BtoC経営者の63.4%が、2022年は「新しいマーケティング手法にチャレンジしたい」と意欲的。一方、自社リソースのみでは「実現不可能」の声46.9%で8割は「外部マーケターの活用」に積極的

〜「自社にノウハウがない」「推進者が欲しい」の声が多数〜

株式会社コミクス（本社：東京都渋谷区、代表取締役：鈴木章裕）は、BtoC事業を行う経営者・役員101名に対し、「マーケティングの新規手法」に関する意識調査を実施いたしましたので、お知らせいたします。

■調査サマリー

■調査概要

調査概要：「マーケティングの新規手法」に関する意識調査
調査方法：インターネット調査
調査期間：2022年1月24日〜同年1月26日
有効回答：BtoC事業を行う経営者・役員101名

■BtoC経営者の6割強が、2022年は「新しいマーケティング手法」にチャレンジしたいと回答

「Q1.2022年に入り、新しいマーケティング手法にチャレンジしたいと思いますか。」（n=101）と質問したところ、「非常に思う」が25.8%、「やや思う」が37.6%という回答となりました。

・非常に思う：25.8%
・やや思う：37.6%
・あまり思わない：27.7%
・全く思わない：8.9%

■チャレンジしたいマーケティング手法、「SNS」が65.6%で最多

Q1で「非常に思う」「やや思う」と回答した方に、「Q2.どのようなマーケティング手法にチャレンジしたいと思いますか。（複数回答）」（n=64）と質問したところ、「SNS」が65.6%、「動画」が50.0%、「インターネット広告」が48.4%という回答となりました。

・SNS：65.6%
・動画：50.0%
・インターネット広告：48.4%
・コンテンツマーケティング：28.1%
・SEO：26.6%
・インフルエンサー：26.6%
・テレビCM：7.8%
・CRM：6.2%
・その他：0.0%

■「One to Oneマーケティング」や「M&Aによる顧客の囲い込み」への関心の声も

Q1で「非常に思う」「やや思う」と回答した方に、「Q3.Q2で回答した以外に、どのようなマーケティング手法にチャレンジしたいと思うか自由に教えてください。」（n=64）と質問したところ、「One to Oneマーケティング」や「M&Aによる顧客の囲い込み」など49の回答を得ることができました。

＜自由回答・一部抜粋＞
・49歳：One to Oneマーケティング。
・51歳：M&Aによる顧客の囲い込み。
・38歳：マーケティング分析の色々なフレームワークを試してみたい。
・37歳：戦略的に販売範囲を広げたい。
・58歳：コンテンツの制作手法など。
・44歳：口コミ。

■48.4%が、新しいマーケティング手法へのチャレンジは「自社リソースのみで実現可能」と回答

Q1で「非常に思う」「やや思う」と回答した方に、「Q4.新しいマーケティング手法へのチャレンジについて、自社リソースのみで十分に実現可能だと思いますか。」（n=64）と質問したところ、「十分可能」が12.5%、「可能」が35.9%という回答となりました。

・十分可能：12.5%
・可能：35.9%
・あまり可能ではない：37.5%
・不可能：9.4%
・わからない：4.7%
 
■「自社リソースのみで十分に実現可能ではない」と回答した経営者の8割が、「外部マーケターに自社のマーケティング業務を依頼したい」と回答

Q4で「あまり可能ではない」「不可能」と回答した方に、「Q5.新しい施策のチャレンジのために、外部のマーケターに自社のマーケティング業務を依頼したいと思いますか。」（n=30）と質問したところ、「非常に思う」が13.3%、「やや思う」が66.7%という回答となりました。

・非常に思う：13.3%
・やや思う：66.7%
・あまり思わない：20.0%
・全く思わない：0.0%

■外部マーケターに自社のマーケティング業務を依頼したい理由、「自社にノウハウがないため」が75%で最多

Q5で「非常に思う」「やや思う」と回答した方に、「Q6.その理由を教えてください。（複数回答）」（n=24）と質問したところ、「自社にノウハウがないため」が75.0%、「自社リソースだけではトレンドを追いかけられないため」が41.7%、「推進者が欲しいため」が37.5%という回答となりました。

・自社にノウハウがないため：75.0%
・自社リソースだけではトレンドを追いかけられないため：41.7%
・推進者が欲しいため：37.5%
・チャレンジ後の結果検証で施策を継続するか決めるため、業務委託の方が業務を調整しやすいため：20.8%
・その他：0.0%

■「外部に依頼した方が早く、コストも安い」や、「客観的な視点が欲しい」という声も

Q5で「非常に思う」「やや思う」と回答した方に、「Q7.Q6で回答した以外に、理由があれば、自由に教えてください。」（n=24）と質問したところ、「外部に依頼した方が早く、コストも安い。」や「客観的な視点が欲しい」など15の回答を得ることができました。

＜自由回答・一部抜粋＞
・52歳：リソースを社内に用意するより、外部に依頼した方が早く、コストも安い。
・57歳：客観的な視点が欲しい。
・36歳：無駄なコストを削減したい。

■まとめ

今回、BtoC事業を行う経営者・役員101名に対し、「マーケティングの新規手法」に関する実態調査を実施しました。
まず、BtoC事業を行う経営者の6割強が、2022年に入り「新しいマーケティング手法にチャレンジしたい」と回答しました。チャレンジしてみたいマーケティング手法については、「SNS」が65.6%で最多となりました。また、「One to Oneマーケティング」や「M&Aによる顧客の囲い込み」にチャレンジしてみたいという積極的な声も挙がりました。

続いて、新しいマーケティング手法にチャレンジしたいと回答した経営者に、「自社リソースのみで新しいマーケティング手法の実現ができるかどうか」について尋ねたところ、48.4%が「自社リソースのみで十分に実現可能」と回答しました。

一方、「自社リソースのみで十分に実現可能ではない」と回答した経営者の8割が、「外部のマーケターに自社のマーケティング業務を依頼したい」と回答しました。その理由としては、「自社にノウハウがないため」が75.0%で最多となりました。また、「外部に依頼した方が早く、コストも安い」や「客観的な視点が欲しい」という理由も挙がりました。

今回の調査では、BtoC事業を行う経営者にとって、新しいマーケティング手法(How)への関心が高まってはいるものの、自社リソースのみで進めるか、外部のマーケターを活用するかという判断が二分化していました。自社で優秀なマーケター人材を確保できていれば実施に踏み切れるものの、そうではない企業の場合、目的達成に向けた方法を模索し決断する必要があります。採用や育成にかける時間とコストを省き、最大限のパフォーマンスを望むのであれば、外部の即戦力マーケターに協力を得ることが必至と言えます。自社にノウハウを蓄積しつつ、客観的な視点を取り入れるためにも、専門性の高い外部マーケターの活用を積極的に検討する経営者が増えるのではないでしょうか。
 

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