「AIに相談すると、受診しなくなる」は本当か？データが示すAI相談後のリアルな行動。【2026年5月調査】

AIチャットへの相談から医療機関の受診に至った割合は11.8%。専門的支援を利用している人の半数以上がAIを「併用」。

株式会社Awarefy（本社：東京都新宿区、代表取締役 CEO：小川 晋一郎、以下「アウェアファイ」）および、アウェアファイが運営する「こころの総合研究所」（所長：高階 光梨、以下「こころ総研」）は、日本在住の約950名を対象に実施した「認知行動療法の認知度調査（2026年5月）」の分析結果の続編を公開いたしました。

第一弾に続く本リリースでは、「人々はどのような相談先に頼っているのか」「メンタルの不調を感じたとき、実際にどのような行動をとっているのか」「相談先の中で、AIはどのような位置づけになっているのか」に焦点を当て、分析結果を報告します。

調査結果サマリー

• メンタルケアのための相談資源・相談機関として最も利用経験が多いのは「身近な人」。AIへ相談したことがある人は4割、次に相談したい人は2割を超え、AIは主な相談先として定着している。

• 「AIに相談すると、受診しなくなる」は本調査からは確認されず。最初にAIに相談した人の2割は身近な人へ相談、1割は医療機関へとつながっている。

• 専門的な支援につながっている人の55.3%がAIを"併用"。AIと専門的ケアは排他的な関係性ではない可能性が示唆された。

• 精神的健康度が低いグループでは、利用したことがある相談先の1位が「身近な人」ではなく「AIチャット」に逆転。AIは「エネルギーが足りないとき」に選ばれている。

• AIをめぐる議論の陰で見落とされてきた「AIにも、どこにもつながっていない層」の存在が明らかに。メンタル不調時、2割の人は「何もしなかった・様子をみた」。そのうち6割以上が、最終的にどこにもつながれないまま留まっていた。

本調査の背景と目的

近年、対話型生成AI（以下、AI）を身近な相談相手として利用する動きが国内外で急速に広がっています。それに伴い、「AIへの相談が、医療など必要な専門的支援につながることを妨げてしまうのではないか」という懸念が、利用者からも専門家からも指摘されるようになりました。

一方で、日本において、AIが従来の相談資源（身近な人、医療機関、カウンセリング等）と比較してどのような位置づけにあるのか、そしてAIに相談した人がその後実際にどのような行動をとっているのかについては、これまで十分にデータで把握されてきませんでした。

そこで本リリースでは、前回リリースと同一の調査データを用いて、相談先の全体像とのAIの位置づけや、不調を感じたときの実際の対処の流れについて分析した結果を報告します。

調査結果

1. どのような相談資源が選ばれ、避けられているのか？

メンタルケアのための相談資源・相談機関として、8種類の相談先それぞれについて「相談したことがある」「次に相談したい」「相談したくない・使う予定はない」「よく知らない」「自分の所属が対象外である」の5件法で認識を尋ねました。その結果、「相談したことがある」という回答が最も多かったのは、「家族・友人・同僚や上司など身近な人」でした。

「相談したことがある」の回答結果（上位）

• 家族・友人・同僚や上司など身近な人　56.4%

• AIチャット　41.1%

• 医療機関（精神科・心療内科等）　22.2%

「次に相談したい」の回答結果（上位）

• AIチャット　23.4%

• 医療機関（精神科・心療内科等）　20.3%

• 家族・友人・同僚や上司など身近な人　18.1%

AIチャットは、相談経験では身近な人に次ぐ第2位、今後の相談意向では第1位となり、メンタルケアのための相談先として主要な選択肢の一つになりつつあることが示されました。

一方で、「相談したくない・使う予定はない」相談先としては、SNS・掲示板など知らない人への匿名相談、公共相談、カウンセリング（自費）という順位となりました。上位3つの選択肢は、「相談したくない・使う予定はない」の回答割合が過半数を超えており、利用へのハードルや抵抗感がある可能性が伺えました。

2. 「AIに相談すると、受診しなくなる」は確認されず。最初にAIに相談した人の2割は身近な人へ相談、1割は医療機関へとつながる。

過去1年間にメンタル不調を感じたことがある669名に対し、「最初にとった対処」と「最終的にとった対処」を尋ね、対処の流れを可視化しました。

その結果、不調時に最初にとった対処は、1位が「家族・友人・同僚や上司など身近な人への相談」（27.7%）、2位が「何もしなかった（様子を見た）」（21.2%）、3位がAIチャットへの相談（13.9%）でした。

このうち、不調時に最初の相談先としてAIチャットを選んだ人のその後の流れを辿ると、最初の対処のまま（AIで完結）の人は50.5%、家族や友人などの身近な人へ相談した人は20.4%、最終的に医療機関の受診に至った人の割合は11.8%でした。

なお、不調を感じた人全体における医療機関への到達率は15.1%（101/669名）、最初に「何もしなかった（様子を見た）」を選択した人の医療機関到達率は11.3%（16/142名）でした。

「AIへの相談が、医療などの専門的支援につながることを妨げてしまうのではないか」という懸念が指摘されることもありますが、少なくとも本調査のデータからは、AIを入口にした人の医療到達率が全体と比べて大きく低下する傾向は確認されませんでした。

3. 専門的な支援につながっている人の55.3%がAIを"併用"。AIと専門的ケアは排他ではない可能性

メンタルケアや悩み相談目的でのAI利用の経験について尋ねたところ、34.4%がAIをメンタルケア目的で利用したことがあると回答しました。

次に、現在メンタルヘルスの治療・専門的支援を受けている人132名に焦点をあてて分析すると、そのうち55.3%がAIをメンタルケア目的で利用した経験があると報告しました。専門家につながった人がAIから離れるのではなく、専門的ケアを受けながら日常の相談相手としてAIを使い続けている実態がうかがえます。

すなわちAIは、専門的ケアを受けていない人にとっての「特に頼りやすい相談先」であると同時に、すでに専門家につながっている人にとっての「専門的ケアと並走する日常の相談相手」でもあり、専門家の"代替"というよりも"並走する資源"として使われている可能性があります。

4. 精神的健康度が低い層では、相談先の1位が「身近な人」ではなく「AIチャット」に逆転

精神的健康度*を3つの水準に分類し、メンタルケア目的でのAI利用経験と相談先との関連を分析しました。

その結果、メンタルケア目的でAIを使用したことがあると回答した割合（全体では34.4%）が、精神的健康度が低い層（n=136）では42.6%と、他の層より高い傾向がみられました。また、精神的健康度と「相談したことがある」相談先との関連を見ると、健康度が高い層と中程度の層では身近な人が1位である一方、健康度が低い層ではAIチャットが1位となり、順位が逆転しました。

この逆転は、AIチャットに「相談したことがある」割合が精神的健康度の低い層で高まったためではなく、身近な人に「相談したことがある」と回答した割合が、精神的健康度の低い層では有意に少なかったこと（p<0.001）によって起こっています。つまり、心身のエネルギーが低下した状態では、身近な人に相談するハードルが高く、結果として時間や場所、相手の反応を気にせずに話せるAIが受け皿になっている可能性が考えられます。

なお、本調査は一時点での関連性を捉えた横断研究であり、因果関係を示すものではありません。「精神的健康度が低いから身近な人に相談できない」のか、「身近な人に相談できないから精神的健康度が低いのか」を明らかにするには、さらなる研究が必要です。

*精神的健康度は「WHO-5 精神的健康状態表（WHO-5 Well-Being Index）」を使用して測定。

World Health Organization. The World Health Organization-Five Well-Being Index (WHO-5). Geneva: World Health Organization; 2024. Licence: CC-BY-NC-SA 3.0 IGO.

5. 最大の課題は「何もしない」層にある。その64.8%は、最後まで何にもつながれていない現状が明らかに

メンタル不調時、最初の対処として「何もしなかった（様子を見た）」を選んだ142名のその後を追うと、64.8%は最終的にも何の対処にもつながっていませんでした。

「メンタル不調を感じたとき、ケアの選択肢を知らない／たどり着けないと感じたことがあれば、その状況を教えてください」と自由記述で尋ねたところ、下記のような回答が寄せられました。

• 「本当に不調の時は何もできない、する気にならないので動くことができない」

• 「不調の時に自分で色々と探そうという気持ちになれない」

• 「不調な時はあるがケアを求めるほどではないと感じた」

• 「そもそも相談することが恥という印象があるのでたどり着けない」

• 「軽い不調の時に、どこまで自分で様子を見てよいのか、どの段階で専門機関に相談すべきかが分からなくて迷った」

• 「そもそも自分で判断が難しいのでクリニックへ行くべきなのかがわからなかった」

• 「情報のどれが最新で適切か判断できない」

現在リスクが懸念されている「まずAIに相談した人」の多くは何らかの形でケアの流れの中にいるのに対し、「何もしない」人たちは、AIにも人にも専門機関にもつながれないまま、ケアの流れの外に留まっている現状が明らかになりました。

「どこにもつながれない人」にたどり着くために：頼り先の「入口」としてのAIの役割と課題（こころ総研 所長/主席研究員 高階光梨、研究員 武井友紀）

「知識が豊富」「気兼ねなく話せる」「いつでも・いくらでも話せる」といった特長によって、AIが身近な相談相手としての地位を確立しつつあることは、もはや繰り返すまでもありません。同時に、誤情報（ハルシネーション等）や過度な寄りかかりなど、AIを相談相手として用いる場合の様々な懸念についても議論が重ねられてきました。

相談目的でのAIの利用が不可逆的に普及している現在、この議論をもう一歩進めるために必要なのは、実際にAIを最初の相談先として選んだ人が「その後どのような相談資源にたどり着いたか、あるいはたどり着いていないのか」という行動経路を具体的に捉えることです。

そこで今回は、相談資源の利用動向と、メンタル不調時の選択行動の全体像を捉えたうえで、私たちが継続して調査している「頼り先としてのAI」が、それらの選択肢の中でどのように位置づけられているのかを分析しました。これらの結果を受けて、どこにもつながることができていない人にたどり着くための、AIの「入口」としての可能性と、その先にある課題について考察していきます。

浮き彫りになった、AIにも、どこにもつながっていない人

はじめに、本調査が最も浮き彫りにしたのは、AIをめぐる議論の陰で見落とされてきた「AIにも、どこにもつながっていない層」の存在です。不調を感じたときに、最初に「何もしなかった」人のうち64.8%は、最後まで何のケアにもつながらないまま推移しています。AIにも、身近な人にも、専門機関にもつながらず、ケアの流れの外側に留まり続けている人たちです。

調査の中で得られた自由記述から、この層が直面している壁がいくつか見えてきます。「動く気になれない」という意欲の低下、「どの段階で専門機関に相談すべきか分からない」という判断のつかなさ、「どの情報が最新で適切か判断できない」という情報の壁です。

このうち「判断のつかなさ」と「情報の壁」については、AIが新たな入口として普及していくなかで、一部は解消に向かうことが期待されます。いつでも尋ねられ、考えの整理を手伝ってくれる相手がいること自体が、判断のハードルを下げるからです。

しかし「動く気になれない」という壁は、相談先が増えても、そのハードルがどれだけ下がっても、それだけでは越えられません。手を伸ばす先が用意されていることと、手を伸ばそうと思えることは、別の問題だからです。AIによってケアの入口が広がるほど、その広がりからこぼれ落ちる層の輪郭が明らかになってきます。

では、AIはどのような人に、どのような背景で相談先として選ばれるのでしょうか。

AIは「エネルギーが足りないとき」に選ばれている

今回の結果から、エネルギーが足りない状態の人たち、つまり精神的健康度が低い層では、利用したことがある相談先として、AIチャットが1位になりました。AIに相談経験がある人の割合は精神的健康度の高低に関わらず、ほぼ一定である一方、身近な人への相談経験は、精神的健康度が低い層では有意に少ない結果となりました。これは、AIが積極的に選ばれているというよりも、「身近な人に頼りにくい」という状況から生まれていると読むほうが実態に近いように思われます。

心身のエネルギーが足りないときほど、人に相談するハードルは上がります。しかし、AIになら打ち明けられる。その意味でAIは、これまで支援が届きにくかった人や、手を伸ばしやすい頼り先を持たなかった人にとっての新たな「ケアの入口」になり得ます。

問いは専門的ケアへのつながりを「妨げるか」でなく、「橋渡しできるか」

メンタル不調時の新たな「入口」としてAIを捉えたとき、次に検討すべきは、この入口が専門的ケアへのつながりを「妨げる」可能性があるのか、それとも「橋渡し」できるかということです。

専門的ケアを妨げる可能性を検討する第一歩として、本調査ではメンタル不調を感じた時の対処の入口と出口について整理しました。その結果、最初にAIへ相談した人が最終的に医療機関へ到達した割合（11.8%）は、不調を感じた人全体の到達率（15.1%）を大きく下回らず、「最初に何もしなかった」人（11.3%）をわずかに上回っていました。AIを入口とした人数は限られ、一時点の調査である点には留意が必要ですが、今回の結果においては、AIが専門的なケアを妨げている状況は確認されませんでした。

加えて、現在治療・専門的支援を受けている人の55.3%が、メンタルケアの目的でAIを併用していたことをふまえると、AIは専門的ケアを"代替"したり、妨げたりしているというよりも、専門的なケアと並走する日常の相談相手として使われている様子が伺えます。

一方で、最初にAIへ相談した人の約半数（50.5%）は、AIへの相談で対処が完結しているという事実も軽視はできません。AIの相談利用により必要なケアが妨げられているかどうかは、今回の調査結果のみでは判断することはできませんが、精神的な不調を抱える人など、傷つきやすい状況にある人ほどAIの影響を受けやすいという指摘がされていることからも（例えば、American Psychological Association, 2025*）、メンタル不調時の「入口」になりつつあるAIの安全性は、「あると望ましいもの」ではなく、「最優先で担保されるべきもの」だといえます。

リスクを最小限に抑えたうえで、気持ちの整理を助け、相談するための準備を後押しし、必要なときに次の選択肢へ橋渡しする。そうした振る舞いができるようになったときにこそ、AIは本当の意味で「安心安全な相談相手」になり、メンタル不調時の頼れる「入口」の役目を果たせるのだと私たちは考えています。

今後もアウェアファイおよびアウェアファイこころの総合研究所では、こうした現状を踏まえ、AIが本当の意味で「安心安全な相談相手」として機能し得る社会づくりに貢献できるよう、取り組んでまいります。

* 「Use of generative AI chatbots and wellness applications for mental health」（American Psychological Association, 2025年11月）https://www.apa.org/topics/artificial-intelligence-machine-learning/health-advisory-chatbots-wellness-apps

調査対象者の詳細

対象エリア：全国

対象者条件：18歳以上、日本国内在住者

サンプル

・サンプル数：959（うちIMC項目に適切に回答した918名を分析対象）

・性別：女性 573名（62.4%）、男性 329名（35.8%）、回答しない 15名（1.6%）、その他 1名（0.1%）

・年齢：平均40.9歳（SD=11.5）

調査手法：インターネット調査等　※アウェアファイユーザーを対象とした調査ではありません

調査期間：2026年5月25日〜5月31日

実施主体：株式会社Awarefy「アウェアファイこころの総合研究所」

※参考リンク

【2026年最新調査】「こころの支え」としてのAIは、定着フェーズへ。広がる相談利用ニーズと、深まる依存への自覚が同時に進んだ半年を振り返る

■AIメンタルパートナー「アウェアファイ」

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■ 株式会社Awarefy（アウェアファイ）

私たちは、最先端AIテクノロジーに、科学的なエビデンスのある「認知行動療法」等に基づくアプローチをかけあわせたAIメンタルパートナー「アウェアファイ」アプリの開発・運営を中心とした事業を展開しています。人々が自分の“大切にしたいこと”と向き合える社会を実現すべく、アプリの機能拡充にとどまらず、復職・職場復帰を目指す方をサポートする施設「アウェアファイ リワーク」の運営など、メンタルヘルスケアの領域での貢献を目指します。

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