日本調剤　東大病院とのPHRの利用意向に関する共同研究が国際的医学雑誌JMIRに掲載

日本調剤株式会社ニュースリリース

　全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原 庸介、以下「日本調剤」）は、東京大学医学部附属病院と行った、生活習慣病を抱える方のPHR（Personal Health Record）の利用意向に関する共同研究が、国際的な医学雑誌「JMIR（Journal of Medical Internet Research）」に掲載されましたのでご報告いたします。

　生活習慣病の治療において重要視されている食事や運動等の生活習慣の改善や服薬アドヒアランスの向上にはPHRが有用であることがわかっています。本研究では、当社の神奈川県内にある84薬局にて、高血圧、脂質異常症、糖尿病のいずれかに関する治療薬を1種類以上処方されている患者さま2,307名*を対象に、PHRの利用意向に関する調査を行い、PHRの利用が適した患者さまの特性を検証しました。

　調査の結果、PHRを利用したい、と回答したのは37.0%でした。また、多変量解析により、生活習慣の改善のために運動を取り入れたいという意欲があることや、自身の疾患に関する情報を積極的に集めていることなどが、PHRの利用意向と関連が認められました。

　本研究を受けて、当社では、モバイルICTを使用したPHRの普及・利用継続と、当社電子お薬手帳「お薬手帳プラス」をはじめとした、より利便性の高いPHRアプリの開発、さらには当社かかりつけ薬剤師による服薬指導を通じて、生活習慣病を抱える患者さまの生活習慣の改善と重症化予防をサポートしてまいります。

＜東京大学との共同研究概要＞
研究課題：情報通信技術（ICT）を用いた糖尿病患者向け自己管理支援システムの利用意向調査
研究責任者：東京大学医学部附属病院　企画情報運営部 准教授　　脇 嘉代 氏
共同研究機関：日本調剤株式会社
研究目的：調剤薬局利用者における服薬・健康管理ならびにPHRの利用意向を通じて、自己管理支援のためのPHRの有用性を検証する。
論文掲載URL：https://www.jmir.org/2020/5/e13866/

＜JMIR概要＞
JMIR（Journal of Medical Internet Research）は、カナダに本社を置くJMIR Publications社が発行する、デジタルヘルスの研究に主眼をおくオープンアクセス型の医学雑誌です。2018年におけるインパクトファクター（文献引用影響率）は、4.945で、医療情報学分野における26誌のうち1位となっています。

*高血圧症治療剤（6分類）、脂質異常症治療剤（7分類）、糖尿病治療剤（9分類）の何れかを1剤以上服用している方で、ご本人がアンケート調査に回答でき、研究参加の同意が得られた方。

【日本調剤株式会社について】 http://www.nicho.co.jp/
1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約3,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業との評価を得ています。ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みを積極的に進めており、さらに超高齢社会に必要とされる良質な医療サービスの提供を進めてまいります。

【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社　広報部　広報担当
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