ヘイズ 2017年国内転職市場の10大トレンド予測
ヘイズが予測する2017年国内転職市場の10大トレンド
1. 人材のミスマッチが深刻化
ヘイズ・ジャパンが先ごろ発表した世界33カ国の労働市場おける人材の需給効率を評価・分析した調査研究「グローバル・スキル・インデックス」の2016年版で、日本は「人材のミスマッチ」について、9.8と極めて高いスコアがつきました。これは、企業が必要とするスキルと、実際に求職者が持っているスキルが大きくかい離していることを示しています。この傾向は2017年も続き、企業は希望する人材を確保するために厳しい争奪戦を勝ち抜かなければならないでしょう。(https://www.hays.co.jp/global-skills-index/index.htm)
2. バイリンガル人材の需要が拡大
2017年も引き続き、バイリンガル人材の需要が非常に高まることが予想されます。多くの企業が、国内市場の状況を明確に伝えることのできる高レベルのコミュニケーション能力を持つバイリンガル人材を人材積極的に採用するものと予想されます。
3. 問題解決スキルを持つ人材の需要が拡大
ITやコンシューマ業界、製造業界を中心に、会社全体の業績アップを図るため、ステークホルダーとの良好な関係構築や、顧客からの信頼獲得に関して優れた実績を持つ人材が強く求められることが予想されます。
4. デジタルスキルを持つ営業とマーケティング担当者への需要が拡大
新しいメディアやテクノロジーの急速な普及によって、デジタル分野での経験を持つ人材に対する大量の求人が生まれています。企業は自社の製品やサービスの販売促進において、デジタルメディアプラットフォームを最大限に活用できるセールスおよびマーケティングマネージャーを採用することの重要性を理解しています。
5. テクノロジー、eコマース企業への関心が高まる
2017年には若手人材を中心にテクノロジー企業やeコマース企業への関心が高まることが予想されます。こうした企業に入社することは、今、最も需要の高いスキルを身に付けるために役立ち、将来的なキャリアアップにつながると考えられるためです。こうした人材が十分な経験を積んだ後、さらに別の会社への転職を考え始める前に、採用企業側でも有能なプロフェッショナルを会社につなぎとめておけるよう新たな戦略を策定する必要があります。
6. フレキシブルな転職活動
中堅レベルの人材は今後、転職に際して特定の業界に固執することなく、さまざまな業界で働くことを厭わなくなると考えられます。インターネットによって経済の図式が大きく書き換えられると予想される中、中堅レベルの人材は特定の業界や企業でキャリアアップを図ることよりも、自分のスキルを高めてデジタル分野での経験をより活かす道を得ることを重視するようになっています。
7. ソリューション販売
セールスプロフェッショナルには2017年も引き続き、高い需要が見込まれます。しかし、多くの企業がより厳しい選考プロセスを設けるようになっていることに留意する必要があります。これまでに強力な人脈を築いていたり、新規の販売チャネルを開拓して会社のシェア拡大に貢献したりといった実績のある人材であれば、国内人材市場で貴重な人材と見なされ、複数の会社からオファーを得られるでしょう。
8. HRビジネスパートナーの不足
2017年には多数の企業が業務の改善を図るためにHR部門でビジネスパートナーを新たに採用すると見られます。このため、消費財やプロフェッショナルサービス、金融、製造業といった業界で、中堅レベルのHRビジネスパートナーの需要が高まることが予想されます。しかし、この分野の人材は極めて不足している上、職種自体が日本国内では比較的新しいため、優れた人材を巡って企業間で激しい争奪戦が生じると予想されます。
9. オリンピック効果
2020年の東京オリンピックが近づくにつれてカスタマーサービス担当者の需要が次第に高まり、特にバイリンガルの人材が強く求められるようになります。旅行・観光業界では2020年までに十分な経験とスキルを身に付けられるよう、2017年中に大量の求人が発生する見通しです。
10.新規テクノロジーの急成長
企業各社は事業体制の最適化やマネジメント効率の強化のために社内システムのアップグレードを図っており、ITスペシャリストの需要が高まることが予想されます。自動運転、人工知能、ロボット工学といった新規テクノロジーの急速な成長に伴って、すでに人材不足の状況にある市場にかかる圧力はますます高まるものと考えられ、日本国内における開発や製造をサポートできる高度なスキルを備えたプロフェッショナルの採用はこれまで以上に困難になると予想されます。
ヘイズ・ジャパンのマネージング・ディレクター、マーク・ブラジは次のように述べています。
「2017年には日本国内で新規テクノロジーの開発や製造を支えるために、多数の新規職種が誕生すると考えられます。自動運転や人工知能といった注目度の高いいくつかの分野では人材不足が深刻なレベルに達し、限られた数の優れた人材を巡って企業は極めて厳しい争奪戦を勝ち抜かなければならなくなるでしょう。
テクノロジー業界では現在、多数の会社が人々のライフスタイルを急激に変革するような新規テクノロジーの開発を競っており、業界における求人増の要因となっています。これは日本国内のみならず、世界的な傾向と言えます。
日本は依然として、企業が必要とするスキルと実際に市場に供給される人材の持つスキルとの間の大きなかい離が生じており、企業側もこうした状況を十分に認識しています。2017年も、深刻な人材のミスマッチが生じた状況で優秀な人材を確保するために、企業間で激しい争奪戦が続くことになりそうです。
今後、国内では欠員の補充もままならないような状況が起こることも考えられます。ITや金融を始めとする一部の業界では、フィナンシャルプランニング分析、ウェブ開発といったニッチなスキルの需要拡大に対応するため、海外人材の採用を検討せざるを得なくなるかもしれません。
2017年の国内転職市場や上記トレンドの詳細については、最寄りのヘイズオフィスまでお問い合わせください。
(https://m.hays.co.jp/office-locator/)
ヘイズは、専門性の高いプロフェッショナルを対象に人材紹介サービスを提供しているリクルートメントのグローバル・エキスパートです。
以上
ヘイズについて
ヘイズ(本社:英国)は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2016年6月30日現在、世界33カ国*、252 の拠点(総従業員9,214人)において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。(*日本、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、チリ、コロンビア、中国、チェコ共和国、デンマーク、フランス、ドイツ、香港、ハンガリー、インド、アイルランド、イタリア、ルクセンブルグ、マレーシア、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ポーランド、ポルトガル、ロシア、シンガポール、スペイン、スウェーデン、スイス、アラブ首長国連邦、イギリス、アメリカ)
ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(ヘイズ・ジャパン)について
ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、日本で唯一、4つの国内拠点(日本本社、新宿支店、大阪支店、横浜支店)を有する外資系人材紹介会社です。13の専門分野(経理・財務、金融、ファイナンステクノロジー、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、オフィスプロフェッショナル、不動産、セールス・マーケティング、サプライチェーン、マニュファクチャリング)に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング(RPO)」「ITソリューションズ(業務委託)」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。
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