福利厚生型家事シェアサービス「ショコラ」が「働く」「福利厚生」「家事代行」に関する意識調査を発表
~転職時に個人が注目する項目とは 第二新卒・リーダー層は「給与」・「福利厚生」を重視~
総合人材サービス、パーソルグループのパーソルテクノロジースタッフ株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:瀬野尾 裕、以下パーソルテクノロジースタッフ)の法人向け福利厚生型家事シェアサービス「ショコラ(share of co life)」は、「働く」「福利厚生」「家事代行」に関する意識調査の結果を発表します。
「働く」「福利厚生」「家事代行」に関する意識調査は、政府の掲げる「働き方改革」の下、個人の働き方が多様化する現代において、福利厚生や家事代行に対する個人の認知・利用実態について調査しており、第五回目は「転職先選びの条件としての福利厚生」について結果を発表します。
<調査概要>
◆調査期間:2016年11月17日~11月24日
◆調査対象者:東京・神奈川・千葉・埼玉在住で就業中の20歳~59歳の男女505名
■「現在の仕事で不満に感じること」「転職時に重視するポイント」の第1位は「給与」
「現在の仕事で不満に感じること」および「転職時に重視するポイント」について聞いたところ、いずれも「給与」と答えた人が最も多い結果となりました。また、「人間関係」「仕事内容」「福利厚生」「労働時間」については、多くの人が転職時に重視するポイントとして挙げている一方で、現在の仕事において不満を感じている割合も高いことが分かりました。…グラフ①
■第二新卒層とリーダー層の関心が高いのは「給与」と「福利厚生」
さらに年齢別・個人年収別に分析を進めると異なる傾向が見られることが分かりました。「現在の仕事で不満に感じること」について年齢別に見ると、「福利厚生」と回答した人は、25歳〜29歳が25%、35歳〜39歳が21%。…グラフ② また「転職先の会社を探す際に重要視するポイント」についても年齢別に見ると、「福利厚生」と回答した人は、25歳〜29歳が42%、35歳〜39歳が37%と全体平均を上回っており、一般的に第二新卒層およびリーダー層と言われる年代において「福利厚生」に対する関心が高いことが推察できます。…グラフ③
■転職先としての魅力を伝えるには「給与」だけでなく「福利厚生」の充実も重要
「現在の仕事で不満に感じること」について個人年収別に見ると、「福利厚生」と回答した人は、「300〜400万円」が26%、「400〜500万円」が24%と上位になりました。…グラフ④
さらに、「転職先の会社を探す際に重要視するポイント」について個人年収別に見ると、「福利厚生」と回答した人は、「800〜900万円」が46%と最も多く、続いて「400〜500万円」が39%、「300〜400万円」が36%という結果になりました。…グラフ⑤ 年収別に見た場合も第二新卒層およびリーダー層多くみられる年収層において、「福利厚生」を重視する傾向が強いと推察されます。
個人に対し転職先としての魅力を伝えるには、「給与」だけではなく「福利厚生」の充実も重要なポイントなると考えられます。
◆本調査に関する詳細のレポートもございます。レポートをご希望される方は、下記よりお問い合わせください。
調査レポートに関する問い合わせ先:https://shocola.jp/company/inquiry
◆過去実施した「働く」「福利厚生」「家事代行」に関する意識調査結果は以下ご参照ください。
第3回目「福利厚生と従業員満足度」:https://shocola.jp/news/201706/01
第4回目「生活の満足度と会社・組織での継続的な就業希望度」:https://shocola.jp/news/201708/01
■ショコラの概要
ショコラは、従業員の日常生活を支援する福利厚生型の家事シェアサービスです。導入頂いた法人の従業員の方は、福利厚生として安心、安価、手軽に家事シェアサービスをご利用頂けます。さらに家事シェアサービス以外にも約20万件以上の福利厚生サービスメニューを用意しており、ショコラの導入によって日常生活の支援から総合的な福利厚生までワンストップで充実させることができます。
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し(PERSON)、社会の課題を解決していく(SOLUTION)」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
パーソルグループは、人材派遣のパーソルテンプスタッフ、人材紹介や求人広告のパーソルキャリアをはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外90社を超える幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。
<調査概要>
◆調査期間:2016年11月17日~11月24日
◆調査対象者:東京・神奈川・千葉・埼玉在住で就業中の20歳~59歳の男女505名
■「現在の仕事で不満に感じること」「転職時に重視するポイント」の第1位は「給与」
「現在の仕事で不満に感じること」および「転職時に重視するポイント」について聞いたところ、いずれも「給与」と答えた人が最も多い結果となりました。また、「人間関係」「仕事内容」「福利厚生」「労働時間」については、多くの人が転職時に重視するポイントとして挙げている一方で、現在の仕事において不満を感じている割合も高いことが分かりました。…グラフ①
■第二新卒層とリーダー層の関心が高いのは「給与」と「福利厚生」
さらに年齢別・個人年収別に分析を進めると異なる傾向が見られることが分かりました。「現在の仕事で不満に感じること」について年齢別に見ると、「福利厚生」と回答した人は、25歳〜29歳が25%、35歳〜39歳が21%。…グラフ② また「転職先の会社を探す際に重要視するポイント」についても年齢別に見ると、「福利厚生」と回答した人は、25歳〜29歳が42%、35歳〜39歳が37%と全体平均を上回っており、一般的に第二新卒層およびリーダー層と言われる年代において「福利厚生」に対する関心が高いことが推察できます。…グラフ③
■転職先としての魅力を伝えるには「給与」だけでなく「福利厚生」の充実も重要
「現在の仕事で不満に感じること」について個人年収別に見ると、「福利厚生」と回答した人は、「300〜400万円」が26%、「400〜500万円」が24%と上位になりました。…グラフ④
さらに、「転職先の会社を探す際に重要視するポイント」について個人年収別に見ると、「福利厚生」と回答した人は、「800〜900万円」が46%と最も多く、続いて「400〜500万円」が39%、「300〜400万円」が36%という結果になりました。…グラフ⑤ 年収別に見た場合も第二新卒層およびリーダー層多くみられる年収層において、「福利厚生」を重視する傾向が強いと推察されます。
個人に対し転職先としての魅力を伝えるには、「給与」だけではなく「福利厚生」の充実も重要なポイントなると考えられます。
◆本調査に関する詳細のレポートもございます。レポートをご希望される方は、下記よりお問い合わせください。
調査レポートに関する問い合わせ先:https://shocola.jp/company/inquiry
◆過去実施した「働く」「福利厚生」「家事代行」に関する意識調査結果は以下ご参照ください。
第3回目「福利厚生と従業員満足度」:https://shocola.jp/news/201706/01
第4回目「生活の満足度と会社・組織での継続的な就業希望度」:https://shocola.jp/news/201708/01
■ショコラの概要
ショコラは、従業員の日常生活を支援する福利厚生型の家事シェアサービスです。導入頂いた法人の従業員の方は、福利厚生として安心、安価、手軽に家事シェアサービスをご利用頂けます。さらに家事シェアサービス以外にも約20万件以上の福利厚生サービスメニューを用意しており、ショコラの導入によって日常生活の支援から総合的な福利厚生までワンストップで充実させることができます。
サービス内容 | ■家事代行シェアサービス(利用価格:2時間5,000円~) 福利厚生での導入法人の従業員向けに掃除(リビング、居室・お風呂・キッチン・洗面・トイレ・洗濯・片付け 等)を中心とした家事代行サービス提供 (提供エリア:東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県の都市部) |
■福利厚生サービス(利用価格:それぞれのサービス価格に準ずる) 大手福利厚生代行企業との提携により、国内・海外旅行、レストラン、レジャー、スポーツ、ショッピング、育児・介護など約 20 万種以上のサービスメニューを提供 |
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導入価格 | 月額 300 円×従業員数 |
URL | https://shocola.jp/company/ |
■「PERSOL(パーソル)」について< https://www.persol-group.co.jp/ >
パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し(PERSON)、社会の課題を解決していく(SOLUTION)」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
パーソルグループは、人材派遣のパーソルテンプスタッフ、人材紹介や求人広告のパーソルキャリアをはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外90社を超える幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。
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