Nikkei Asian Review記事が「アジア・メディア賞」の金賞受賞
日産・ゴーン元会長逮捕後の報道で評価
日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田直敏)の英文媒体「Nikkei Asian Review」(https://asia.nikkei.com/) は8日、世界新聞・ニュース発行者協会(WAN-IFRA)による2019年「アジア・メディア賞」のニュース報道部門で金賞を受賞しました。同賞はアジア・太平洋、中東地域の新聞・雑誌社の優れた報道を表彰するものです。Nikkei Asian Reviewは昨年、同賞の特集記事部門で銅賞を受賞しており、2年連続の受賞です。金賞の受賞は初めてとなります。
受賞について奥村茂三郎編集長は「アジア・メディア賞受賞を大変光栄に思います。日産自動車のゴーン元会長の逮捕直後にNikkei Asian Reviewのカバーストーリーとして書かれた受賞作は、日産・ルノーの経営問題を20年前の1999年から概観したうえで、経営統合を巡る両者間の攻防と考慮すべき論点を深掘りした取材と分析によって鮮やかに描き出しました。Nikkei Asian Reviewは今後も独自性の高い記事を積極的に発信し、アジアでビジネスに携わるすべての人にとっての必読メディアを目指していきます」と述べました。
WAN-IFRAには世界120カ国・地域以上の報道機関が参加しています。アジア・メディア賞は今年で18回目の表彰となり、55の報道機関から合計350点の応募がありました。ニュース報道や特集記事といったコンテンツに加え、デザインや写真報道なども表彰の対象にしています。
Nikkei Asian Reviewについて
成長著しいアジアの経済圏の実像をアジアに籍を置く日経ならではの視点で発信する英語のサービスです。アジアに密着した取材網を生かし 深堀りした独自記事を充実。日本経済新聞の翻訳記事も含め、経済の専門家による寄稿記事、知識人の洞察、見解、分析を交えアジアの今をお伝えします。アジアの 未来を担う世界中のリーダーたちや、アジアについて詳しく知りたいという方々のためにバイアスのない「真のアジア」を提供します。
日本経済新聞社について
日本経済新聞社は1876年以来、140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の発行部数は現在約235万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」の有料会員数に日経産業新聞や日経MJ、日経ヴェリタスの紙面ビューアー契約数、人事ウオッチ契約数を加えた「デジタル購読数」は68万で、有料・無料登録を合わせた会員数は400万を上回っています。
本件に対する問い合わせ
日本経済新聞社 広報室 TEL:(03)3270-0251 (代表)
受賞記事「After Ghosn – Nissan and Renault wrestle for control of their shared auto empire」(ゴーン氏退場、日産・ルノー連合の行方は、代表:編集委員・田中暁人)は2018年12月3-9日号の巻頭特集として掲載しました。日産自動車元会長のカルロス・ゴーン被告の逮捕を受け、日産と仏ルノーの経営統合を巡る緊張や「日仏連合」の展望、さらには日本の司法制度に対する海外からの批判などについて多角的に取り上げました。
https://asia.nikkei.com/Spotlight/Cover-Story/After-Ghosn-auto-alliance-faces-uncertain-future受賞について奥村茂三郎編集長は「アジア・メディア賞受賞を大変光栄に思います。日産自動車のゴーン元会長の逮捕直後にNikkei Asian Reviewのカバーストーリーとして書かれた受賞作は、日産・ルノーの経営問題を20年前の1999年から概観したうえで、経営統合を巡る両者間の攻防と考慮すべき論点を深掘りした取材と分析によって鮮やかに描き出しました。Nikkei Asian Reviewは今後も独自性の高い記事を積極的に発信し、アジアでビジネスに携わるすべての人にとっての必読メディアを目指していきます」と述べました。
WAN-IFRAには世界120カ国・地域以上の報道機関が参加しています。アジア・メディア賞は今年で18回目の表彰となり、55の報道機関から合計350点の応募がありました。ニュース報道や特集記事といったコンテンツに加え、デザインや写真報道なども表彰の対象にしています。
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