CureApp 法人向けモバイルヘルスオンライン禁煙プログラム「ascure卒煙」の禁煙成功率が論文掲載

〜従来型タバコ、加熱式タバコ、併用使用に対する有用性を証明〜

報道関係者各位
2023年3月28日

株式会社CureApp（本社：東京都中央区 代表取締役社長：佐竹 晃太）は、民間法人向けの健康増進サービスであるオンライン禁煙プログラム「ascure（アスキュア）卒煙」において、従来型紙タバコ、加熱式タバコ（Heated tobacco products：HTP）、それら併用使用者に対する禁煙の有用性を証明しました。また、加熱式タバコのみを吸っている人の群（専属加熱式タバコ群）は紙タバコのみを吸っている人の群（専属紙タバコ群）に比べ禁煙成功率が高かったことから、「ascure卒煙」の親和性がより高いことが示唆されましたので、お知らせさせていただきます。また、今回の研究結果論文が J Med Internet Res に掲載されましたので、あわせてご報告いたします。

喫煙の影響
喫煙は、がんや呼吸器系の疾患、心臓病の発生リスクを増加させる他、妊婦へのリスクや口腔内トラブルを引き起こす可能性があり我々の生活に影響します。国内の喫煙者は約2000万人(*1)いるとされ、喫煙関連疾患死亡者数は毎年約10万人以上(*2)にものぼります。

加熱式タバコの台頭
タバコ税の増税や受動喫煙防止の推進など、政府が禁煙に取り組んでいるにもかかわらず、日本全国の成人喫煙率は男女ともに高いまま推移(*3)しています。また、加熱式タバコの推進もあり日本の喫煙者の27.2％、女性の25.2％程が加熱式タバコ使用者とされています(*4)。 男性の6.9%、女性の4.8%が従来の紙タバコと加熱式タバコの二重使用を報告しており(*4)、加熱式タバコが世の中に浸透してきていることが分かります。しかし、加熱式タバコは従来のタバコと同様に心血管系疾患などの有害な影響を持つため(*5,6)、従来の紙タバコと同様に使用は推奨できないとされながらも、その手軽さやデザイン性などから性別問わず気軽に使用する人が増えている現状があります。

禁煙における従来の課題
現在、医療機関における禁煙外来では12週間で計5回の対面診療を前提とし、保険適用にて加熱式タバコも含め治療することが可能ではありますが、通院のハードルや通院時以外の治療空白期間における治療の継続は個々人の負担も大きく、特に49歳以下では受診継続率および治療完遂率が低いことがわかっています(*7)。そのため、特に勤労世代の通院の負担軽減に加え、継続的なサポートが必要とされています。さらに、産業保健においての禁煙指導の実施にあたっても、喫煙者の心理的ニーズや状況に合わせたアプローチ方法、継続的なサポートの提供などを行う必要がある一方で、現状はそれら全てに対応できる体制ではなく、禁煙成功へ導くのは容易ではありません。

(*1)：Ikeda N. PLoS Medicine 2012
(*2)：日本循環器学会 他. 禁煙のための標準手順書 2014
(*3)：Ministry of Finance. Japan. Tobacco Tax Review. https://www.mof.go.jp/tax_policy/summary/consumption/d08_0.pdf 
(*4)：Ministry of Health, Labour and Welfare, National Health and Nutrition. Survey. 2019. https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000687163.pdf 
(*5)：Ioakeimidis N, Emmanouil E, Terentes-Printzios D, et al. Acute effect of heat-not-burn versus standard cigarette smoking on arterial stiffness and wave reflections in young smokers. Eur J Prev Cardiol 2021; 28: e9–e11.
(*6)：Fried ND, Gardner JD. Heat-not-burn tobacco products: An emerging threat to cardiovascular health. Am J Physiol Heart Circ Physiol 2020; 319: H1234–H1239. doi:10.1152/ajpheart.00708.2020
(*7)：中医協総-1元.11.22　外来(その2)ニコチン依存症

オンライン禁煙プログラム「ascure卒煙」とは
本プログラムは、「医療資格を持つ指導員によるオンラインサポート」、「OTC医薬品の自宅配送」、「医師開発の専用支援アプリ」を組み合わせた、オンラインで完結する民間法人向けの禁煙サービスです。医療資格を有し、さらに育成プログラムを経た専門知識を持つ指導員によるオンライン面談に加え、アプリからも365日参加者個人に合わせたアドバイスを提供するため、時間的心理的ハードルも抑えながらの禁煙サポートが可能です。また、禁煙の失敗が多い3～6ヶ月の期間も支援する長期にわたるサポートが、プログラム終了後にもしっかりと持続できる禁煙継続に寄与します。

オンライン禁煙プログラム「ascure卒煙」公式サイト：https://sc.ascure.technology

本プログラムは民間法人向けに提供しており、現在は300以上の法人（うち健康保険組合が230組合契約）で導入されています。

研究の概要
本研究は、加熱式タバコ使用者を対象とした「ascure卒煙」の有用性を評価するため、プログラムの参加者をタバコ製品の使用状況に応じて専属紙タバコ群、専属加熱式タバコ群、紙タバコと加熱式タバコの併用群の3つのグループに分け、実施しました。そして、基準となる専属紙タバコ群と、専属加熱式タバコ群または併用群の禁煙成功率を比較しました。対象者は2,952人（専属紙タバコ群：1,524人、専属加熱式タバコ群：1,038人、併用群：390人）を解析対象者として進め、評価項目は、12週、24週目の継続禁煙率で評価しました。

オンライン禁煙プログラム「ascure卒煙」の介入成績
24週目の禁煙成功率は、​専属加熱式タバコ群が、​専属紙タバコ群より有意に​高く、併用群と専属紙タバコ群での有意差は認められませんでした。また、12週目の禁煙成功率においても同様の結果が得られました。
「ascure卒煙」のプログラム完遂者における禁煙成功率においては、どの群も高い禁煙成功率を示し、特に加熱式タバコ群で高い禁煙成功率を示しました。
これらのことから、「ascure卒煙」が従来の紙タバコだけでなく、加熱式タバコにおいても親和性が高いことが示唆されました。​
 

これまでの「ascure卒煙」による禁煙外来との継続率と成功率の比較についてはこちら：
・禁煙外来出典:診療報酬改定結果検証に係る特別調査（平成 28 年度調査）​
・Kato A, Tanigawa T, Satake K, Nomura A. Efficacy of the ascure smoking cessation program: Retrospective study. JMIR Mhealth Uhealth 2020; 8: e17270. doi:10.2196/17270​

本研究の詳細と掲載論文

• 著者：Noda Y, So R, Sonoda M, Tabuchi T, Nomura A
• タイトル：The Usefulness of a Smartphone App-Based Smoking Cessation Program for Conventional Cigarette Users, Heated Tobacco Product Users, and Dual Users: Retrospective Study
• 媒体：J Med Internet Res
• URL：https://www.jmir.org/2023/1/e42776

株式会社CureAppについて
2014年に医師である佐竹晃太と鈴木晋が創業した医療系スタートアップで、治療効果が治験にて証明され医療現場で医師が患者に処方する「治療アプリ®」を研究開発・製造販売する医療機器メーカー。
2020年、スマートフォンで動作する疾患治療用のソフトウェア医療機器として、禁煙治療領域において世界初の薬事承認取得および保険適用となった。その後、高血圧症領域においても2022年4月に世界初の薬事承認取得、同年9月に保険適用。その他、NASH / アルコール依存症 / がん / 慢性心不全 / 慢性腰痛症など複数の疾患に対する治療用アプリの開発を進めている。

また、民間法人向けの健康増進サービスであるascureモバイルヘルスプログラムも運営し、「ascure卒煙」に関しては、現在300法人（うち健康保険組合が230組合契約）で導入されている他、「ascureDr.受診勧奨（高血圧）」という高血圧の方を対象に病院受診までをサポートするプログラムの提供を4月1日より開始する。

CureAppが取り組む事業

• ニコチン依存症：2020年8月薬事承認取得、同年12月保険適用・処方開始
• 高血圧症：2022年4月薬事承認取得、同年9月保険適用・処方開始
• NASH（非アルコール性脂肪肝炎）：サワイグループホールディングス株式会社と共同開発中 / 東京大学医学部附属病院と臨床試験
• アルコール依存症：独立行政法人国立病院機構久里浜医療センターと共同研究 / 岡山市立総合医療センター 岡山市立市民病院での臨床試験 / 治験開始
• がん：乳がん患者向け治療用アプリを第一三共株式会社と共同開発中
• 慢性心不全：医療法人社団ゆみのをパートナーに開発中
• 慢性腰痛症：福島県立医科大学と共同研究開始

さらには、日本で生み出したモデルをベースに「日本発のデジタルヘルスソリューション」として、米国を中心にグローバルにおいても展開予定です。

※「治療アプリ」は株式会社CureAppの登録商標です。
※　民間法人向けモバイルヘルスプログラムが提供するサービスは、医療機器・医療行為ではございません。本プログラム及び専用アプリは医療機器ではなく、「治療または診断」を行うものではありません。

株式会社CureApp 会社概要

代表取締役社長：佐竹 晃太
本社所在地：東京都中央区日本橋小伝馬町12-5 小伝馬町YSビル４階
米国支社：CureApp North America, Inc.
事業内容：プログラム医療機器開発、モバイルヘルス関連サービス事業
URL：https://cureapp.co.jp/