【正社員18,960人に聞いたビジネスコーチングに関する意識調査】25%以上が興味を持つ一方、部署や役職で関心に大きな差が。高額な費用や効果の可視化など、ビジネスコーチング導入に関する課題も明らかに

人事部門の本部長・部長レイヤーでは約85%が興味を持っている一方、未導入企業の約60%が導入の課題として「費用対効果の算出の難しさ」を挙げている

株式会社HQ

EX(従業員体験)プラットフォームを提供する株式会社HQ(読み:エイチキュー、本社:東京都港区、代表取締役:坂本祥二)は、国内の正社員18,960人を対象に「2025年版 ビジネスコーチングに関する意識調査」を実施しました。

調査では、全国の正社員に対し、ビジネスコーチングの興味関心を調査。総じて高い関心がある一方で部門や役職における関心度の違いが明らかになり、有効に自社導入を進める際のコミュニケーションの難しさや、コストや効果への懸念が高いことが浮き彫りになりました。

▼ 【全体ダウンロード】2025年版  ビジネスコーチングに関する意識調査

https://hq-hq.co.jp/coaching/download/coaching_survey

▼ HQ、費用対効果を追求した本格法人コーチング「コーチングHQ」をリリース

https://corp.hq-hq.co.jp/news/posts/20250213-coaching-hq-release

「コーチングHQ」コーチ募集説明会:https://forms.gle/Ta5ptYCdWL364bKR8

「コーチングHQ」サービス説明会:https://share.hsforms.com/1VUnlZk2pSU2hsivQIpYP4wc44dk

<用語解説>

コーチングとは:コーチングとは、自己実現や目標達成に向けて、対話を通じて気づきを与え、行動変容を促すアプローチです。

解説記事:https://hq-hq.co.jp/articles/240628_078

■ 調査結果(全8グラフ中、4グラフを抜粋)

1. コーチングへの興味関心

※「コーチング」に興味はありますか(単一回答) への回答分布。その他、特になしを除く。 n=18960
  • 正社員の25.3%がコーチングに興味あり。4人に1人以上が興味を持っている。

2. コーチングへの興味関心(職種×役職抜粋)

※「コーチング」に興味はありますか(単一回答) への回答分布。その他、特になしを除く。 n=18960
  • 人事と営業とで興味関心に大きな差異があり、人事部では本部長・部長レイヤーの84.3%が関心あり。

  • 部署を問わず、基本的に役職が上がるのに比例して興味関心が増加し、「わからない・知らない」が減少する。

※全部門別での関心状況に関しては全体版にて記載


3.コーチングの導入意向(導入への課題有)

※ [部長以上に絞った設問]お勤め先のコーチング導入に際して、上申および、予算承認において課題はありますか?(単一回答) への回答分布。 n=444
  • コーチング未導入企業における導入課題の有無(部長以上)は65.8%が有りと回答

  • 非常に多くの企業で導入に際しての課題が生じている。

4.コーチングの導入への具体課題

※[部長以上に絞った設問]お勤め先として「コーチング」導入をする場合の具体課題に関して(MA) への回答分布。 n=389
  • 「費用対効果の算出が難しい」が58.4%と最も多い課題。

  • 次いで「費用が高い」31.0%、「不要とする意見が存在(経営層より)」27.9%と続き、導入に際して気軽に検討ができない高い予算承認ハードルが存在していることが明らかになりました。

■ 考察

ビジネスコーチングは社員1人1人に内省機会を与え、人材としての劇的な成長を促し、多様な働き方の中で活躍のキッカケを創りうる重要な経営手段の1つです。

そういった中で、企業におけるコーチングへの興味関心は、職種や役職によって大きく変わる傾向にあります。非常に興味関心が高い層(人事部門でのハイレイヤー)もいれば、低い層(営業の一般社員)も存在し、この関心の違いが導入の障壁の1つになっております。

導入を検討している企業は多い一方で、導入の障壁を感じている企業も非常に多く、特に費用対効果の算出は大きな課題といえます。定性的なコーチングの良さは理解しつつも、定量的な効果の報告が難しく、且つ高額なためコスト面での課題も大きいと考えられます。加えて、社内でも関心の有無に差があるがゆえに、コーチングの導入が進まない現状があると推察されます。


費用対効果を追求しつつ、安価で導入の検討自体がしやすいビジネスコーチングが求められていると考えられます。

▼ 「2025年版 ビジネスコーチングに関する意識調査」(全体版)のダウンロード

「2025年版 ビジネスコーチングに関する意識調査」(全体版)は下記からダウンロードいただけます。

URL:https://hq-hq.co.jp/coaching/download/coaching_survey

■ 調査概要

調査名:ビジネスコーチングに関する意識調査

対象条件:全国の正社員25~65歳の男女

調査期間:2024年11月22日~12月4日

調査機関:自社調査

調査方法:インターネットを利用したアンケート調査

有効回答数:18,960 ※一部調査660


■ 株式会社HQについて

【株式会社HQ 会社概要】

代表取締役社長:坂本 祥二

住所:東京都港区港南1-9-36 アレア品川13階

設立:2021年3月

事業内容:本格法人コーチング「コーチングHQ」、次世代型福利厚生プラットフォーム「カフェテリアHQ」、リモートワーク支援プラットフォーム「リモートHQ」の提供

プロダクトサイトURL:https://hq-hq.co.jp/

企業ウェブサイトURL:https://corp.hq-hq.co.jp/

HQオウンドメディア「福利厚生ナビ」:https://hq-hq.co.jp/articles

HQ主催セミナー一覧:https://hq-hq.co.jp/seminar


【社名「HQ」の由来】

社名の「HQ(読み:エイチキュー)」には二つの意味があり、「HQ - Headquarters:本拠地」と「HQ - Humanity Quotient:人間らしい知性」を表しています。そのひとりにとって”本拠地”と感じられるようなサポートを届け、そのひとりの”人間らしい知性”を開花させてゆく。テクノロジーの力で、自分らしい人生を支える社会インフラをつくっていきたいと思います。

【代表取締役プロフィール】 

坂本祥二/株式会社HQ 代表取締役

2021年、コロナをきっかけに株式会社HQを創業し「社会課題の解決×企業価値最大化」をテーマに経営。

創業前は障害者向け就労支援事業や教育事業等を展開するLITALICOにて取締役CFOとして、IPO、コーポレート部門、新規事業等を担う。

【採用情報】

株式会社HQは、「福利厚生をコストから投資へ」をビジョンに掲げ、「福利厚生産業の変革」を目指しており、創業期を切り拓く仲間を募集しています。

2021年3月に創業し、同年11月に初のサービスとしてリモートワーク特化型福利厚生「リモートHQ」をローンチしました。2022年4月には、初の外部資金調達も実施、2022年11月にシリーズA資金調達7億円も発表しました。そして2024年4月、満を持して、次世代福利厚生プラットフォーム「カフェテリアHQ」をローンチし、総合福利厚生スタートアップへと進化しました。

今こそ、日本の働き方、そしてかけがえのない個人一人ひとりを支える社会システムに、変革を仕掛けるタイミングだと感じています。

私たちの目指す挑戦は、長期にわたる壮大なものです。社会を変えていくために、素晴らしい人財の参画が何より大切です。

私たちと共に産業変革に挑戦したいとお考えの方は、ぜひカジュアル面談にご応募ください。

▼採用ページ
https://hq-hq.notion.site/HQ-86583c6f1a2449b9b3f79cf4dd31e9cf

▼カジュアル面談をご希望の方はこちらから

https://tally.so/r/3xZ4Zo

▼「コーチングHQ」コーチ募集説明会

https://forms.gle/Ta5ptYCdWL364bKR8


【本件に関するお問い合わせ先】

株式会社HQ 広報担当 平川
メール:pr@hq-hq.co.jp

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

株式会社HQ

12フォロワー

RSS
URL
https://corp.hq-hq.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都港区港南1-9-36  アレア品川13階 エキスパートオフィス品川
電話番号
03-6823-8503
代表者名
坂本 祥二
上場
未上場
資本金
1億円
設立
2021年03月