「男性でもHPVワクチン接種できる」認知率は約４割

父親より母親のほうが高い認知率、接種意向は父親の方が高い結果に

　公益財団法人日本対がん協会（垣添忠生会長）は、男性へのHPVワクチン接種をめぐる意識や状況を調べるために、前年の2024年度調査と同時期の2025年11月7日～11月11日にウェブアンケート調査を実施した。対象者は、定期接種世代の小学６年生～高校１年生（2009年4月2日～2014年４月１日生まれ）の男性と女性の長子を持つ父母に代理回答をしてもらい、回答数1670サンプルを得た。

　日本では、2010年11月から、子宮頸がん等ワクチン接種緊急事業が開始された。2013年にはHPVワクチンの女性への定期接種が始まったが、厚労省審議会で、ワクチンとの因果関係を否定できない持続的な疼痛の頻度がより明らかになり、国民に適切な情報提供ができるようになるまでの間、定期接種を積極的に勧奨すべきではない、とされた。これを受けて、2013年6月14日に積極的勧奨差し控えが厚労省健康局長名で通知されたが、これ以降も審議会などで議論が進み、2022年４月に積極的勧奨は再開された。

　こうした動きと並行して、男性の定期接種化への議論も盛んになりつつある。WHOによると、世界では男性を対象にした定期接種の導入が進んでおり、日本でも市区町村では、女性の定期接種対象と同じ年代の男性を対象に、独自に費用助成する例も出ている。今回の調査で、男性接種の認知の状況を探り、議論の土台となるデータの提供を目的とした。

その結果、以下の傾向が見られた。

・ HPVワクチン認知率は、父親より母親の方が高く、20ポイント以上のスコア差

・ 「男性でもHPVワクチン接種できる」の認知率は全体で39.4％

・ 「接種してほしい計」は全体で55.3％。父親の方が接種意向が高い

　詳細について、報告書をご覧ください。また報告書の内容は、3月5日付で、日本対がん協会のウェブサイトでも公開しました。

　URL　https://www.jcancer.jp/release/18405/

【問い合わせ先】

公益財団法人日本対がん協会　広報担当

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