KPMGジャパン、「小・中・高校生のためのエコノミクスビデオコンテスト」に4年連続で特別協賛

ＣＥＥジャパンと教材を共同制作し、経済と社会を考える探究的な学びを支援

KPMGジャパン（東京都千代田区、チェアマン：山田裕行）は、一般社団法人ＣＥＥジャパンが主催する「第４回 小・中・高校生のためのエコノミクスビデオコンテスト」に、年連続で特別協賛します。

本コンテストは、「暮らしの中の自分と経済の関わり」をテーマに、小学4年生から高校3年生までの児童・生徒が60秒の動画を制作する教育イベントです。暮らしの中の身近な出来事や日々の選択が社会や経済とどのようにつながっているのかを考え、表現することを通じて、より良い意思決定につながる視点を育みます。

第4回となる今回は、ＣＥＥジャパンとKPMGジャパンが協働し、これまで制作してきた『「あ、これも経済！」事例集』に加え、新たに『「なんで？」発見ワークブック』および『経済の「なんで？」発見ヒント集』を制作しました。ワークブックは、テーマの発見から調査、構成、動画制作までのプロセスを支援し、ヒント集は、日常生活の中にある経済との関わりに気づくための視点を紹介しています。これらの教材は、児童・生徒自身の作品制作にとどまらず、授業や家庭学習でも活用いただけます。

また、KPMGジャパンは第一次審査および最終審査に参画し、作品への評価やフィードバックを通じて、児童・生徒のさらなる学びと成長を後押しします。

KPMGでは、「10 by 30」と称したグローバルイニシアチブのもと、世界各国のメンバーファームで2030年までに世界中の若者1,000万人に教育・就業・起業支援を提供し、経済的な自立を後押しすることを目指しています。

KPMGジャパンにおいても、「教育は社会を変える」という信念のもと、監査・税務・アドバイザリーをはじめとする多様な専門知見を活かしながら、次世代を担う若者への教育支援活動を継続しています。

本コンテストへの特別協賛、教材制作、審査への参画を通じて、KPMGジャパンは子どもたちの経済リテラシーや創造力、主体的に考える力を育み、未来に向けた選択を支援してまいります。

昨年度の様子

「第４回小・中・高校生のためのエコノミクスビデオコンテスト」概要

テーマ	「暮らしの中の自分と経済の関わり」について60秒の動画コンテンツを制作する
対象	小学校4年～高校3年生（小・中・高の3部門）
募集期間	2026年9月1日～2026年11月18日
第1次審査期間	2026年11月19日～12月8日
第2次審査および表彰式	2026年12月20日
主催	一般社団法人ＣＥＥジャパン
特別協賛	KPMGジャパン
後援	文部科学省、経済産業省
審査委員	伊藤 元重氏／東京大学 名誉教授 佐々江 信子氏／信子フォーラムジャパン 代表 塩見 みづ枝氏／文部科学省国立教育政策研究所 所長 藤原 誠氏／東京国立博物館 館長 松尾 豊氏／東京大学大学院工学系研究科 教授（審査委員長） 山田 裕行／KPMGジャパン チェアマン（特別協賛代表）

コンテストの詳細および参加方法は、ＣＥＥジャパンのウェブサイトをご覧ください。

一般社団法人ＣＥＥジャパンについて

ＣＥＥ（Council for Economic Education）は世界最大の教員・青少年・保護者向け経済教育の非営利団体です。人々の経済に関する知見・教養を深め、日々行っている選択や意思決定の質を高め、その結果として豊かな人生を送ることができるよう願っています。青少年の経済的知見を育むには、先生方にも同様の知見を高めて貰うことが重要との考えから、その目的で開発・活用している教材やプログラムは多種多様に及び、トレーニングを受ける先生方の数は毎年5万人、指導した生徒の数は200万人を越えます。一般社団法人ＣＥＥジャパンはＣＥＥとの契約で設立され、現在日本に於けるＣＥＥの正規ライセンシーとして諸活動を展開しています。

KPMGジャパンについて

KPMGジャパンは、KPMGインターナショナルの日本におけるメンバーファームの総称であり、監査、税務、アドバイザリーの3分野にわたる11のプロフェッショナルファームによって構成されています。クライアントが抱える経営課題に対して、各分野の専門家が知識とスキルを活かして連携し、KPMGのグローバルネットワークも活用しながら、価値あるサービスを提供しています。

日本におけるメンバーファームは以下のとおりです。

 有限責任 あずさ監査法人、KPMG税理士法人、KPMGアドバイザリーホールディングス株式会社、KPMGコンサルティング株式会社、株式会社 KPMG FAS、株式会社 KPMG Forensic & Risk Advisory、KPMGあずさサステナビリティ株式会社、KPMGヘルスケアジャパン株式会社、KPMG社会保険労務士法人、KPMG行政書士法人、株式会社 KPMG Ignition Tokyo