IoT×AI画像処理技術製品・サービスに注力し、製造業向けビジネスを強化
～インテル社、マイクロソフト社との連携を推進～
東京エレクトロン デバイス株式会社(本社:横浜市神奈川区、代表取締役社長:徳重 敦之、以下TED) は製造業向けビジネス強化の一環として、製造ラインの自動化・省人化・効率化を実現するIoT×AI画像処理技術製品・サービスに注力し、インテル株式会社（以下、インテル社）、日本マイクロソフト株式会社（以下、日本マイクロソフト社）との連携強化によりIoT×AI活用領域の拡大を推進します。
近年、AIやIoTを活用することで製造現場の省人化の促進や品質管理の向上、コストダウンなどの生産性の改善が期待されています。
こうした背景を踏まえ、TEDではインテル® AIプラットフォームや、Microsoft Azure AIサービスを活用し製造ラインの自動化・省人化・効率化に向けたIoT×AI画像処理技術製品の開発・協力体制を構築して推進します。
まずは、インテル社から提供されるヘテロジニアスなエッジコンピューティング環境をサポートし、ディープラーニングの画像推論を高速に行うOpenVINO™ Tool Kit＆Acceleratorとマイクロソフト社のクラウドサービス Microsoft Azureで提供される豊富なAI IoTサービスを組み合わせ、TEDの技術力と商社として培ってきたビジネスコーディネート力をもとにAIを活用した画像検査ソリューションを提供することで、製造業の課題である導入コストや人的リソースの問題を解決します。
今後、TEDでは、製造業向けのIoT×AI画像処理技術製品・サービスの導入促進とともに、クラウドサービスとエッジコンピューティングを活用した新しいITシステム環境を構築することで製造業の自動化・省人化・効率化を推進してまいります。
インテル株式会社 執行役員 パートナー事業本部 本部長 井田晶也氏は次のように述べています。
「インテルは、今回の東京エレクトロン デバイス株式会社様が、製造業向けビジネスに対する取り組みを強化されることを歓迎いたします。この取り組みにおいて、インテルAIプラットフォーム、ならびに高性能なインテル製のハードウェアを活用いただいており、これらが様々な課題解決に貢献することを期待しております。インテル株式会社はこれからも東京エレクトロン デバイス株式会社様と共に、テクノロジーを通してより良い社会を構築することを目指します。」
日本マイクロソフト株式会社 執行役員 パートナー事業本部 パートナービジネス統括本部長 金古 毅氏は次のように述べています。「日本マイクロソフトは、東京エレクトロン デバイス株式会社様の「IoT×AI画像処理技術製品・サービス」のMicrosoft Azureでの展開、連携サービスの提供開始を心より歓迎いたします。日本の製造業におけるAIやIoTの動きは広がっており、現場の自動化、省人化の促進、品質管理の向上、コスト削減などの最適化のためのソリューションへのニーズは高まっています。日本マイクロソフトは、Microsoft Azure上で「IoT×AI」のソリューションを構築することで、様々なサービスとの連携や機能の拡充が容易になり、より付加価値の高いサービスが提供されることを確信しています。今後も日本マイクロソフトは、東京エレクトロン デバイス株式会社様とのパートナーシップを強化するとともに、東京エレクトロン デバイス株式会社様とお客様のデジタルトランスフォーメーションの推進を支援してまいります。」
東京エレクトロン デバイス株式会社 執行役員 EC BU クラウドIoTカンパニープレジデント 初見泰男は次のように述べています。「東京エレクトロン デバイス株式会社はインテル株式会社様、日本マイクロソフト株式会社様との連携を大変喜ばしく感じております。製造業のお客様の競争力向上においてAI, IoTの活用は喫緊の課題であり、インテル株式会社様、日本マイクロソフト株式会社様とのパートナーとしての知見を生かしAI,IoTを活用したデジタルトランスフォーメーションの支援を加速し、より多くのお客様に対して新しい価値が提供できるものと確信しております。」
【東京エレクトロン デバイス株式会社について】
東京エレクトロンデバイスは、半導体製品やビジネスソリューション等を提供する「商社ビジネス」と、お客様の設計受託や自社ブランド商品の開発を行う「開発ビジネス」を有する技術商社です。
URL： https://www.teldevice.co.jp/
＜本件に関する報道関係からのお問合せ先＞
東京エレクトロン デバイス株式会社
コーポレート管理統括本部 広報・IR室 堀田・平
Tel： 045-443-4005、 Fax： 045-443-4050
お問い合わせフォーム： https://www.teldevice.co.jp/cgi-bin/form/contact.php
＜本件に関するお客様からのお問合せ先＞
東京エレクトロン デバイス株式会社
EC BU クラウドIoTカンパニー
Tel：045-443-4017
※ このニュース リリースに記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
こうした背景を踏まえ、TEDではインテル® AIプラットフォームや、Microsoft Azure AIサービスを活用し製造ラインの自動化・省人化・効率化に向けたIoT×AI画像処理技術製品の開発・協力体制を構築して推進します。
まずは、インテル社から提供されるヘテロジニアスなエッジコンピューティング環境をサポートし、ディープラーニングの画像推論を高速に行うOpenVINO™ Tool Kit＆Acceleratorとマイクロソフト社のクラウドサービス Microsoft Azureで提供される豊富なAI IoTサービスを組み合わせ、TEDの技術力と商社として培ってきたビジネスコーディネート力をもとにAIを活用した画像検査ソリューションを提供することで、製造業の課題である導入コストや人的リソースの問題を解決します。
今後、TEDでは、製造業向けのIoT×AI画像処理技術製品・サービスの導入促進とともに、クラウドサービスとエッジコンピューティングを活用した新しいITシステム環境を構築することで製造業の自動化・省人化・効率化を推進してまいります。
インテル株式会社 執行役員 パートナー事業本部 本部長 井田晶也氏は次のように述べています。
「インテルは、今回の東京エレクトロン デバイス株式会社様が、製造業向けビジネスに対する取り組みを強化されることを歓迎いたします。この取り組みにおいて、インテルAIプラットフォーム、ならびに高性能なインテル製のハードウェアを活用いただいており、これらが様々な課題解決に貢献することを期待しております。インテル株式会社はこれからも東京エレクトロン デバイス株式会社様と共に、テクノロジーを通してより良い社会を構築することを目指します。」
日本マイクロソフト株式会社 執行役員 パートナー事業本部 パートナービジネス統括本部長 金古 毅氏は次のように述べています。「日本マイクロソフトは、東京エレクトロン デバイス株式会社様の「IoT×AI画像処理技術製品・サービス」のMicrosoft Azureでの展開、連携サービスの提供開始を心より歓迎いたします。日本の製造業におけるAIやIoTの動きは広がっており、現場の自動化、省人化の促進、品質管理の向上、コスト削減などの最適化のためのソリューションへのニーズは高まっています。日本マイクロソフトは、Microsoft Azure上で「IoT×AI」のソリューションを構築することで、様々なサービスとの連携や機能の拡充が容易になり、より付加価値の高いサービスが提供されることを確信しています。今後も日本マイクロソフトは、東京エレクトロン デバイス株式会社様とのパートナーシップを強化するとともに、東京エレクトロン デバイス株式会社様とお客様のデジタルトランスフォーメーションの推進を支援してまいります。」
東京エレクトロン デバイス株式会社 執行役員 EC BU クラウドIoTカンパニープレジデント 初見泰男は次のように述べています。「東京エレクトロン デバイス株式会社はインテル株式会社様、日本マイクロソフト株式会社様との連携を大変喜ばしく感じております。製造業のお客様の競争力向上においてAI, IoTの活用は喫緊の課題であり、インテル株式会社様、日本マイクロソフト株式会社様とのパートナーとしての知見を生かしAI,IoTを活用したデジタルトランスフォーメーションの支援を加速し、より多くのお客様に対して新しい価値が提供できるものと確信しております。」
【東京エレクトロン デバイス株式会社について】
東京エレクトロンデバイスは、半導体製品やビジネスソリューション等を提供する「商社ビジネス」と、お客様の設計受託や自社ブランド商品の開発を行う「開発ビジネス」を有する技術商社です。
URL： https://www.teldevice.co.jp/
＜本件に関する報道関係からのお問合せ先＞
東京エレクトロン デバイス株式会社
コーポレート管理統括本部 広報・IR室 堀田・平
Tel： 045-443-4005、 Fax： 045-443-4050
お問い合わせフォーム： https://www.teldevice.co.jp/cgi-bin/form/contact.php
＜本件に関するお客様からのお問合せ先＞
東京エレクトロン デバイス株式会社
EC BU クラウドIoTカンパニー
Tel：045-443-4017
※ このニュース リリースに記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。
