつ革新的なテクノロジーとサービスのポートフォリオをお客様に提供しています。
© Copyright 2021 Dell Inc.、その関連会社。All Rights Reserved.
Dell Technologies, Dell, EMCおよびDell EMCが提供する製品及びサービスにかかる商標は、米国Dell Inc. 又はその関連会社の商標又は登録商標です。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。

■記載内容は、2021年11月17日時点のものです。